“加藤公一レオ”の「広告業界的ぶっちゃけ話」 通販王国と言われる九州で、一貫してダイレクトマーケティング型ネット広告に従事し、ネット広告の第一人者と言われる株式会社売れるネット広告社の加藤公一レオ氏の広告業界的“辛口コラム” あけおめ!ことよろ! いや~、2013年が始まりましたね~。 今年も良い年にしていきましょう~♪ さて、今年一発目コラムのネタは、ズバリ「ネット広告の費用対効果を100%確実に上げる最強の『カンニングシート』である。 そう【カンニングシート】だ! 私、加藤公一レオはこの10年間であらゆる通販企業(広告主)から累計で“100億円”以上の広告費をお預かりして、“何百回”のスプリットランテスト(A/Bテスト)を繰り返し、ネット広告の仕組み(クリエイティブ・システム・CRM等)全てを『最適化』してきた。 ネット広告の費用対効果を上げる数多くノウハウを発見してきた。(そのノウハ
“加藤公一レオ”の「広告業界的ぶっちゃけ話」 通販王国と言われる九州で、一貫してダイレクトマーケティング型ネット広告に従事し、ネット広告の第一人者と言われる株式会社売れるネット広告社の加藤公一レオ氏の広告業界的“辛口コラム” 今のディスプレイ広告の枠ってぶっちゃけクズだ ネット広告市場はまだ成長しており、2011年の国内ネット広告費は8000億を超えたが、 『ディスプレイ広告(バナー広告)』の売上は2008年をピークに減少している。 この3年ほどネット広告市場の成長を支えてきたのは「検索連動型広告」「モバイル広告」 「スマホ広告」である。 ネット広告業界はディスプレイ広告を盛り上げようと、 「ディスプレイ広告はDSP & RTBの時代だよね♪」 「ディスプレイ広告はアトリビューション指標の時代だよね♪」 「ディスプレイ広告はオーディエンスターゲティングの時代だよね♪」 と声高に叫んでいる。
“加藤公一レオ”の「広告業界的ぶっちゃけ話」 通販王国と言われる九州で、一貫してダイレクトマーケティング型ネット広告に従事し、ネット広告の第一人者と言われる株式会社売れるネット広告社の加藤公一レオ氏の広告業界的“辛口コラム” 「一般の広告マン」から脱して「売れる広告マン」になるには? 私は大学卒業後、三菱商事株式会社に入社して、商社マンとして社会人をスタートして、「もっと華やかな仕事がしたい」というミーハーで不純な動機で25歳の時に広告業界(広告代理店)に入った。最初の配属は営業局だった。 そこから、20代は死ぬほど働いた。毎晩朝の3~4時ぐらいまで働いて、タクシーで家に帰り、また朝出社する生活の連続だった。 まだ未熟者の若手だったので、 “王道の広告マン(営業)”をやっていた。 上司からは「売上を上げろ!」と言われいつも怒鳴られ、 スタッフからは「仕切りが悪いよ営業さん!」といつもいじめ
ヤフー株式会社は3月10日、「Yahoo!JAPAN」各事業の月次報告(2月分)を発表した。1日あたり総ページビュー数は先月より減少。Yahoo!プレミアム会員数は増加したものの、アクティブユーザーID数が減少など、全体的なマイナス傾向が続いている。 月間総ページビュー数:457億8700万ページビュー(前月482億7500万ページビュー) 1日平均月間総ページビュー数:16億3500万ページビュー(同 15億5700万ページビュー) 内Yahoo!モバイルのページビュー数:82億7300万ページビュー(同 88億6200万ページビュー) 1日平均Yahoo!モバイルページビュー数:2億9500万ページビュー (同 2億8500万ページビュー) Yahoo! JAPANアクティブユーザーID数:2480万ID(同 2497万ID) Yahoo!プレミアム会員ID数:770万ID(同 769
2022-09-13 アイケイ、2022年8月度の売上高は対前年比微増の100.9% 株式会社アイケイは、2022年8月度の月次業績を発表した。【2022年8月度の業績(速報値)】売上高 :11億200万円(前年比 100.9%) ダイレクトマーケティング事業... 2022-09-13 WOWOW加入件数、2022年8月は純増8,869件で正味加入数260万件台に 株式会社WOWOWは、2022年8月の「WOWOW」加入件数について発表した。加入件数は以下の通り。新規加入件数:51,719解約件数 :42,850純増 :8,869累計 ... 2022-09-13 東急エージェンシー、Red Dot Design Award 2022を受賞 株式会社東急エージェンシーは、プリマハム株式会社「香薫」“scent blooms”のOnline Movieが、Red Dot
コクヨS&T株式会社は、交通広告の制作過程をTwitterやYouTubeなどを通して配信するプロモーションを展開している。企画はオリコム。 コクヨS&Tの「ノリがつきにくいハサミ<エアロフィット>」のプロモーションとして、東京藝大生が東京メトロ丸ノ内線「新宿駅」メトロプロムナードの壁面広告板でガムテープアートを制作。制作では実際に「エアロフィット」を使用する。 制作過程はサイト( http://www.kokuyo-st.co.jp/stationery/scissors/airofit/campaign/index.html )で公開。TwitterやYouTube、ブログなども活用した。広告は16日まで掲出される。
アサヒビール株式会社と丸善株式会社は、丸善 日本橋店において、4月12日から4月25日までの期間、ウイスキーと書籍のセット販売を「バー読in My Room」と称して開催する。ウイスキーと読書を同時に楽しむ人が多いことに着目し「本を読みながらウイスキーを楽しむ上質な時間を提案する」というコンセプトのもと企画された。 ビジネスパーソンをターゲットに、それぞれのウイスキーのイメージにあわせて選定した書籍を組合せた「Refrain(リフレイン)」「Reload(リロード)」「Reset(リセット)」の3セットを販売する。「Refrain(リフレイン)」は「竹鶴21年」と「天上大風 」のセット、「Reload(リロード)」は「竹鶴17年」と「 リーダーになる」のセット、「Reset(リセット)」は「竹鶴12年」と「 心に太陽を持て 」のセット。
サイバーエージェント、人気ファッションブランド「A BATHING APE」の販促 アメーバ、広告収入とコミュニティ活性化を両立 株式会社サイバーエージェントは、同社が運営する自分そっくりなキャラクターで遊べるコミュニティサービス「アメーバピグ」にて、人気ファッションブランド「A BATHING APE」の仮想店舗を、2010年4月1日から9月30日までの半年限定で展開する。 今回の企画では、仮想空間「アメーバピグ」の原宿エリアに「A BATHING APE」の原宿店を再現した仮想店舗を設置し、隠れキャラクターとしてデザイナーであるNIGO氏のピグが登場するなど、様々な仕掛けがある。また、「A BATHING APE」の定番シリーズ「ファーストカモ」と同デザインのアイテム計10種類を販売する。同社は広告収入を得るだけでなく、アメーバピグ自体の利用活性化を狙う。 過去にも「アメーバピグ」は、
ソフトバンクグループ、自転車とデジタルサイネージ・FeliCa・Twitterを活用したコミュニティサイクル事業を開始 ソフトバンクグループは、自転車貸出業務の株式会社アーキエムズと京都市内において、コミュニティサイクル事業を開始する。デジタルサイネージやFeliCa、Twitterを活用した先進的な日本型コミュニティサイクルを目指す。 同事業では、自転車を設置する各拠点にデジタルサイネージを併設し、観光情報の配信や利用案内、広告配信を行う。利用者の決済や認証にはクレジットカードに加え、国内で普及が進む「おサイフケータイ(FeliCa)」による決済(PiTaPa、iD、QUICPay)が可能。貸出・返却状況はPCおよび携帯電話からいつでも参照可能で、専用のTwitterアカウントから情報を提供する。また、外国人観光客や一般観光客の利用を促進するため、既存のコミュニティサイクルで多く採用され
株式会社学研ホールディングスは、「科学」と「学習」を休刊すると発表した。 『科学』は1957年(昭和32年)創刊、“小さな発見・大きな感動・科学っておもしろい!”をコンセプトに、長い間愛され親しまれてきた。 『学習』は1946年(昭和21年)創刊、“「できる」よろこびと深く学びとるチカラを”をコンセプトに、発行されてきた。 『学習』は2010年1月1日発行の2009年度冬号、『科学』は2010年3月1日発行の2009年度3月号の発行をもって休刊となる。 同社によれば、「『学習』『科学』で培ってきた子どもたちを育む力は、これからも各種の科学関連教材や「科学実験教室」等に随時活かしていく所存です。」としている。
平成21年6月2日、鳩山総務大臣は閣議後の記者会見で低料第三種郵便物不適正利用について以下のように語った。 -責任代理店制度について 今までもお話をしておりますが、日本郵政グループの広報に関して、責任代理店制度というのを設けているのです。 責任代理店制度というのは、日本郵政グループのどの会社が広告を行う場合も、日本郵政が一元的に責任代理店に発注を行い、その後、各社が随意契約を結ぶというやり方でございます。 -責任代理店制度の経緯 そもそも、民営化前に日本郵政という準備会社ができていて、郵政民営化のピーアールをどこにやらせるかというので、個別案件で個別に頼むのではなくて、博報堂に一括して頼んだわけです。 つまり、郵政省時代、あるいは郵政事業庁時代、公社時代、広告に関する契約は、個別の案件ごとに広告代理店に、入札その他で仕事を与えていたと。 ところが、平成19年1月に日本郵政株式会社、当時は、
日本郵政は博報堂エルグによる郵便不正事件を受け、博報堂との広告契約を見合わせる。複数メディアが今朝、報じた。 日本郵政グループは責任代理店制を設けており、日本郵政グループのどの会社が広告を行う場合も、日本郵政が一元的に責任代理店に発注を行い、その後、各社が随意契約を結ぶ。 6月2日の鳩山総務大臣の閣議後記者会見では、日本郵政と博報堂の広告契約を問題視する発言があった。 鳩山総務大臣は記者会見で、 「郵便事業会社はこの5月22日、博報堂が契約手続規定で入札停止条件である、会社に損害を与えたものに該当するのではないかという異議申立てをしている。 日本郵政の博報堂に対する態度は典型的な癒着としか言い様がない。こういうことはガバナンスの問題。不正義であると断じたい。」 としている。 >>鳩山総務大臣の記者会見内容全文はこちら
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