東京五輪「新型コロナに打ち勝った証し」の表現消えた…バイデン氏からは開催の直接支持なし：東京新聞 TOKYO Web
会談後、共同記者会見に向かうバイデン米大統領（右）と菅首相＝１６日、ワシントンのホワイトハウス（ＡＰ） 【ワシントン＝金杉貴雄】菅義偉首相は日米首脳会談後の共同記者会見で、東京五輪・パラリンピックについて「世界の団結の象徴として開催を実現する決意を会談で伝えた」と明かした。一方のバイデン大統領からは「決意に対する支持」はあったものの開催自体を直接支持する発言は得られなかった。首相の説明からは「人類が新型コロナに打ち勝った証し」とした従来の表現が消え、米側記者から「開催は無責任」と厳しい質問が飛んだ。 米国は五輪に世界最大規模の選手団を送り、大企業のスポンサーも抱えるなど大きな影響力を持つ。日本は新型コロナウイルスの感染が国内で再び拡大し、ワクチン接種も先進７カ国（Ｇ７）の中で最も遅れている。開催に突き進む首相は開幕まで１００日を切った段階での今回の会談で米大統領から明確な「お墨付き」を得た
マンガの売り上げが2020年、過去最高になったことはもっと取り上げるべきニュースだ（篠田博之） - エキスパート - Yahoo!ニュース
月刊『創』（つくる）最新号の５月号は特集「マンガ・アニメ市場の変貌」。毎年この時期に掲載しているマンガ特集だが、この何年か、デジタル化の影響でマンガ界に大きな変化が現れつつある。 というより、マンガはいま大きな歴史的局面を迎えているのだが、どうも新聞などの大手メディアではあまりそのことが大きなニュースになっていない。ここで『創』５月号特集の総論をもとに、そのことの意味を考えてみたい。ちなみにマンガだけでなくアニメもまた、今大きな変革期を迎えている。日本テレビやテレビ朝日などテレビ局が次々とアニメ事業部といったものを社内に設けるようになっているのもその現れだ。 2020年はまさにマンガの歴史においてエポックメイクな年と言えるだろう。 マンガ黄金時代の総販売額を上回ったという驚き 出版科学研究所の調査データによると、電子を含めたマンガ全体の推定販売金額が、これまでピークとされてきた1995年を
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