2016年3月、日本工業規格(JIS)の改正により、図面には「幾何公差」が必須となった。形体同士の位置に関する指示に関しては、寸法公差を適用せずに「幾何公差を用いることとする」と明解に規定されたからだ。ところが、現状では対応できていない日本企業が多いという。「技術者塾」において講座「JIS改訂で対応急務 図面コンサルでマスターする『幾何公差』の神髄」の講師を務めるプラーナーシニアコンサルタントの木下悟志氏が、JIS改正の意味と幾何公差の使い方のポイントを解説する。(近岡 裕) 工業製品の流通のグローバル化に伴い、部品や材料の海外調達が加速している。一方で、「あうんの呼吸」が通じる企業系列(系列)の見直しは珍しくない。こうした背景から、世界で通用する図面への対応が日本企業に対して叫ばれてきた。しかし、現実は相変わらず従来方式の図面が流通しており、グローバル図面に向けた対応はなかなか進んでいな