毎月のように日本を訪れ、観光地やミシュランの星付きレストランを巡る若い中国人観光客は、一体何者なのか。中国で日本の観光をPRする「行楽ジャパン」の袁静社長は「彼らは不動産バブルで莫大な利益を得た親をもち、『お金は使わないと損』という考えで育っている」と指摘する——。

ビタミンDがうつ病を改善することがわかってきた うつ病などの精神疾患が猛烈な勢いで世界に広がっています。 2017年、WHO（世界保健機関）が発表した世界のうつ病患者さんは、全人口の4.4％に当たる3億2200万人。55～74歳の発症率が最も高く、2005年から18.4％も増加しているとしています。 うつ病の大きな問題は、若年層の発症率が上昇傾向で、世界の自死者78万8000人のうち、うつ病が引き金と見られるものはその1.5％に当たります。なかでも15～29歳の若年層の死因の2番目が自死という現状。これは、うつ病が解決されなければならない世界的な重大課題であることを物語っています。 実は、ビタミンDにはうつ病を改善する作用があることもわかってきました。うつ病は、脳内の神経伝達物質の不活性化がもたらす疾患ですが、ビタミンDの受容体が脳内でも前頭前皮質や海馬、視床、視床下部などの部位に多く発現

日本で人工妊娠中絶を行うと、約15万円の医療費は自己負担で、手術では、金属製の器具で子宮内をかき出す「掻爬そうは法」が行われることが少なくない。だが、海外では真空吸引法と薬剤使用が主流だ。また「中絶無料」という国もある。なぜ日本は女性にばかり負担を押しつけるのか。産婦人科医の遠見才希子氏が解説する——。 推計では「日本女性の6人に1人」に中絶の経験がある 人工妊娠中絶（以下、中絶）は、さまざまな理由によって妊娠を継続できないときにその妊娠を中断するために行われる。日本には、明治時代（1907年）に制定された「堕胎罪」がいまだに存在しているが、1948年に制定された旧優生保護法（現在は母体保護法）によって、一定の条件を満たした場合の中絶が認められた。したがって、「堕胎」と「中絶」は異なり、中絶は日本では合法だ。 日本の総中絶報告件数は年々減少しているが、それでも年間16万4621件（※1）（

誰もが羨む少女が抱えていた深い闇 子どもの頃のTさんは、みんなの憧れの的だった。成績抜群だったうえに、いつも学級委員としてリーダーシップを発揮し、誰にでも親切だったので、人望も厚かった。しかも、容姿も端麗で、運動も絵も書道も立派にこなし、ピアノの腕前は音大に進むことを勧められるほどだった。しかも、実家は会社を経営する地元の名士で、どんな人生が待っているのかと羨うらやまれるばかりだった。 そんなTさんが、実は深い心の亀裂を抱えて暮らしていたことなど、誰も思い及ばなかっただろう。 不幸の始まりは、Tさんが三歳のときに両親が離婚したことだった。その一年ほど前から、両親の間はぎくしゃくしていて、母親は、下の妹だけ連れて、よく実家に帰っていた。そんなときも、またその後、母親がいなくなってからも、Tさんの面倒をみてくれたのは祖母だった。家にはお手伝いさんや従業員が始終出入りしていて、いつも賑にぎやかだ

「日本はいじめの少ない国」。文部科学省や大手メディアは国際調査の結果をそう解説しているが、それは大きな間違いだ。統計データ分析家の本川裕氏は、「日本は他国に比べ、特定の個人をしつこく追い詰める“頻度の高いイジメ”が多く、また頭のいい子や金持ちの子が標的になるケースが多かった」という――。 やはり日本は世界有数の「いじめ大国」だった 3年ごとに実施されているOECDのPISA調査は、世界各国の15歳の学校生徒を対象にした国際的な学力調査であり、その結果には世界的な関心が集まる。同調査では、学力テストに合わせて、就学上の状況調査として、学校生活や生徒の意識について直接生徒に聞く調査を実施している。 今回は、この調査の一環として取り上げられた「いじめ」についての結果について最新の2015年のデータを見てみよう。国民的な関心が高いテーマに関して貴重な情報が盛りだくさんであるわりに、これまであまり適

なぜ日本はアメリカに対して真珠湾攻撃をしかけるという“必敗の戦争”に突き進んだのか。学習院大学学長の井上寿一氏は「開戦回避の可能性は直前まであった。しかし、海軍は組織利益を守るために、戦争に突き進んだ」という――。 根強く語られるルーズベルト陰謀論 戦後の日本外交史研究は、日米開戦史研究だったと言っても言い過ぎではないほど、質量ともに膨大な知見を生み出し、通説を打ち立てている。 それでも根強いのがルーズベルト陰謀論である。この陰謀論がまちがっていることは、歴史実証主義の研究者にとって常識である。この点は須藤眞志『真珠湾〈奇襲〉論争』（講談社選書メチエ、2004年）にあらかたまとめられている。 陰謀論への第1の反証は暗号解読の問題である。アメリカ側が解読できたのは外務省の暗号だった。外務省が真珠湾攻撃を知るのは直前になってからのことである。肝心の海軍の暗号は、翌年春まで解読できなかった。 第

ビジネスの現場でも見かけることの多くなったスマートウォッチ。葬式のような厳粛な場でも着用したいという人たちもいる。ITガジェットジャーナリストの土屋亘氏は「そもそもアリ／ナシの二元論で考えるものではない。スマートウォッチの本質は『ものそのもの』ではなく『使い方』にある」という――。 アップルウォッチを着けて採用面接に行った日のこと 5年ほど前のことだ。ある企業の新卒採用面接の前に友人とお茶をしていた。 彼は、筆者の腕に着けていたアップルウォッチ（Apple Watch）を指差し、こういった。 「それ、大丈夫なの？」 当時はまだ、スマートウォッチがいまほど浸透していなかった。それに「カジュアルなもの」という世間の認識を抜け出せていなかったから、新卒採用面接にはふさわしくないという空気感が確かにあったように思える。 そういったスマートウォッチに対する偏見に対し、やり場のない憤りを覚えた。 どう

子どもの素質のどこを重視するかは、学校により異なる。まずは学校ごとに重視している要素を理解し、わが子に合った学校を選ぶことが大切だ。 では、そんななかで「面接」はどんな位置づけか。慶應義塾幼稚舎と慶應義塾横浜初等部、桐朋小学校と桐朋学園小学校などは面接がないが、多くの学校では面接がある。伸芽会教育研究所所長・飯田道郎氏は、「考査では調べきれない点を見る場」と定義する。 「同じような点数の子が横並びになった場合、学校はより自分たちの校風を理解したご家庭からお子さんを預かりたいと考えます。とはいえ5、6歳の幼児が将来の人生設計や家庭での生活を詳細に語ることはできません。だとすれば親から聞き出すしかない。つまり面接の場は、家庭での教育方針と、学校への理解度を知る場なのです」 大岡氏は「面接の質問には3つの柱があります。まず1つ目は親の人柄を見るための質問。これまでの生き方や教育において自負がある