生きていれば、困難が重なる時があるのかもしれません。 自分ががんになるなんて、１万分の１も疑っていなかったんです。若い頃は徹夜続きでも平気で、「才能は体力」と公言していたし、４０代からは健康オタクと言えるほど気を使っていました。 ２０１４年６月、６２歳のとき、のどに違和感を覚え、受診すると中咽頭（いんとう）がんだと診断されました。ステージはⅡとⅢの間。「まさか」でした。生まれて初めて死を意識しました。「がん」という言葉は重かった。 そもそも、近代医学が発展したのはここ１００年くらいですよね。昔なら、このまま死を迎えていたかもしれない。それも自然なあり方なのかもしれないけれど、僕は「生きたい」と思いました。あらゆる選択肢を検討し、統計に基づいた生存率が明らかになっている標準治療に命を託すことにしました。 仕事を考えて治療を遅らせよ…

福岡市に住む１１５歳の田中カ子（かね）さんが今月、国内最高齢となった。入所する老人ホームで２７日、取材に応じた田中さんは歩いて椅子に座り、笑顔で話した。「おいしいもん食べて、お勉強して、遊びをして、これ以上ないです」 田中さんは、日露戦争が開戦する前の１９０３（明治３６）年１月、福岡県和白村（現福岡市）で９人兄弟の三女として生まれた。第２次世界大戦では、夫や息子が出征。男手がないなか、家業のもち屋を切り盛りした。 終戦後ももち屋を続け、６３歳の時に隠居。その後は、いとことハワイを訪れたり、全国に暮らす子や孫らを訪ねて回ったりしていたという。 １３年前から老人ホームに入所する。施設では「入所者のお母さん的存在」（施設の職員）。１０３歳の時に大腸がんを患ったが、飛行機で上京し、手術を乗り越えた。 その後は大きな病気をしていない。周りの人たちとの会話も楽しむ。日中は、施設内を手押し車で散歩してい

認知症の治療に日本でも使われている４種類の薬が、フランスで８月から医療保険の適用対象から外されることになった。副作用の割に効果が高くなく、薬の有用性が不十分だと当局が判断した。日本で適用対象から外される動きはないが、効果の限界を指摘する声は国内でもあり、論議を呼びそうだ。 仏連帯・保健省の発表によると、対象はドネペジル（日本での商品名アリセプト）、ガランタミン（同レミニール）、リバスチグミン（同イクセロン、リバスタッチ）、メマンチン（同メマリー）。アルツハイマー型認知症の治療薬として、これまで薬剤費の１５％が保険で支払われていたが、８月からは全額が自己負担になる。 東京大の五十嵐中（あたる）特任准教授（医薬政策学）によると、フランスは薬の有用性に応じて価格や保険で支払われる割合を随時見直している。今回の薬は７年前にも専門機関から「薬を使わない場合と比べた有用性が低い」との評価を受け、保険で

厚生労働省は２６日、マイナンバーの医療版とも呼ばれる「医療等ＩＤ」を導入することを決めた。個人の健診結果や診療録（カルテ）などの生涯にわたる医療情報が、病院が変わっても確認できるようになる。救急車で運ばれた際の適切な治療や、転院に伴う無駄な検査の減少にもつながると期待される。２０２０年度に本格運用が始まる。 ＩＤは新たに発行するのではなく、２０年度中に個人単位化する公的医療保険の被保険者番号を活用する。現状の番号は原則として世帯ごとに管理され、転職や引っ越しなどで健康保険の加入先が変わると、情報が引き継がれなかった。 ＩＤなどの情報は、診療報酬…

抗生物質などの抗菌薬はウイルス性の風邪には効かないにもかかわらず、約６割の診療所は患者から強く求められると処方していることが、わかった。日本化学療法学会と日本感染症学会の合同調査委員会が１日、岡山市で開かれている学術集会で発表した。抗菌薬を誤って多用すると薬が効かなくなる耐性菌が増えることから、国は適正処方を求めている。 今年２月、無作為に選んだ全国１４９０カ所の診療所に郵送でアンケートをして、２６９カ所から有効回答を得た。ウイルス性の普通の風邪「感冒」と診断した患者やその家族が抗菌薬を希望した場合、「希望通り処方する」が１２・７％、「説明しても納得しなければ処方する」が５０・４％で、計約６割を占めた。 また過去１年間で感冒と診断した患者にどれくらいの割合で抗菌薬を出したかを尋ねたところ、「４割超」と答えた診療所が２０・２％、「２割以下」と答えた診療所は６２％だった。処方した理由は、「重症

抗生物質などの抗菌薬はウイルス性の風邪には効かないにもかかわらず、約６割の診療所は患者から強く求められると処方していることが、わかった。日本化学療法学会と日本感染症学会の合同調査委員会が１日、岡山市で開かれている学術集会で発表した。抗菌薬を誤って多用すると薬が効かなくなる耐性菌が増えることから、国は適正処方を求めている。 今年２月、無作為に選んだ全国１４９０カ所の診療所に郵送でアンケートをして、２６９カ所から有効回答を得た。ウイルス性の普通の風邪「感冒」と診断した患者やその家族が抗菌薬を希望した場合、「希望通り処方する」が１２・７％、「説明しても納得しなければ処方する」が５０・４％で、計約６割を占めた。 また過去１年間で感冒と診断した患者にどれくらいの割合で抗菌薬を出したかを尋ねたところ、「４割超」と答えた診療所が２０・２％、「２割以下」と答えた診療所は６２％だった。処方した理由は、「重症

インフルエンザが大流行している。厚生労働省が２６日発表した全国約５千カ所の定点医療機関から報告された最新の１週間（１５～２１日）の患者数は、１医療機関あたり５１・９３人。前週から２倍近くに急増し、警報レベルの３０人を大きく上回った。現在の調査方法となった１９９９年以降で最多という。 厚労省によると、全国の推計の患者数は約２８３万人で、前週から１１２万人増えた。年齢別では５～９歳が約５９万人と最も多く、１０代も約４０万人に上った。 都道府県別の定点１医療機関あたりの患者数は、鹿児島が最も多く８６・５３人。次いで、宮崎８４・９７人、福岡８３・９９人、大分８２・４０人、佐賀６９・６４人と続く。東京は４９・６７人、愛知は６２・１２人、大阪は４４・１７人だった。計４４都府県で警報レベルを超えた。 休校や学年・学級閉鎖をした保育所や幼稚園、小中高校は全国で７５３６施設に上り、前週の１６１施設から５０倍

団塊の世代がすべて７５歳以上となる２０２５年に在宅医療を受ける人が１００万人を超えることが、厚生労働省の推計で分かった。現在の１・５倍以上の規模になる。各都道府県は国の算定方法に基づく詳細な推計を実施。これを踏まえて年度内にまとめる医療計画で、在宅医療の態勢作りを加速させる方針だ。 自宅や介護施設で訪問診療を受けた人は１６年６月時点で約６７万人いる。厚労省は今後の高齢者の増え方を考慮し、２５年の利用者数を約１００万人と推計。現在の入院患者のうち、軽症で本来は入院の必要がない高齢者らが２５年時点で約３０万人いるとして、その一部も在宅医療の対象に加えた。 医療費の抑制も狙い、政府は入院患者を在宅医療に移す流れを進めている。２５年の入院患者用のベッドは現在より１０万床以上減らして約１１９万床とする計画だ。その分、在宅医療の受け皿を増やすため、２４時間態勢で診療したりケアをしたりする医療機関や介護

子どもへの治療を充実させるために、ネット寄付の仕組みを活用する病院や医師が増えている。国や民間からの助成金では、思うように研究費や設備費を確保できないケースも多い。病院だけで資金を捻出することは難しく、善意による支援を求める動きが広がりつつある。 小児ぜんそくの薬を減らす研究に支援を――。 東京都狛江市の東京慈恵会医科大第三病院小児科教授の勝沼俊雄医師（５８）がクラウドファンディング（ＣＦ）の専用サイト「Ｒｅａｄｙｆｏｒ」（https://readyfor.jp/projects）で寄付を呼びかけている。目標額は１年間の研究費として１千万円。２１日夕時点で、集まったのは８１５万円で、１月末の期限までに目標額を達成できない場合は、寄付者に返還される。 小児ぜんそくの患者は全国で１００万人とされる。 勝沼医師は、２００５年に妻（当時３８）を病気で亡くし、当時５歳だったぜんそくの次男ら息子２人を

北里大学病院（相模原市）が、医師らを残業させるために必要な労使協定（３６〈サブロク〉協定）の結び方が不適切で、協定が無効だと相模原労働基準監督署（同）から指摘されていたことがわかった。医師の勤務時間を就業規則で定めずに違法な残業をさせていたなどとして、労働基準法違反で是正勧告や改善指導も受けており、大病院のずさんな労務管理の実態が明らかになった。勧告や指導は昨年１２月２７日付。 法定労働時間を超えて病院職員を働かせるには、労働者の過半数で組織する労働組合か、労働者の過半数代表者と３６協定を結び、残業の上限時間などを定める必要がある。北里大病院の関係者によると、病院には労組がなく、各部門の代表が集まる「職員代表の意見を聴く会」で過半数代表者を選び、残業の上限を「月８０時間」などとする３６協定を代表者と結んでいた。 だが、各部門の代表になるには所属長の推薦が必要なうえ、人事担当の副院長ら幹部が

北里大学病院（相模原市）が、医師の勤務時間を就業規則で定めずに違法な残業をさせ、労働時間の把握も怠っていたなどとして、相模原労働基準監督署（同）から労働基準法違反で是正勧告や改善指導を受けたことがわかった。勧告や指導は昨年１２月２７日付。 北里大病院の関係者によると、同病院は「勤務時間管理規程」に従って職員の勤務を管理し、所定労働時間は週３８時間とする▽残業させる場合は責任者の承認が必要▽休日出勤した場合は原則１週間以内に振り替えの休日を与える――ことなどを定めている。だが、医師や管理職はこの規程の「適用除外」にしていた。 北里大病院は全国に８５ある、高度な医療を提供する病院として国が承認する「特定機能病院」の一つ。関東信越厚生局に提出した業務報告書によると、２０１６年１０月時点で医師約６００人、看護師約１３００人が勤務しているが、医師は始業・終業の時刻や所定労働時間、休日についてのルール

天皇陛下が退位する日が１日、決まった。「平成」とともに平成３１（２０１９）年の４月３０日に務めを終える。ゆかりの人たちが、思いを語った。 もう一度お会いしお礼を　元ハンセン病患者で、国立ハンセン病資料館（東京都東村山市）の語り部を続ける平沢保治（やすじ）さん（９０）は、１９９１年３月に両陛下が同市の国立ハンセン病療養所「多磨全生園」を訪れた際、案内役を務めた。両陛下は一人一人と丁寧に話し、懇談は約１時間長引いた。「本名も言えず肉親にも会えない入所者が、どれほど元気づけられたか」と振り返る。 ７７年、病への差別がまだ強かった時代にも皇太子ご夫妻として全生園を訪れた。お二人は身をかがめ、患者の指の無い手をさすり「お体はどうですか」といたわった。「何千の啓発活動より、両陛下が入所者の手を握る姿が差別解消の力になった。もう一度お会いし、お礼を申し上げたい」（緒方雄大） 慰霊、続けてほしい　旧満州か

膨れあがる医療費を抑えるため、政府は費用対効果に基づく薬の評価を行う組織をつくる検討に入った。英国をモデルに日本版の組織を設け、評価の低い高額薬を値下げする仕組みを来年度から本格導入する。医療は命が最優先のはずだが、コストパフォーマンスを求める議論が進む。 モデルとなるのは、１９９９年に英国で設立された国立医療技術評価機構（ＮＩＣＥ（ナイス）＝Ｎａｔｉｏｎａｌ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ　ｆｏｒ　Ｈｅａｌｔｈ　ａｎｄ　Ｃａｒｅ　Ｅｘｃｅｌｌｅｎｃｅ）。政府は日本版ＮＩＣＥのあり方について厚生労働省の専門部会などで検討し、年内に結論を出す。 薬の費用対効果を評価する仕組みも英国にならう。寿命を１年延ばすのに必要な新薬の費用を計算し、既存の薬と比較して、あらかじめ設定した基準額を上回れば値下げする。基準額は、国民意識調査などを踏まえて設定する方針だ。 こうした仕組みを設けるのは、医療費が増え続けている

専門職で年収の高い人を労働時間規制から外す「高度プロフェッショナル制度（高プロ）」を「残業代ゼロ法案」と強く批判してきた連合が、条件付きで導入の容認に転じたことが組織内に波紋を広げている。方針転換を主導した次期会長の有力候補の「独走」に、傘下の労働組合が冷めた視線を注いでおり、今秋の会長人事にも影響しそうだ。 高プロの修正を求めて安倍晋三首相と会談してから一夜明けた１４日午前、都内で開かれた産別のＯＢでつくる団体の定期大会に連合の神津里季生（こうづりきお）会長の姿があった。 同席した民進党の蓮舫代表らを前に神津氏は、高プロの導入を条件付きで容認した理由についてこう釈明した。「共謀罪法案は与党が強引に成立させた。高プロも、ずさんな健康管理態勢のもとで制度が入れられるのではないかと考え、やむにやまれず、せめて年間１０４日以上の休日は義務づけるべきだと申し出た」 しかし、高プロを含む労働基準法改