ausとは 一般の人気・最新記事を集めました - はてな
1983年生まれ、東京在住のFukuzono Yasuhikoによるエレクトロニカ・ユニット。10代の頃より実験映像作品の音楽を手がけ、2004年からaus名義で活動を開始。u-coverよりドロップされた2枚の限定リリース・アルバムで今日のエレクトロニック・ミュージックに独自の解釈を示し、高い評価を受ける。 2006年、N.Y.のMusic Relatedより3rdアルバム「Sonorapid」、2006年秋にはprecoより4thアルバム「Lang」、2007年にはukのmoteerより5thアルバム「Curveland」をリリース。 このタグの解説についてこの解説文は、すでに終了したサービス「はてなキーワード」内で有志のユーザーが作成・編集した内容に基づいています。その正確性や網羅性をはてなが保証するものではありません。問題のある記述を発見した場合には、お問い合わせフォームよりご連絡
FrontPage - 大学生にもなって今さら聞けないコト。まとめwiki
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特集・Perfumeフォロアー - オレモリ!! monch71編
こんなたいそれた「特集」なんて書いていますが、ひかないでね。考えて、頑張って書いています。 特集・Perfumeフォロアーってことで。Perfumeという存在はシーンを作ることができるのかとできるってことで、Perfumeに続くであろう10組をあげていきます。今回の特集の事の発端は、いっつもスターなどをもらっているid:LSTDさんに「若い者は、本気でPerfumeの音楽やスタイルが好きならかっこいいと思うなら、シーンを作れ」と言われ、深く考えて今回のことを思いつきました。 CDショップなんか行くとPerfumeの隣には、いろんなアーティストが陳列されています。しかし、そのどのアーティストも小さい存在のように見えてしまう。セールス的にも、シーンとしてのポジショニングも明確になっている人たちがほとんどいない。これからシーンを作っていかないといけないのに、それは寂しいと思うので、Perfume
少年犯罪データベース 少年による殺人統計
警察庁「犯罪統計書」による。 昭和10年以前の少年のみの統計は存在しない。戦前も戦後もすべて13歳以下の触法少年を含む数字。 比率の昭和21～平12年は「犯罪白書」による。それ以外は総務省統計局サイトの各年の10月1日現在年齡別推計人口確定値を元に独自に算出したもの。 昭和16～18年の年齢別人口推計は当時も現在も存在しないため、その期間は直線的に少年人口が増加したと仮定して試算した。あくまで参考で、引用・転載する場合はこの期間のデータを除くか、この註を必ず添えること。 昭和20～47年5.14の沖縄の事件と人口を含まない。 昭和20～23年の犯罪統計は不正確らしい。 昭和36年度版「犯罪白書」と総務庁統計局・監修「日本長期統計総覧」では、昭和19年97人、昭和20年141人となっており、警察庁「犯罪統計書」とは別系統の資料があるらしい。しかし、総務庁統計研修所の研究専門職の方に調査してい
少年犯罪データベースドア:平成19年(2007)の殺人発生数は戦後最低
2008年02月12日03:34 平成19年(2007)の殺人発生数は戦後最低 2/1に警察庁が去年の犯罪統計を発表したんですが、殺人の認知件数は1,199件で平成3年の1,215件を下回って戦後最低を記録しました。 検索した限りでは新聞はどこも報道していないようなんですが、テレビでもあつかってないでしょうか。これは大ニュースだと思うのですが。 ほんとにどこも報道していないのなら、こっちのほうも大ニュースですな。少年犯罪データベースのほうが新聞やニュース番組よりも正しい情報を流しているということが、これではっきりと時系列で示されたわけです。今日はウェブがとうとうマスコミを超えた記念日となりました。 ほんとですかいな。いくら日本の報道機関が腐り切っているのは自明とは云え、これはさすがに信じられん。私が見逃しているだけなんでしょ。誰かそうだと云って。 情けないことに、ブログでも記している人が見
【『警察白書』『犯罪白書』の検討結果】日本は「治安の危機」「治安の悪化」といわれるような状況にはない
【転載メール】 『警察白書』『犯罪白書』の検討結果 日本は「治安の危機」「治安の悪化」といわれるような 状況にはない。 2004年１月13日 「共謀罪」なるものを創設しようとする政府の動きがある。 それがあまりにも危険すぎるとして反対している市民グループが、『警察白書』『犯罪白書』のデータを検討した結果、日本は「治安の危機」「治安の悪化」といわれるような状況にはない、との見解をまとめた。 この結論は、『犯罪白書』の作成にも関わっていた元・法務官僚で現・龍谷大学教授である浜井浩一氏が、『法律時報』2003年11月号の『〔座談会〕「監視社会」に向かう日本と法──その動向・背景・特質・課題を探る』で述べていた見解と同じである。検挙率低下の理由については、ちょっと見方が違うようだけど。 その辺はともかく、今回、メールで流れてきたこの見解は、必読のものと考える。ぜひ目を通してみてください。
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