歩きたばこで火傷加害も自覚ゼロ！「モンスター喫煙者」事例集
下北沢の編集プロダクション。2008年創業から主にWeb媒体の記事制作を行う。 http://www.p-labo.biz/ News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 近年、受動喫煙防止策が注目を集め、何かと話題にのぼる受動喫煙の問題。ネット上では嫌煙派ＶＳ喫煙派のバトルも繰り返される。もちろんマナーを守った喫煙派もいるものの、中には喫煙者さえ困惑するような人もいる。彼らの存在が余計に喫煙派の肩身を狭くしていることは間違いない。今回、20～40代男女が「ひどい」「悪質だ」と感じる、絶対に関わりたくないモンスター喫煙者の事例を集めた。（取材・文／池田園子、編集協力／プレスラボ） 見送られた 受動喫煙防止改正案 他人のたばこの煙
高学歴なのに就職できない人の共通点
1980年生まれ。大手通信会社の人事部、総合人材サービス会社の若者専門コンサルタントを経て独立。 2010年から500名を超える若者を支援し、年間のカウンセリング数は1200回を超える。 独立後は若年者、主婦の再就職、雇用支援機構や公共事業の講師・コンサルタントを中心に活動中。ホームページ：http://www.sakuraichirin.tokyo 就職できない若者の「トンデモ言動」 一部の若者が大量の内定をもらう一方で、ある一定数の若者は1社も内定をもらえない――。そんな現実が今の就職市場にあります。そんな就職難の実態を景況感のせいにしてしまいがちですが、実は内定をもらえない若者には特徴があります。それは、彼らが「トンデモない言動」をすることです。この連載では、3年間で450人ほどの就職できない若者を支援してきたキャリアコンサルタントの櫻井樹吏さんが、彼らのトンデモ言動の中身と、そんな
今後10年で10億人増！激増するアジアの中間所得層こそ日本経済成長のカギ
いとう もとしげ／1951年静岡県生まれ。東京大学大学院経済学研究科教授。安倍政権の経済財政諮問会議議員。経済学博士。専門は国際経済学、ミクロ経済学。ビジネスの現場を歩き、生きた経済を理論的観点も踏まえて分析する「ウォーキング・エコノミスト」として知られる。テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」コメンテーターなどメディアでも活躍中。著書に最新刊『日本経済を創造的に破壊せよ！』（ダイヤモンド社）等多数がある。 伊藤元重の日本経済「創造的破壊」論 「大いなる安定」の時代が去り、世界経済は激動期に突入した。新たな時代を迎えるための破壊と創造が求められるなか、日本経済が進むべき道とは？少子高齢化、グローバル化、ＩＴ化の進展といった長期トレンドを踏まえつつ、伊藤教授が現状のさまざまな問題を分析。20年後の日本経済を活性化する正しい戦略を提示する！ バックナンバー一覧 グラビティの力 経済危機で苦し
「好き」で「食う」を実現するには？AKB48とハーバードに共通する成功法則
山口揚平（やまぐち・ようへい） 早稲田大学政治経済学部（小野梓奨学生）・東京大学大学院修士。 1999年より大手外資系コンサルティング会社でM&Aに従事し、カネボウやダイエーなどの企業再生に携わったあと、独立・起業。企業の実態を可視化するサイト「シェアーズ」を運営し、証券会社や個人投資家に情報を提供する。2010年に同事業を売却したが、のちに再興。クリスピー・クリーム・ドーナツの日本参入、ECプラットフォームの立ち上げ（のちにDeNA社が買収）、宇宙開発事業、電気自動車（EV）事業の創業、投資および資金調達にかかわる。その他、Gift（ギフト：贈与）経済システムの創業・運営、劇団経営、世界遺産都市ホイアンでの8店舗創業（雑貨・レストラン）、海外ビジネス研修プログラム事業、日本漢方茶事業、医療メディア事業、アーティスト支援等、複数の事業、会社を運営するかたわら、執筆、講演活動を行っている。専
岡田斗司夫×堀江貴文が語りつくす！（第1回）世界は“お金”から“評価”の時代へ
印税ゼロで出版されたことでも話題となっている、岡田斗司夫氏の新刊『評価経済社会』（ダイヤモンド社）。ツイッターをはじめソーシャルメディアとも相性がいいという「評価経済社会」とは、いったいどんな社会なのか。そして、そんな世界の変わり目に生きる私たちは、どうふるまっていけばいいのか。また、未曽有の大震災をへて、日本はどこへ向かうのか。ゲストに堀江貴文氏、ファシリテーターに慶應義塾大学の中村伊知哉教授を迎えて、徹底的に語ってもらった。 食べログ、Amazonのユーズド… 貨幣の代わりに評価が流通する社会 ――「評価経済社会」って、一言でいうと何なんですか？ 岡田 貨幣の代わりに評価が流通する社会、これまで優先順位の一番が貨幣だったのが、その一番が評価になってきているという考え方なんです。よく食べログとか、Amazonのユーズドなんかを例に出すんですが、昔だったらできるだけ安いものを買いたいと値段
「サマータイムよりも昼休み2時間」が、夏場のピーク時電力削減に大きな効果を上げる理由
2000年よりMBAにてB2B（企業間電子商取引）市場を研究。 同時にソフトバンクグループにてe-Marketplace、電子商社、企業間受発注システムの導入コンサルティング等を経て電子入札サービスのビジネスモデルを構築する。 2005年に早稲田大学IT戦略研究所と連携し、独立系の購買コンサルティング会社として「株式会社購買戦略研究所」を設立。 現在まで、大手小売業を中心に約400社のエネルギーコストを含めた購買改革のプロジェクトを手がけている、国内随一の購買コンサルタント。 販促、建築、物流、など7つの部署別コンサルティング部門を持ち、電力などエネルギーコスト関連を含めた削減対象品目は150以上に及ぶ。 株式会社購買戦略研究所 http://www.psic.jp ［緊急提言］真夏の計画停電を回避する方法 今夏、制御不能な大規模停電を防ぎ、計画停電を回避するために企業は何ができるのか、何
「復興増税」論の隠された意図を暴く「通貨」の信認と「国債」の信認の正体
1955年、東京都に生まれる。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年、大蔵省入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、総務大臣補佐官などを歴任したあと、2006年から内閣参事官（官邸・総理補佐官補）。2008年退官。金融庁顧問。2009年政策工房を設立し会長。2010年嘉悦大学教授。主要著書に『財投改革の経済学』（東洋経済新報社）、『さらば財務省』（講談社）など。 高橋洋一の俗論を撃つ！ 元財務官僚の経済学者・高橋洋一が、世にはびこるもっともらしい「俗論」の過ちをズバリ解説。 バックナンバー一覧 東日本大震災の復興に巨額な資金が必要なのは誰にも異論がないだろう。直接的な損害でも20兆円前後になるし、それに関連する経済損失を合わせれば、30兆円以上の公的支出が必要だろう。 復興構想会議は 増税構想会議か 政
確定申告直前に絶対トクする！“合法的裏技”7連発！払いすぎたお金を取り戻す！「ぶっちゃけ流・節税法」とは？
有志4名による編集ユニット「クロロス」のメンバー。日本映画ペンクラブ会員。神奈川県相模原市出身。編集プロダクションにて、企業 PR 誌や一般誌、書籍の編集・ライティングに従事。編集プロダクション退社後、出版社にて、自動車専門誌2誌の編集長を歴任。2001年からフリーランスとなり、雑誌、PR 誌の制作や、ビジネス書籍の企画・執筆・編集に携わる。文化人、経営者、アスリート、タレントなど、インタビュー実績は2000人以上。2006年以降は、ビジネス書籍の編集協力に注力し、200冊以上の書籍のライティングに関わる。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 確定申告は、もうすんでいますか？ 所得税（個人）の確定申告書の提出期日は、いよいよ3月15日まで。もうすぐです。 直前になっ
日本のデフレは人口減少が原因なのか人口増減と「物価」は実は関係がない
1955年、東京都に生まれる。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年、大蔵省入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、総務大臣補佐官などを歴任したあと、2006年から内閣参事官（官邸・総理補佐官補）。2008年退官。金融庁顧問。2009年政策工房を設立し会長。2010年嘉悦大学教授。主要著書に『財投改革の経済学』（東洋経済新報社）、『さらば財務省』（講談社）など。 高橋洋一の俗論を撃つ！ 元財務官僚の経済学者・高橋洋一が、世にはびこるもっともらしい「俗論」の過ちをズバリ解説。 バックナンバー一覧 年末年始に「日本のデフレは金融緩和の効かないもので、その原因は人口減少による供給過剰である」という「デフレ人口原因論」が多くでている。 「デフレは金融政策で解決できる」（2010年11月11日、12月2日付け本コ
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ビジネスでダントツ1位になる方法！ ランチェスター戦略に学ぶ！弱者が強者に勝つ3つのルール | ダイヤモンド・オンライン