主題歌冒頭の和音を聞くと、思わず「セブン、セブン、セブン！」と連呼したくなる中高年も多いだろう。「ウルトラセブン」の放映開始から今年で半世紀。日本特撮史に残るこのテレビ番組には、当時まだ米軍統治下にあった沖縄の複雑な状況がにじんでいたことをご存じだろうか。沖縄出身で、「セブン」のメイン脚本家の一人だった上原正三さん（８０）に、当時と今の沖縄を語ってもらった。【井田純】

経営再建中の東芝が、半導体事業を分社化して設立する新会社の株式を１００％売却することで、最大２兆５０００億円前後の資金調達を見込んでいることが２７日、わかった。完全買収を希望する企業に上乗せ金（プレミアム）を要求することで、売却額の上積みを目指す。実現すれば財務の抜本改善につながる一方、入札結果次第では絵に描いた餅に終わる可能性もある。 東芝は米原発事業で７１２５億円もの巨額損失を計上し、２０１７年３月末に約１５００億円の債務超過に転落する見通しとなっている。同社は財務基盤の抜本的強化のため、優良事業である半導体事業を売却して資本増強に充てる方針で、現在は入札に向けた準備作業を進めている。

１日午後１時４５分ごろ、群馬県長野原町応桑の地蔵川の河原で、渓流釣りをしていた町内の無職の男性（６３）がクマに襲われた。右半身の頭や腕、ふくらはぎなどをかまれたり、引っかかれたりして軽傷を負ったが、素手でクマの目を突き、撃退。クマは上流に逃げたという。男性は空手の高段者だった。 町や県警長野原署によると、現場は渓流釣…

第78回毎日映画コンクールのアニメーション部門、ドキュメンタリー部門の作品を募集します。 アニメーション部門の最優秀作品は「アニメーション映画賞」、芸術的・実験的に優れたアニメーション作品は「大藤信郎賞」、ドキュメンタリー部門の最優秀作品は「ドキュメンタリー映画賞」として来年1月に発表、2月に表彰します。 2023年1月1日〜12月31日までに完成もしくは上映したアニメーション映画、ドキュメンタリー映画。ただし、アニメーション部門は、制作目的がテレビ用のみの作品は除く。ドキュメンタリー部門は、制作目的がテレビ用のみの作品や上映時間が5分未満の作品、外国語版の作品は除く。 応募フォームに必要事項をご記入の上、下記3点を毎日映画コンクール事務局までお送り下さい。 ①作品DVD５枚（Blu-rayを除く） ファイナライズ済みのもの。映像作品の画面比率は「16：9」で設定して下さい。 比率が「4：

専修大・田村理教授インタビュー 憲法は、実は、私たちがいろいろな問題を考えるときにとても「使える」。ただし、上手に使いこなすには、憲法の根っこにある「立憲主義」と「人権」という考え方を知っておく必要がある。日本国憲法などの近代憲法は、「人はみな、生まれながらに自由で平等である」という権利（基本的人権）を持ち、それを国家が好き勝手に侵すことがないよう枠をはめておく（立憲主義）という発想で成り立っている。専修大の田村理教授（憲法学）に、こうした憲法の意義や、同性婚やヘイトスピーチなど現代的な問題をどう考えるべきかを聞いた。【聞き手・石戸諭】

のぐち・ゆきお　１９４０年、東京都生まれ。東京大学工学部卒。大蔵省（現財務省）から一橋大学教授、東大教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学教授などを経て２０１１年４月から早大ファイナンス総合研究所顧問。「バブルの経済学」（日本経済新聞社）で吉野作造賞。「『超』整理法」（中公新書）がベストセラーに＝東京都中央区日本橋の早大日本橋キャンパスで２０１５年３月１８日、高橋昌紀撮影 野口悠紀雄さんインタビュー 日本企業は強くなっていない。円安で収益が支えられているだけ−−。１９８０年代後半、みんなが熱狂していたバブルを「悪」と断じた早稲田大学ファイナンス総合研究所顧問の野口悠紀雄さんは、今の株価上昇を支える「円安バブル」にも「同じことを繰り返すのか」と厳しい目を向ける。【聞き手・尾村洋介、荒木功／デジタル報道センター】 −−円安と同時に株価が急上昇しています。そこで今、かつてのバブルを総括した

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