「ご興味を持っていただけそうな動画があるんですが」 という売り込みを受けて、思いっきり眉にツバを塗りつけた私。「ザクとうふ」とか「クラタス」を嬉々として取り上げたことが知れて、ちょっと変化球なネタはだいたい私にお鉢が回る。だが、こちらも甲羅を経た中年、すぐ底が割れそうな話ならずばっとお断りしないと…ふうん、マジンガーZと来ましたか。永井豪先生原作の、搭乗型巨大ロボットアニメのパイオニア作品ですから、知っている人は多いけれど、その分、うまく広告に使うのはなかなか… と、斜に構えて見始めてから3分半、見終わった時には目から液体が流れんばかり。いや、これはよくできている。自分がよく知っているキャラクターが出てくるCMは、ついついキツい目で見てしまうものなのに、これならファンには愛され、知らない人にも共感を呼びそうだ。生命保険会社という、お堅い業種の企業がよくもまあ。どうやってこんな動画が作られた

パリで起こった同時多発テロ事件の衝撃は一瞬のうちの世界中を駆け巡った、というこの書き出しの一行の文体は、なんだか、夕方の民放の情報番組がBGM付きで配信している扇情的なニュース原稿のコピペみたいだ。 実際に、あの事件以来、国際社会の空気は切羽詰まった調子のものに変貌している。 私は、911のテロ事件を受けた半月ほどの間に、アメリカ発のニュース映像の基調がいきなりハリウッドっぽくなったことを思い出している。 ついでにと言っては何だが、東日本大震災が起こった後に、私たちの国のメディア状況や世論のあり方が、なにからなにまですっかり変貌してしまったいきさつにも思いを馳せざるを得ない。 世界を世界たらしめているのは、平時の人間の日常的な思想だ。 が、歴史を新しい段階に追いやるのは、非日常のアクシデントだ。 天災や、事故や、組織犯罪や、無慈悲なテロや、偶発的な国境紛争や、狂気に駆られた人間が引き起こす

慶応義塾大学大学院経営管理研究科（慶応ビジネス・スクール）がエグゼクティブ向けに開設する「Executive MBA」。 「経営者討論科目」を担当した冨山和彦・経営共創基盤代表取締役CEO（最高経営責任者）は「挫折からすべてが始まる　～乱世の時代のリーダーへの道」をテーマに授業を行った。東芝の不正会計問題を切り口に、企業のリーダーに求められる資質を探る。 東芝やかつてのカネボウが不正会計に走った根源的な原因は、決算で無理をせざるを得ないほど実力が落ちてしまったことにある。不採算事業からの撤退は不可欠だったが、その決断ができなかったのは、過去に縛られ、未来をつくることができなかった経営者の責任だと指摘する。 （取材・構成：小林佳代） 冨山和彦（とやま・かずひこ）氏 1985年東京大学法学部卒業。同年ボストンコンサルティンググループ入社。92年スタンフォード大学経営学修士及び公共経営課程修了。

レーダーやカメラなど自動運転に欠かせない製品に強みを持つ独コンチネンタルの存在感は、日本でも高まっている。 今年4月に発売した新型「カローラ」にトヨタが初めて搭載した衝突回避システム「トヨタ・セーフティ・センスC」。前方の障害物を検知し、時速30～80kmの間であれば自動的にブレーキをかけて衝突を回避するか、衝突時のダメージを軽減する。 このシステムにセンサーを納入したのがコンチネンタルだったことが、業界の話題をさらった。新技術ではトヨタはデンソーなどグループ各社に開発を依頼するのが慣習だったからだ。 コンチネンタルのシャシー・アンド・セーフティー部門のトップであるフランク・ヨーダン取締役も「我々も『ケイレツ』の考え方を理解しているから、トヨタはデンソーと組むと思っていた。当社にとっても大きな出来事だった」と明かす。自信はあった。コスト競争力で優位にあったことに加え、「（デンソーとの間で）

国連教育科学文化機関（ユネスコ）の世界記憶遺産に中国が申請していた旧日本軍による南京事件に関する資料11点が登録された。同時に申請された「従軍慰安婦」に関する資料の登録は却下された。これは日本にとっては、かなり大きな外交的失点であるし、中国の国連外交の底力を見せつけられた、といっていいだろう。今後の日中関係にも大いに影響すると思われるので、今回は中国側の立場と思惑を中心に、このテーマに日本はどう対処していけばよいのか、を考えてみたい。 新華社「中国の申請が成功」 中国国営新華社通信はこう報じている。 「中国の申請が成功し、"南京大虐殺公文書（中国語で档案）"が正式に国連世界記憶遺産に登録された。現地時間の9日夜、パリのユネスコ本部が2015年の世界記憶遺産登録リストを公表し、新たに登録された47項目の中に"南京大虐殺公文書"の名前があった。同時に日本軍の強制慰安婦関連資料は残念ながら落選し

「早読み　深読み　朝鮮半島」が150回を超えた。偶然にも連載開始と軌を一にして、日本人の「韓国嫌い」が激しくなった。坂巻正伸・日経ビジネス副編集長と深読みした。 なぜ、こんなに居丈高に？ 坂巻：前々回の「『ヒトラーと心中した日本』になる韓国」で、連載150回を記録しました。初回は2012年1月12日掲載ですから、3年9カ月も続いていることになります。 鈴置：韓国外交を主要テーマに書いてきましたが、そんな特殊な話を飽きもせずに読んでくれる読者がいることは、驚きです。 坂巻：毎回、非常にたくさんの皆さんにお読みいただき、たくさんのコメントをいただき、感謝しています。 新たな読者も増えています。日韓関係にさほど関心を持っていなかった人や「隣の国だから仲良くした方がいい」と考えていた人が「なぜ韓国はこれほど居丈高になったのか」と首を傾げるようになりました。 この「早読み　深読み　朝鮮半島」は、そん

（前回から読む） 「卑日」は止まらない。韓国が中国に従う以上は。 「日本に勝った」と言い合っても…… 前回は「韓国人はなぜ世界で日本を貶めようとするのか」という話で終わりました。 鈴置：答えは「韓国人にはまだ、本当の自信がないから」です。韓国人同士で「日本を超えた」と言い合っても、確信が持てない。 そこで世界の人に「韓国が日本よりも上だ」と言ってもらうべく、国を挙げて世界中で日本の悪口を言って歩くわけです。 韓国の国際政治学者、李春根（イ・チュングン）博士の著書『米国に堂々と対した大韓民国の大統領たち』（日本語版）は、その意味で冒頭から興味深いのです。 原著の韓国語版は2012年に出版されました。韓国人に対し米韓同盟の重要性を説きつつ、自分の国に誇りを持つように訴えた本です。書き出しは以下です（2ページ）。 大韓民国は誇らしい国である。北韓を除けば面積はわずか10万平方キロメートルで、世界

松山空港からタクシーでJR松山駅へ向かい、さらに特急で1時間30分。伊予三島駅から海の方角を望むと、塔を思わせる数本の巨大な煙突から、もうもうと煙が上がっていた。作家の佐野真一氏はこの光景を「煙の王国」と呼んだ。なるほどその通りじゃ。海と山に挟まれた狭い土地に何本もの煙突が立ち、町全体が煙に包まれておる。 突撃！ニュースの現場「株主総会シリーズ」の大トリを飾るのは「四国の暴れん坊」大王製紙。ティッシュの「エリエール」で有名なこの会社がいま、結構、大変なことになっておる。日本の製紙産業の勢力図が塗り替えられるかもしれん状況じゃ。この総会を見逃す手はない。シニア記者は東芝の株主総会の翌日、老体に鞭打って四国に飛んだ。 大王製紙を巡るすったもんだは、何本もの糸が絡まった複雑な様相を呈しておる。普段から製紙業界をウォッチしているわけではない読者諸兄の中には、「何が起きているのかよくわからん」という

（前回から読む） 韓国が世界で展開する「卑日」――。日本人はようやくそれを身を持って知った。 日本を貶め快哉叫ぶ ――世界遺産登録での韓国のやり口。あれが「卑日」だったのですね。 鈴置：多くの人からそう言われました。「『目下の日本』からドルは借りない――韓国は『反日』から『卑日』国家へ」で、韓国の「反日」は「卑日」に変容している――と説明しました。 すると、かなりの人から「そんな、おおげさな。国を挙げて日本を卑しめ、快哉を叫ぼうとする国民がこの世に存在するなんて、想像できない」との感想が寄せられました。 しかし、そんな人も「世界遺産事件」を見て「卑日は本当だったのですね」と言ってきました。 「卑日」というのはたぶん私が使い始めた言葉なので、改めて定義しておきますと「世界を舞台に日本を貶めて快哉を叫ぶ韓国の国民的運動」です。 韓国専門家の間ではけっこう有名な動きで「ジャパン・ディスカウント」

大西 孝弘 日経ビジネス記者 1976年横浜市生まれ。「日経エコロジー」「日経ビジネス」で自動車など製造業、ゴミ、資源、エネルギー関連を取材。2011年から日本経済新聞証券部で化学と通信業界を担当。2016年10月から現職。2018年4月よりロンドン支局長。 この著者の記事を見る

皆様こんにちは、マイティの高木です。 読者の皆様のお悩みをトリーズの発明原理を介して解決していくこの連載。前回は「女性が多い職場で加齢臭を隠したい」、という無理難題に対し、まず第1回で紹介した発明原理＜#21 高速実行原理＞を用いて解決策を出しました。さらにもう1つの発明原理＜#22禍（わざわい）転じて福となす原理＞を取り上げ、同原理には下記の3つのサブ原理があることを紹介しました。 そしてこの3つのサブ原理のうち、最初の1つ＜22a 禍福（レモネード）＞を詳細に説明するとともに、それを用いた解決策を紹介しました。ミョウバン水を利用して、加齢臭の原料を除去しようという解決策です。 特許をベースにしていることから、技術的な問題への解決向けだと思われがちな「トリーズの発明原理」。実はあらゆる問題解決に適用できる共通言語であることが、徐々に伝わりつつあれば幸いです。 有害対有害で問題を解決？ さ

先日、フィールドインタビューにご協力いただいた女性の言葉は、そのすべてが、とてつもなく重かった。 自由って何なのだろう？　権利って何？　自分らしく生きるって何？　仕事って、結婚って、家族って……何？　何なのだろう？ とにもかくにも、考えさせられてしまったのだ。 「私がね、小学校の頃の学芸会は、金持ちの子どもしか主役になれなったのよ！」――。 こう語り始めたのは、終戦の年に18歳だったキャリアウーマンの大先輩。現在は、車椅子の夫と介護施設で暮らしている。 「自立の精神が発達してる欧米人は、ある年齢になると自分から介護施設に入所するけど、日本は親の介護が限界になった時点で入所する。子どもは、“やれ、やれ”って辛い介護から解放されるから、面会なんか来てくれない。入所者たちは施設を、“姥捨て山”って呼んでるわ」 かつての“18歳の女の子”は、「私なんかの話で、あなたのお役に立つなら、なんでも話すわ

今年12月から、従業員数50人以上の企業は、“心の健康診断”であるストレスチェックの実施を義務づけられる。昨年6月の労働安全衛生法の改正を受けた措置である。定期的に従業員のストレスの状況を検査し、結果を本人に通知して気づきを促す。さらに、検査結果を分析し、職場のストレス要因を見つけて、労働環境の改善につなげる。従業員のメンタルヘルスの不調を未然に防止するのが狙いだ。 自殺者数の高止まりやうつ病患者の増加から、企業も従業員のメンタルヘルスに目配りをする必要性が高まっている。従業員が不調を抱えていると、生産性が低下し、ひいては業績に影響を及ぼす。企業がストレスチェックを怠り、従業員がうつ病にかかるようなことがあれば、最悪の場合、安全配慮義務違反で訴えられる可能性もある。 メンタルヘルス対策が重要性を増す中、集中力アップやストレス緩和を目的に、職場で音楽を流す企業が増えているという。今年5月にオ

働く時間を激減させながら、増収増益を続ける。掲げるのは、従業員の健康を企業価値創出の基盤と位置づける「健康経営」。斜に構えた人からは「キレイ事」「夢物語」などと言われそうな話だが、実際にそれが十分できることを証明している企業がある。しかも、構造的な長時間残業やメンタルヘルスの問題が指摘されるIT（情報技術）産業にだ。 残業時間を激減させると同時に増収増益を続けている、SCSK。数年前までは他のIT企業同様に労働環境の問題に悩んでいた同社に、何が起きたのか。仕掛け人の中井戸信英会長・健康経営推進最高責任者が、その要諦を語った。 日経ビジネスは6月15日号の特集で活力ある働き方を実現する「戦略投資」として、健康経営を推進することが、エクセレントカンパニーの新条件であることを示した。普通の企業よりも「厳しい条件」から出発したSCSKの取り組みは、多くの「働く人」や企業経営者にとって参考になるはず

山中 浩之 日経ビジネス副編集長 ビジネス誌、パソコン誌などを経て2012年3月から現職。仕事のモットーは「面白くって、ためになり、（ちょっと）くだらない」“オタク”記事を書くことと、記事のタイトルを捻ること。 この著者の記事を見る

創業240年以上の歴史を持つ、社員7人の家族企業、白糸酒造が、サンライズ制作のアニメーション「装甲騎兵ボトムズ」とのコラボを皮切りに、アニメ関連の商品で業績を急回復させている。2013年から開始したアニメ関連部門はすでに売上高の2割を超えるまでになった（2014年の同社の年商は4500万円）。その代表的な商品が、ボトムズの監督、高橋良輔さんが題字を書いた日本酒「最低野郎（ボトムズと読む）」だ。 仕掛けたのは同社取締役の宮﨑美帆さん。ファン故の岩をも貫く熱意の賜物、といえばその通り、そういう話ではあるけれど、アニメへのひたむきな気持ちが、実際のビジネスにつながっていく過程が面白い。 小学校から男の子っぽいアニメにはまり、大学にお勤めの傍ら、声優学校、製作プロダクションの下請け、と、25歳まで大阪で大暴れしていた宮﨑さんだが、ついに親元に呼び戻される日が来た！ ※宮﨑さんの「﨑」の字は、サブタ

矢野義昭(やの・よしあき) 岐阜女子大学客員教授、日本経済大学大学院特任教授、拓殖大学客員教授、博士(安全保障、拓殖大学)。専門は核抑止論、対テロ行動、情報戦。1950年大阪市生まれ。京都大学工学部機械工学科を卒業後、京都大学文学部中国哲学史科に学士入学し卒業。1975年、陸上自衛隊幹部候補生学校入校。以来、普通科幹部として第6普通科連隊長兼美幌駐屯地司令、第一師団副師団長兼練馬駐屯地司令などを歴任。2006年小平学校副校長をもって退官(陸将補)。2014年、フランス戦争経済大学大学院において共同研究。単著に『日本はすでに北朝鮮核ミサイル200基の射程下にある』（光人社、2008年）、『核の脅威と無防備国家日本』(光人社、2009年)、『あるべき日本の国防体制』(内外出版、2009年)、『日本の領土があぶない』(ぎょうせい、2013年)、『イスラム国 衝撃の近未来』（育鵬社、2015年）が

山中 浩之 日経ビジネス副編集長 ビジネス誌、パソコン誌などを経て2012年3月から現職。仕事のモットーは「面白くって、ためになり、（ちょっと）くだらない」“オタク”記事を書くことと、記事のタイトルを捻ること。 この著者の記事を見る

山中 浩之 日経ビジネス副編集長 ビジネス誌、パソコン誌などを経て2012年3月から現職。仕事のモットーは「面白くって、ためになり、（ちょっと）くだらない」“オタク”記事を書くことと、記事のタイトルを捻ること。 この著者の記事を見る

新国立競技場の整備費をめぐって、舛添要一都知事と下村博文文部科学大臣の間で論争が起こっている。 発端は、舛添知事が26日の記者会見で、国が都の負担分を580億円と試算した点などを取り上げ「全くいいかげん。支離滅裂だ」と批判したことだった。 これを受けて、翌27日、下村文科相は「（試算は）途中段階として首相官邸に報告したもの。詳細が分かり次第、随時都に説明したい」と、負担分の説明が遅れた経緯を伝え、あわせて「コストダウンをはかりながら期限を守ろうとしている。（新国立競技場を）都も活用するわけだから、一緒に前向きに考えてもらいたい」と理解を求めた。 また、一連の発言の中で、下村文科相は、舛添都知事に対して「当事者意識をもってやってもらいたい。開催都市の知事だとの自覚で、一緒にやろうという思いを持ってほしい」と、その姿勢に注文をつける言葉を残している（ソースはこちら）。 舛添都知事は、さる連載コ