昔はあの歌詞聞くたびに「嘘つけ」って思ってたけど、よく考えると「毎年くる」とは言ってないんだよな （「今年もやってくる」って歌詞もあるけど、そっちの場合は「誰にも」とは言ってない） 人生で一度くらいはくる（たぶん）て意味なら、もしかしたらそうかもしれないと思う 宗教的にクリスマス禁止とかでなければ

悲劇とは我々の姿を映す鏡 パリの同時多発テロから数日が過ぎ、ようやく事態の全体像が見えてきました。当初の混乱の中では、首謀者が誰であったかも、全員が拘束されたのかもはっきりせず、追加的な攻撃の恐怖も持続していました。フランス当局は、ISの犯行であった旨を断定し、ISの側からも犯行声明が出されました。フランス軍は、有志連合との協力の下にシリアにおけるISの主要拠点への空爆に踏み切っています。 テロとは、何よりも恐怖を作り出し、我々の日常生活を破壊することを目的とする行為です。世界有数の都市であり、文化の拠点において狙われたのは、人々が友人とのおしゃべりを楽しむカフェでした。音楽を楽しむ劇場であり、スポーツを観戦するスタジアムでした。テロによる破壊の目的は、現代社会における自由で文化的なライフスタイルそのものでした。 市民の姿が消え、重武装の兵士と救急隊員だけが行きかう戒厳令の街並みは、戦場を

「現代の民族大移動」ともいうべき難民の大量流入でヨーロッパが動揺しています。ハンガリーの右派政権は移民の流入を防ぐために国境を封鎖して批判を浴びましたが、批判の急先鋒に立ったクロアチアやオーストリアといった国々も、難民が国内に滞留しはじめると態度を翻しました。難民を満載した列車を市民が歓迎したドイツでもメルケル首相の支持率が急落しています。 「反移民」は東欧だけの現象ではありません。世界でもっともリベラルな社会を実現したスウェーデンでは、2010年と14年の総選挙で「税金を納めない移民のただ乗りを認めるな」と主張する“極右”の民主党が第三党に躍進して衝撃を与えました。大麻も安楽死も合法で、「自由と自己決定権」を重視する世界でもっとも進歩的な国オランダでも、「イスラーム諸国からの移民受け入れ停止」を掲げる自由党が第三党となり、閣外協力ですが政権の一翼を担っていました。国連の調査で「世界で一番

フランス・パリの同時多発テロを受け、フランスの作家で映画監督のジョアン・スファールが、Instagramにメッセージを投稿した。 スファールは、2015年1月に武装集団に襲撃された風刺週刊誌「シャルリー・エブド」にも執筆していた。世界中からの哀悼のメッセージに感謝を表しつつ、「もうこれ以上宗教はいらない。僕らが信じるのは音楽！ キス！ 人生！ シャンパン！ そして喜び！」と、日常を取り戻す大事さを訴えた。

上記以外のお肉、魚介類、野菜・キノコ類は糖質を多く含むものがあるので注意しましょう。 対処法2．筋トレを取り入れる 糖質制限ダイエットでリバウンドした場合のもう一つの対処法は、筋トレを取り入れることです。筋トレをすることで筋肉がつき、基礎代謝が上がります。基礎代謝が上がると、1日の消費カロリーが増えるので、痩せやすく太りにくいカラダになります。 筋トレをしないとどうなるのか？糖質制限だけで痩せようとすると、脂肪と一緒に筋肉も落ちます。筋肉が落ちれば基礎代謝が落ち、1日に消費できるカロリーが減るので、痩せにくく太りやすいカラダになります。つまり、ちょっと食べただけで太りやすくなってしまいます。ですので、筋トレを取り入れて基礎代謝をあげることがリバウンドしてしまった場合の対処法です。 ⇒筋トレは一人じゃできない・・・それなら二人三脚というコチラの方法があります この2つの対処法を取り入れること

Facebookはパリで発生したテロ攻撃で安否確認機能「Safety Check」（災害時情報センター）を有効化したが、レバノンの首都ベイルートで連続爆発が起きた際には有効化しなかったとして批判された。これを受けて最高経営責任者（CEO）のMark Zuckerberg氏は、人為的災害の発生時、Safety Checkを有効化する頻度を高めると約束した。 パリ市内で発生した一連の銃撃と爆発により、100人以上が死亡、350人以上が負傷した事件を受けて、Facebookは米国時間11月13日、Safety Checkを有効化した。同機能は影響を受けた地域にいるユーザーに安否確認のメッセージを自動的に送信する。ユーザーが「Yes, let my friends know」（自分の無事を報告）をクリックすると、Facebook上の友達に通知される。 パリでの攻撃発生後、400万人以上のユーザーが

他人に転売する目的なのに自分で使うとうそを言って、東京の携帯電話の販売店でスマートフォンなどを契約したとして、福岡市の男ら２人が詐欺の疑いで警視庁に逮捕されました。調べに対し、２人のうち１人は否認しているということです。 警視庁の調べによりますと、２人は、ことし７月、世田谷区の携帯電話の販売店で、他人に転売する目的なのに自分で使うとうそを言って、スマートフォンなどを契約したとして詐欺の疑いが持たれています。少年は父親の健康保険証を持ち出してスマートフォンなどを購入したあと、支払いに使ったクレジットカードや保険証を紛失したと届け出て、支払いを免れようとしていたということです。スマートフォンなどは香村容疑者が少年から３万円で買い取っていたということで、警視庁は秋葉原で転売していたとみて調べています。 警視庁によりますと、香村容疑者は容疑を否認し、少年は容疑を認めているということです。

テロを未然に防ぐのは、難しい。とはいえ、成功例はある。その一つが、２００６年８月に、英国で発覚した航空機爆破テロ未遂事件だった。米国各地に向かう複数の旅客機を空中爆破する。この計画を事前につかんだロンドン警視庁は、イスラム過激派につながる犯人グループの逮捕にこぎつけた。 ▼警察や情報機関にとっては、威信のかかった捜査だった。その１年前、ロンドン中心部で起きた同時爆破テロで、５２人が死亡している。国内のイスラム社会を厳しい監視下に置き、電話やメールの傍受まで行った成果だった。 ▼１３日、パリで起きた戦後最悪の同時多発テロは、中東の過激組織「イスラム国」の犯行とみられている。パリといえば今年１月、風刺週刊紙が、襲撃を受けて記者ら１２人が死亡する事件が起きたばかりだ。その教訓を生かせず、テロ計画を察知できなかったのは、治安当局の大失態ではないか。