本屋のいくつかの未来についてのつまらないエントリ - 万来堂日記3rd（仮）
本屋ってどうなっていくのだろう？ 再販制度がそのまま維持されて、ダイエットしていく つまり、今と何も変わらないとしたら、今の傾向がそのまま続いていくわけで、いい感じに本屋の店舗数が減り、出版社の数も減る。 そして新刊書の市場がある程度小さくなったところで、落ち着くんだろう。 注意しなければいけないのは、ゲームやDVDやCD（まあ、それぞれどの業界も厳しいんだとは思うが）と比較して、新刊書というのは扱っている業態が極端に限られているということ。ええと、ぶっちゃけて言うとね、ゲームやCDやDVDは電気屋さんでも扱うことが多いし、TSUTAYAやGEOでも扱うことが多い。新刊書は？ まあ、新刊書店くらいだわな。あとはコンビニに一部の雑誌と一部のコミックが入荷するくらい。 これは勘にすぎないけど、まあ、地方ではいくつかの市町村をひとまとまりとして、その中に１〜２店舗、郊外型の中型店舗が残る、程度で
マーケットの馬車馬: 今週のThe Economist:誰がしんぶん殺したの？
原題：Leaders: Who killed the newspaper? (August 26th, 2006) Special report: More media, less news (August 26th, 2006) またしても随分間が空いてしまった。実は外交ネタを3ページほど書いていたのだが、しばらく書かずにいるとどうも「勢いで仕上げる」ことが出来なくなる。唸った挙句に没フォルダ行きにしていたら1ヶ月以上が過ぎてしまった。 それでも久々にブログを書く気になるくらいに、今回の記事は出来が良かった。一言で記事をまとめるなら、これから新聞は大変ですね、という、ありふれた結論になっているのだが、細かいデータがちりばめられた丁寧なつくりの記事で、思索のヒントを与えてくれる。The Economistはこの手の記事作りが非常にうまい。 もう少し丁寧にまとめておこう。まず、新聞業界の根本
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賃貸暮らしのわが家の地震対策【揺れから命を守る編】 以前のブログでも記載した、防災の優先順位に基づいて対策を進めています。まだ手をつけられていない部分もありますが、ある程度まとまってきたのでざっくりとご紹介していきます。 優先順位別に改善していっているため、今回は主に地震の揺れ対策がメインになります。…
朝毎読日経 VS 地方紙のシェア争い：FACTA online
まずは下の一覧表をよくご覧いただきたい。新聞広告業界筋がABC協会の公表データをもとに集計した最新時点の新聞発行部数だ。自称「全国紙」の朝日、毎日、読売、日経、産経の5大紙と各地域のブロック・地方紙首位の部数とシェアが47都道府県別に並んでいる。新聞業界でも知る人が少ない極秘データで、新聞各社の真の実力が端的に表れている。 「毎日」脅かす「日経」の躍進 グレーの部分はその都道府県で部数が一番多い新聞を示しており、米大統領選挙のように1位総取りで「星取表」をつけると、読売が茨城、埼玉、千葉、東京、神奈川、滋賀、大阪、和歌山、山口の9都府県を制し、断然トップだ。これに対し、ライバルの朝日は奈良1県だけ。読売の強さが際立つ。しかも、読売は人口が多い関東と関西で1位を占め、部数を荒稼ぎしている。読売はさらに北海道、兵庫、福岡など25道府県で2位を確保した（注・以下、各県で2番手以下のブロック・地方
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出版社とは何か、書店とは何か - 【海難記】 Wrecked on the Sea
