2020年10月5日のブックマーク (6件)

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  • PS5では「×ボタンで決定」が標準に ユーザー側での変更も不可能と判明

    プレイステーション 5では「×ボタンで決定」が統一される――。PS5の体験レポート記事が各メディアで次々と解禁されるなか、「決定ボタン」についての地味に大きな変更が「○ボタンで決定」に慣れ親しんできたプレイヤーをざわつかせています。ねとらぼ編集部でもソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)に問い合わせたところ、「“×で決定”は事実で、システム設定での変更もできない」と判明しました。 PS5からは欧米で主流の「×で決定」に、全世界で統一(画像は標準コントローラーの「DualSense」) 話題のきっかけは、AV Watchやファミ通.comなどに掲載されたPS5の実機プレイレポート記事。専用コントローラー「DualSense(デュアルセンス)」の使用感を説明する流れで、「日ゲームも含め全ての設定で『×』が決定に変わる」と、SIE広報への取材をもとに述べられています。 これまで

    PS5では「×ボタンで決定」が標準に ユーザー側での変更も不可能と判明
    call_me_nots
    call_me_nots 2020/10/05
    日本向けコントローラーでも作ればいいのに
  • GoTo利用の女性が感染 東京から旅行で佐賀に | 共同通信

    佐賀県で3日に新型コロナウイルス感染が確認された東京都の20代女性が、政府の観光支援事業「Go To トラベル」を利用していたことが5日、同県への取材で分かった。事業は今月1日から東京発着の旅行が追加されたばかり。 県によると、女性は都内の会社に勤務。母親と2人で、9月30日に愛知県、10月1日に長崎県、2日は佐賀県にそれぞれ1泊した。勤務先の同僚の陽性が確認されたと1日に会社から連絡を受け、2日に佐賀県でPCR検査を受け、感染が判明した。女性は無症状で、母親は陰性だった。

    GoTo利用の女性が感染 東京から旅行で佐賀に | 共同通信
    call_me_nots
    call_me_nots 2020/10/05
    “県によると、女性は母親と2人で、9月30日に愛知県、10月1日に長崎県、2日は佐賀県にそれぞれ1泊した。勤務先の同僚の陽性が確認されたと1日に会社から連絡を受け、2日に佐賀県でPCR検査を受け、感染が判明”
  • 「KENZO」高田賢三さんコロナで死去 日本人デザイナー先駆者の軌跡 | 東スポWEB

    最多金メダルにも一役買った――。「KENZO(ケンゾー)」ブランドで世界のファッション界を先導した服飾デザイナーの高田賢三さんが4日、新型コロナウイルス感染のため、パリ郊外の病院で死去した。81歳だった。9月半ばに感染が判明、入院治療を受け、関係者は回復を祈っていたが、かなわなかった。数々の仕事の中には、日選手団が歴代最多タイの金メダル16個を獲得した、2004年アテネ五輪の公式服装のデザインもあった。 関係者によると、高田さんは9月初旬に南フランスへのバカンスからパリに戻った後の同10日ごろ、体調不良を訴えて入院。翌日にPCR検査でコロナ感染が判明した。関係者に電話で「体調が良くなってきた」と話すなどしていたが、容体は一進一退を繰り返し、日時間の10月4日夜に亡くなった。 高田さんは3月、インテリア商品を中心とする新ブランド「K三(ケースリー)」を立ち上げ、例年4月にイタリア・ミラノ

    「KENZO」高田賢三さんコロナで死去 日本人デザイナー先駆者の軌跡 | 東スポWEB
  • 住宅ローン完済年齢上昇 平均73歳 年金生活不安定に 審査、老後リスク吟味必要 - 日本経済新聞

    定年退職後も住宅ローンを返済し続ける高齢者が増えそうだ。日経済新聞が住宅金融支援機構のデータを調べたところ、2020年度の利用者が完済を計画する年齢は平均73歳と、20年間で5歳上がった。借入時の年齢や金額が上昇しているためだ。70歳まで雇用が継続されても年金生活は不安定になりかねない。貸し手も借り手も老後リスクを吟味する必要がある。「計画に無理があった」。相模原市の岡田望さん(仮名、68)

    住宅ローン完済年齢上昇 平均73歳 年金生活不安定に 審査、老後リスク吟味必要 - 日本経済新聞
    call_me_nots
    call_me_nots 2020/10/05
    “日本経済新聞が住宅金融支援機構のデータを調べたところ、2020年度の利用者が完済を計画する年齢は平均73歳と、20年間で5歳上がった。借入時の年齢や金額が上昇しているため”
  • 在宅勤務用リフォーム補助 最大100万円、国交省検討 - 日本経済新聞

    国土交通省は2021年度に在宅勤務用の自宅リフォーム費用の3分の1を補助する制度の創設をめざす。戸建てとマンションともに対象とし、100万円を補助の上限とする内容を検討している。増築や防音対策、間仕切り設置などを念頭に置く。新型コロナウイルスの感染拡大防止や働き方の多様化に応える。21年度予算の概算要求に関連経費を計上した。省エネルギーや耐震性能の向上に向けたリフォーム費用を補助する「長期優良

    在宅勤務用リフォーム補助 最大100万円、国交省検討 - 日本経済新聞
    call_me_nots
    call_me_nots 2020/10/05
    “省エネルギーや耐震性能の向上に向けたリフォーム費用を補助する「長期優良住宅化リフォーム推進事業」の対象に在宅勤務向け改修を加える。補助を受けるには審査を受ける必要”