CARTA HD宇佐美社長「経営統合をしたら共通言語の作成を」
2019年にVOYAGE GROUPと電通の100％子会社サイバー・コミュニケーションズが経営統合し、CARTA HOLDINGSとなった。創業からの経緯も扱う商品もオフィス所在地さえも違う状態で統合のかじ取りを続けた宇佐美進典社長に、共通言語を持たない組織の統合について話を聞いた。 （聞き手は本紙編集長 小野口 哲） 宇佐美社長が創業して率いてきたVOYAGE GROUP（以下、ボヤージュ）は2019年に電通の子会社サイバー・コミュニケーションズ（以下、CCI）と合併しました。23年12月にはそれまで別々だったオフィスも1カ所に統合しています。 宇佐美進典社長（以下、宇佐美氏）：1999年に僕と友人とで創業したアクシブドットコムという会社が始まりです。サイバーエージェントとの資本提携とMBO（経営陣による買収）、「ECナビ」という価格比較サイトの開始と拡大などがありました。2011年に社
2023年上期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査レポートを発表～2023年上期におけるインターネット広告市場は厳しい環境が続く～ | CARTA COMMUNICATIONS（CCI）
2023年上期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査レポートを発表～2023年上期におけるインターネット広告市場は厳しい環境が続く～ 株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（東京都中央区、代表取締役社長：目黒 拓、以下「CCI」）は、2023年6月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に、2023年上期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査を実施しました。 本調査は、昨今のインターネット広告市場における具体的な変化を2020年7月から半期ごとに調査しているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール（※1）「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」のデータをもとに
2022年下期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査レポートを発表 ～2022年下期におけるインターネット広告市場は厳しい環境が続く～ | CARTA COMMUNICATIONS（CCI）
株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（東京都中央区、代表取締役社長：目黒 拓、以下「CCI」）は、2022年12月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に、2022年下期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査を実施しました。 本調査は、昨今のインターネット広告市場における具体的な変化を2020年7月から半期ごとに調査しているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール※1「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」のデータをもとに、インターネット広告キャンペーン費用の推移等、該当期間におけるインターネット広告の出稿傾向をホワイトペーパーとしてまとめました。 ホワイトペーパーをご希望の方は、以
CCI、国内動画配信サービス視聴動向および広告評価に関する調査を実施 | CARTA COMMUNICATIONS（CCI）
株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（本社：東京都中央区、代表取締役社長：目黒 拓、以下CCI） は、国内動画配信サービス視聴動向および広告評価に関する調査を実施しました。 本調査では、2019年12月、2020年6月に続き2021年9月に実施した「動画配信サービス利用実態調査」のデータをもとに、国内動画配信サービスの利用実態を明らかにするとともに、動画広告に対するユーザーの意識についてまとめました。 ■各メディア利用率 各メディアの利用率は、「インターネット」が最も高く、「テレビ」、「動画配信サービス」が続きました。動画配信サービスは、インターネット、テレビに次ぐメディアへと成長しています。 ■各サービス利用者の割合（3カ月以内利用率） AVOD（広告型動画配信サービス）の利用率は2020年6月と比較して4.5ポイント増
CCI、日本初上陸のYouTube向け動画広告ソリューション 「ZEFR」の取り扱いを開始 | CARTA COMMUNICATIONS（CCI）
株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（本社：東京都中央区、代表取締役社長：目黒 拓、以下CCI） は、三井物産株式会社（代表取締役社長：堀 健一、以下三井物産）との資本業務提携により日本でサービスを開始した、Zefr, Inc.（ゼファー、米国カリフォルニア州、CEO：Richard Raddon、Zach James、以下ZEFR）が提供するYouTube動画広告ソリューションの取り扱いを開始いたしました。また、ZEFRより日本市場向けの認定パートナー*（第一弾）の一社として選出されました。 *認定パートナーは、ZEFRのソリューションを駆使して、YouTube広告におけるブランドとの適合性の実現を支援し、広告主によるキャンペーンの最適化の実績を有するパートナー企業をZEFRが認定するものです。 ZEFRは、2008年に
2021年上期インターネット広告市場動向および <br>プライバシー規制の影響についての調査レポートを発表<br>～5割が広告費が増加したと回答、プライバシー規制への対応検討が進む～ | CARTA COMMUNICATIONS（CCI）
2021年上期インターネット広告市場動向および プライバシー規制の影響についての調査レポートを発表 ～5割が広告費が増加したと回答、プライバシー規制への対応検討が進む～ 株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（本社：東京都中央区、代表取締役社長：目黒 拓、以下CCI）は、2020年7月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に、2021年上期インターネット広告市場の動向、およびプライバシー規制がインターネット広告市場に及ぼす影響についての調査を実施しました。 本調査は、昨今のインターネット広告市場が具体的にどのような変化にあったのかを2020年7月から半期ごとに調査をしているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール※1「CCI 360 Programmatic Dis
CCI、メディアのUXデザイン改善を支援する「Media UX LAB」を設立 | RTB SQUARE
株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：新澤 明男、以下CCI）は、メディアが提供するユーザー体験UX（User Experience）を研究し、メディアのUXデザインの構築・改善を支援する「Media UX LAB」を設立しました。当LABでは、デザイン・コンテンツ・データを軸に、時代に合わせた顧客志向のUXデザイン研究、新ソリューションの開発等を行います。 「モノ消費からコト消費」等、市場と消費者のニーズが変化する現代において、製品やサービスを通して顧客一人ひとりが受けとるUXと、UI（User Interface）の質がビジネスの成否を決める重要な要素といわれています。そのような市場環境変化の中、メディアビジネスにおいてもUXが重要視されているものの、PV（ページビュー）数を指標とした運営が中
国内放送局の動画広告を支え続けると決めた日―SpotXとCCIが事業提携 - Exchangewire Japan
東京オリンピックが開催される2020年までに本格化が期待されるテレビ番組のオンライン動画ライブ配信。この動きに合わせて、動画広告はどのように進化していくのか。放送局向けソリューション提供での事業提携を発表した、米国発の動画広告配信プラットフォームのSpotX（スポットエックス）と株式会社サイバー・コミュニケーションズの各代表に話を伺った。 （Sponsored by SpotX） 新澤明男氏 (写真左) 株式会社サイバー・コミュニケーションズ（CCI）代表取締役社長。1998年に同社入社後、営業担当としてインターネット広告黎明期の市場拡大に貢献。メディア本部長などを歴任し、2013年より現職。 マイク・シーハン氏 (同右) SpotXのCEO兼共同創業者。2007年に同社を設立。本社は米デンバー市（コロラド州）。2017年8月には欧州のトップメディアグループであるRTL Groupが同社の
CCIとSpotX、国内放送局へSpotXの動画広告配信プラットフォームを提供開始 | CARTA COMMUNICATIONS（CCI）
株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：新澤 明男 以下 CCI）とSpotX Inc.（本社：アメリカ合衆国 コロラド州 デンバー、CEO, President Mike Shehan 以下 SpotX（スポットエックス））は、国内放送局へSpotXの動画広告配信プラットフォームの提供を開始しました。 SpotXの動画広告配信プラットフォームは、放送局や動画配信事業社の広告収益最大化を図ることを目的に、従来の動画広告の高度な配信コントロール、分析レポートに加え、高度なプログラマティック技術や最新のライブ配信技術も搭載しています。 SpotXは以下の放送局に採用され、各種サービスを展開する予定です。（敬称略、順不同） TBSテレビ、フジテレビジョン、毎日放送、関西テレビ放送、讀賣テレビ放送、東海テレビ放送、 名古屋テレビ放送、テレビ愛知、福岡放送、北海道
これからの世界にインパクトを与えるものは何か？ 幅広い分野の視点から、新たな課題や可能性を模索 <br>「CCI FUTURE IMPACT Forum」を発足 | CARTA COMMUNICATIONS（CCI）
これからの世界にインパクトを与えるものは何か？ 幅広い分野の視点から、新たな課題や可能性を模索 「CCI FUTURE IMPACT Forum」を発足 株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：新澤 明男、以下CCI） は、次世代に起こりうる無限の可能性を見いだす場として、「CCI FUTURE IMPACT Forum」を発足致します。 昨今、社会をとりまく急激な環境変化や技術革新により、新たなサービスやビジネスが生まれ、人々のライフスタイルや思考、行動様式が変化し続けております。このような変化に伴いデジタルの影響範囲が拡大する中、インターネット広告領域のみに限らず、あらゆる分野の状況を踏まえ、デジタルとの関連性を認識しなければならないと考えております。 そこで当社は、「What’s “FUTURE IMPACT”?」をコンセプトに、CCI FUTUR
広告計測でIAB認定を取得―CCIが打ち明ける「世界初」の舞台裏 [インタビュー] - Exchangewire Japan
電通グループのデジタルマーケティング企業である株式会社サイバー・コミュニケションズ（CCI）が、1月末、デジタル広告企業向け測定手法の業界標準への適合において、米国 IAB Tech Labによる世界初の認定を受けたことをリリースした。 グローバルな業界団体が定める「業界標準」の認定制度の内実とはどんなものか。認定取得に至るまでの経緯などについて話を聞いた。 （聞き手：ExchangeWire JAPAN 野下 智之） （ライター：ExchangeWire JAPAN 長野 雅俊） 媒体社と広告主の双方に提供するプラットフォームを構築― 自己紹介をお願い致します。 廣川氏 CCI取締役テクノロジー・ディビジョン ディビジョン・マネージャーの廣川謙介と申します。IAB Tech Labより認定を取得した当社自社開発の広告マーケティングソリューション「BEYOND X（ビヨンド エックス）」開
![広告計測でIAB認定を取得―CCIが打ち明ける「世界初」の舞台裏 [インタビュー] - Exchangewire Japan](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/08fbd90db66b2201608db298eb0e00ea2f7e588b/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fcdn.exchangewire.com%2Fwp-content%2Fblogs.dir%2F3%2Ffiles%2F2018%2F03%2Finterview_cci_1.jpg)
CCI、日本におけるヘッダービディングの普及を推進するため<br>電通、SSP事業者らと共に「ヘッダービディング推進連合会」を発足 | CARTA COMMUNICATIONS（CCI）
CCI、日本におけるヘッダービディングの普及を推進するため 電通、SSP事業者らと共に「ヘッダービディング推進連合会」を発足 株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：新澤 明男、以下CCI） は、ヘッダービディングの普及を推進するために、Supership株式会社、PubMatic、Rubicon Project、Oath Japan、ヤフー株式会社、株式会社電通と共に「ヘッダービディング推進連合会」を発足しました。 ヘッダービディング（*1）は、媒体社にとって、自社の広告在庫を最も高い単価で配信することができる仕組みのひとつです。 これまでのプログラマティック広告買い付けの主流であるウォーターフォール型の課題にあった、SSPやアドエクスチェンジに対する優先順位づけを必要とせず、プラットフォームによる純粋な価格競争を実現する事ができます。 一方でヘッダー
CCI、三井物産が提携する米Drawbridgeのクロスデバイスソリューションを採用 | RTB SQUARE
株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：新澤 明男、以下CCI） は、三井物産株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：安永 竜夫 以下三井物産）が資本業務提携しているクロスデバイスマッチングの米国最大手Drawbridge, Inc.（本社：米国カリフォルニア州、CEO：カマクシ・シバラマクリシュナン 以下Drawbridge社）のソリューションを採用し、DMPを通じて複数デバイス間を横断するデジタル広告商品の開発やオーディエンスデータの販売、分析サービスの提供を開始いたします。 従来のデジタル広告配信においては、ひとりのユーザーが、広告識別子（Webブラウザ上のCookieや、iOS・Androidのモバイル広告ID）ごとに別々のユーザーとして判定されることから、デバイス単位での最適化にとどまっておりましたが、ユーザーのインターネット情報の取得
Local Media Consortiumプロジェクトの立ち上げと<br>地方新聞社とのデジタルにおける取組み強化について | CARTA COMMUNICATIONS（CCI）
株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：新澤 明男 以下 CCI）は、主にローカルメディアを中心としたLocal Media Consortium（以下LMC）プロジェクトの立ち上げを行います。 LMCプロジェクトとは、アメリカ発祥のコンソーシアムモデルで、現地では1600社の地方紙と、ほか数百を超える媒体社が参画し、LMCが主体となり様々なアドテクノロジーカンパニー、広告事業社と組んで、参画社の売上とユーザー数を伸ばしております。 日本にも多くの優良なコンテンツとユーザーを抱える媒体社のウェブサイトが存在する一方で、サイトの収益化やユーザーを増やしていくための課題は数多くあります。 しかし、サイトの収益化や課題解決は1社単独では難しいこともあり、日本でもLMCプロジェクトを立ち上げることで、この領域をサポートして参ります。 LMCプロジェクトの第一弾と
CCI、国内インターネット広告における「ブランドセーフティ」<br> 「ビューアビリティ」についての広告評価を調査<br> あわせてBEYONDX PMPにてビューアブルインプレッション課金型メニューをリリース | CARTA COMMUNICATIONS（CCI）
CCI、国内インターネット広告における「ブランドセーフティ」 「ビューアビリティ」についての広告評価を調査 あわせてBEYONDX PMPにてビューアブルインプレッション課金型メニューをリリース ●良質なWEBサイトでの広告コミュニケーションがブランド向上のカギに 株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：新澤 明男、以下CCI） は、国内のインターネット広告における「ブランドセーフティ」「ビューアビリティ」についての広告評価を、インテグラル・アド・サイエンス・ジャパン株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：藤中太郎、以下IAS）のソリューションを活用し、調査しました。 アドテクノロジーの発達にともない高い成長を続けるインターネット広告市場において、近年では「広告は適切なコンテンツを配信するメディアに掲出されているのか（＝ブランドセーフティ）」「掲出
CCI、動画配信およびプログラマティック販売強化のためSpotXを日本で採用 | RTB SQUARE
SpotxはCCIに日本にある500社以上の媒体社に提供する動画広告配信およびプログラマティック技術として、SpotXが採用された事を発表した。 CCIは、媒体社自身やその傘下の放送が保有する動画コンテンツのマネタイズを向上させるためにSpotXを採用した。CCI代表取締役の新澤明男氏は「SpotXを採用した主な理由は、透明性の高い1つのプラットフォームで高品質な動画在庫を運用し、ブランドセーフティな環境下で高い収益を追求することができるからだ」と語っている。 また新澤氏は「CCIは、マーケットリーダーとのみ取引することを旨としている。SpotXは動画広告配信市場をリードする企業だ」 と語っている。 SpotXのマイク・シーハンCEOは「CCIとのパートナーシップは、我々の技術を日本の市場に浸透させることによって戦略的なものになる。日本のコンシューマーは様々なデバイスで動画コンテンツを視聴
CCI、米国の「The IAB Technology Laboratory」に加盟 | RTB SQUARE
株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：新澤 明男、以下CCI） は、このたび、The IAB Technology Laboratory（本拠地：米国ニューヨーク州、ゼネラルマネージャー：アラーナ・ゴンバート、以下IAB Tech Lab）にGeneral Memberとして加盟いたしました。 昨今のデジタルマーケティングは、技術革新が著しく早く、またその手法も多種多様となっておりますが、その一方で、指標の複雑化や広告詐欺などの課題も発生しております。CCIは今回、IAB Tech Labの会員となることで、各種ワーキンググループや技術トレーニング・セミナーに参加し、グローバル企業と業界共通の課題について議論・検討を重ねたうえで知見を深めてまいります。また、様々な課題解決に取り組むべく、グローバルの最新事例およびIAB Tech Labが開発したコード
cci、広告在庫資産運用サービス「Inventory Portfolio Management™（IPM）」の提供を開始 | ウェブ電通報
cci、広告在庫資産運用サービス「Inventory Portfolio Management™（IPM）」の提供を開始2014/10/06 #マーケティング#プランニング#広告#デジタル サイバー・コミュニケーションズ（本社:東京都港区、以下cci）は、媒体社の持つ広告在庫資産の運用サービス「Inventory Portfolio Management™（IPM）」の提供を10 月より本格的に開始する。 インターネット広告の変遷に伴い、媒体社の広告在庫資産の収益化の手段が予約型広告（純広告）に加え、運用型広告（アドネットワーク、アドエクスチェンジ、SSP 等）など多様化していることが背景だ。 「Inventory Portfolio Management™（IPM）」とは、cci がこれまで行ってきた純広告の販売代行や自社にて運営しているADJUST、OpenX 等のプラットフォームだけ
0.36秒で行われるリアルタイム広告取引の世界を描くインフォグラフィック - Exchangewire Japan
（ライター：編集部） DSPを提供する米Turn社が、興味深いインフォグラフィックを公開しました。デジタルの世界で、リアルタイムの広告取引が0.36秒と、瞬く間に行われていることが描かれています。マーケターが何週間とかけて練るデジタル広告ですが、実際の広告配信にはものの1秒かからないというのには驚かされます。 ExchangeWire Japan 編集長 米国大学卒業。外資系企業を経て2000年にネット広告効果測定ツールを提供するベンチャーに創業メンバーとして参画。その後、バリューコマース株式会社と合併。 2007年1月にオムニチュア株式会社（現Adobe）に参加、コンサルティングサービスを立ち上げる。ビジネスコンサルタントとして米国のベスト プラクティスを日本の課題やニーズに合わせて提供、ウェブ解析やガバナンス（データ主導の組織・仕組化）に関する執筆・講演を行う。
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【エリンギが行く！】電通グループでデジタル領域を牽引！ ユーザーにもクライアントにも有益なメディア市場をつくりたい。株式会社サイバー・コミュニケーションズ インタビュー |