ぐっちゃり崩れて届いたクリスマスケーキ。3歳の男の子がめいっぱいの飾り付けをした＝馬場ふゆかさんのXより 大手百貨店「高島屋」から届いたクリスマスケーキを3歳の男の子に自由に飾り付けさせてみたら――。ぐっちゃり崩れながらも、カラフルにデコレーションされたケーキの写真がX（ツイッター）で反響を呼んでいる。「楽しんじゃうって機転が最高」などの書き込みも。その子の母親を取材すると「これはこれで一生の思い出になりました」と、明るく語った。 この女性によると、自宅にケーキが届いたのは23日。解凍して24日昼に箱を開けたら、崩れていた。「一瞬、どうしようかと思った」

公開された量子コンピューター（奥）と量子プロセッサチップを手にする中村泰信センター長＝埼玉県和光市で2023年3月24日、和田大典撮影 新型コロナウイルス感染症の世界的流行が落ち着いた一方、戦争による人道被害が絶えなかった2023年。科学技術の分野でも、明暗さまざまな出来事が目白押しだった。この1年の重大ニュースを「科学の森」担当デスクが振り返る。 生成AIが席巻 今年一番のトピックといえば、生成AI（人工知能）だろう。火付け役は、米新興企業オープンAIが22年11月に公開した「チャットGPT」。瞬く間に世界中で多くの利用者を獲得し、一大ブームを巻き起こした。 言語処理能力が格段に向上し、まるで人が話しているかのような流ちょうな言葉を操るようになったことで、ビジネスだけでなく、教育や行政サービスなどにも活用が広がった。

上皇さまは23日、卒寿となる90歳の誕生日を迎えられた。新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが引き下げられた今年5月以降、上皇后美智子さまと地方での静養を再開させたほか、京都と奈良への私的な旅行もした。宮内庁によると、天皇在位中と変わらず、国内外の出来事に目を向け、国民生活に心を配っている。昨年7月に診断された右心不全は内科的治療によって比較的安定した状態だという。 住民を巻き込む地上戦で多くの犠牲を出し、戦後も苦難の道を歩んだ沖縄への思いは今もなお強いという。2月には横浜市の国際協力機構（JICA）横浜海外移住資料館を訪れ、沖縄本土復帰50周年の企画展「沖縄移民の歴史とウチナーンチュの絆」を見学した。美智子さまとの日常会話でも、琉球舞踊や自ら作ることのあった琉歌など沖縄の文化や歴史、沖縄のハンセン病療養所などを訪問した際の思い出がよく話題に上るという。

来年1月7、8の両日、栃木県大田原市で開催される将棋の「第73期ALSOK杯王将戦七番勝負」第1局で、封じ手開封や感想戦を対局室で間近に見学できる日帰りツアー「OH！SHOW　TIME（オウ・ショウ・タイム）」のネット申し込みが23日に始まり、午前9時の開始と同時に売り切れた。地元大田原市などでつくる開催実行委員会が初めて企画し、定員は5人で参加費は30万円。同市の担当者は「高額にもかかわらず、こんなにすぐ埋まるとは」と驚いている。 今期王将戦は、3連覇が懸かる藤井聡太王将に、王将タイトル初挑戦の菅井竜也八段が挑む。ツアーは対局2日目の8日に実施し、参加者は午前9時からの封じ手の開封を見学する。その後は、館内の個室で佐藤紳哉七段による大盤解説を聞き、希望すれば指導対局を受けることもできる。

理化学研究所などの研究チームは23日、新型コロナウイルスに感染後、目立った心疾患を発症しなくても心臓が持続的にウイルスに感染し、心不全のリスクが高まる可能性があるとの研究成果を発表した。近い将来、心不全の患者が急増する可能性を指摘し、対策の必要性を訴えている。 新型コロナの感染は、ウイルス表面にある突起状の「スパイクたんぱく質」がヒトの細胞表面の受容体「ACE2」に結合することで起こる。チームによると、心臓は他の臓器と比べてACE2を発現しやすい。また、新型コロナに感染した人の一部は心機能が低下することが報告されているが、詳しいメカニズ…

インタビューに応じるENEOSホールディングスの斉藤猛社長＝東京都千代田区の本社で2022年5月31日午前11時39分、浅川大樹撮影 石油元売り大手のENEOS（エネオス）ホールディングスは19日、斉藤猛社長を解任したと発表した。同社によると、斉藤社長らが参加した懇親の酒席で、同席していた女性に抱きつく不適切行為があったため。同社では、昨年8月に辞任した杉森務前会長も、辞任の理由が女性への不適切行為だったと後に発覚。経営トップが続けて女性への不適切行為で退くこ…

冬季オリンピック・パラリンピック招致を巡り、札幌市は19日、市内のホテルで「招致関係者意見交換会」を開き、招致活動を停止することを決めた。国際オリンピック委員会（IOC）は2030年、34年大会の開催地を内定し、38年大会も絞り込んでおり、事実上、同市が約9年間にわたって取り組んできた招致活動からの「撤退」となる。 意見交換会には、日本オリンピック委員会（JOC）や関係自治体、地元経済団体、競技団体が参加。札幌市とともに招致に取り組んできたJOCの尾県貢専務理事は東京大会の汚職・談合事件を踏まえ「今はオリンピックへの信頼を取り戻すため、スポーツの価値向上に優先的に取り組む。現在の招致活動は停止する方向で関係者と協議する」と表明した。

感謝状を贈られた前谷瑞葵さん＝兵庫県三木市の日新信用金庫三木支店で2023年12月11日午後4時半、入江直樹撮影 「イスラエルの戦争地帯にいる。会いに行きたいので航空チケット代を振り込んで」。こんな甘言で金品をだまし取る「国際ロマンス詐欺」が兵庫県三木市内の金融機関で発生した。行員の機転で未遂に終わったが、県警三木署は「額が少なくても会ったことのない相手からの無心は疑ってほしい」と注意を呼びかけている。【入江直樹】 「振り込みをしたい」。11月24日午後2時過ぎ、日新信用金庫三木支店に70代の男性が飛び込んできた。「22万円分の航空チケット代や。今日中に旅行会社に払わなあかん」と焦った様子だった。

インターネットの進化でコミュニケーションの手段は大きく変わった。お正月の風物詩「年賀状」もその一つ。年賀状印刷の老舗企業フタバ（本社・名古屋市、市川隆史社長）のアンケート調査では、若者だけでなく、30代以上でも通信アプリの「LINE（ライン）」など他の手段で済ませる傾向が明らかになった。はがきを含む郵便料金は来秋ごろに値上げされる見通しで、年賀状離れに拍車をかけそうだ。 フタバは10月20日～11月8日、20歳以上の男女200人にインターネットでアンケート調査を実施。全員から有効回答を得た。

社会学者の上野千鶴子さんはジェンダー研究の第一人者で、数々の論争を巻き起こした論客としても知られます。ジャーナリスト・田原総一朗さんのインタビューの後半では、行き詰まった日本の大学教育が「ドラスチックに変わる」方法について語りました。 前編：東大が「蹴られる」のはなぜか　上野千鶴子・名誉教授／上 国際会議での発言「訓練すればできる」 田原　日本人は正解のない問題にチャレンジする教育を受けていないために、創造力に欠けたというのが僕の問題意識です。日本の政治家は、国際会議でもなかなか発言できません。それは、英語ができないからではないと思います。 上野　その通りだと思います。今の予測のつかない国際情勢を見ても、解決への正解なんてありません。日本人が国際舞台で発言できないのは「シャイな国民性のせいだ」なんて言われますが、そんなものは訓練すれば身につく能力です。 たとえ、ブロークンな（たどたどしい）

岸田文雄首相は9日、自民党の清和政策研究会（安倍派）が政治資金パーティーの収入の一部を裏金化していた疑惑を巡り、松野博一官房長官を交代させる方針を固めた。事実上の更迭となる。他に高木毅・党国対委員長ら安倍派幹部5人にも同様の疑惑があり、松野氏らを近く交代させる案や来年度予算編成後の12月下旬以降に内閣改造・党役員人事に踏み切る案が浮上している。 首相は9日夜、長崎出張から戻った後、公邸で麻生太郎副総裁と会談した。今後の対応について協議したとみられる。

三重県議会予算決算常任委員会で8日、質疑に立った新政みえの平畑武県議（69）が、女子高校生の容姿について「完璧な100点だ」などと言及した。その後に質問に立った同僚県議が「子どもたちの間で、ルッキズム（外見至上主義）にとらわれている実態がある。訂正したい」と苦言を呈する一幕があった。 平畑県議は質問に入る前に、11月に多気町であった伊勢茶のイベントで県立高校生が作った菓子を話題にし、…

経済協力開発機構（OECD）は5日、2022年に81の国・地域の15歳を対象に実施した「国際学習到達度調査」（PISA）の結果を公表した。保護者の職業や家庭の経済力など生徒を取り巻く環境の指標「社会経済文化的背景」（ESCS）との関係についても分析され、いわゆる「恵まれた家庭」ほど、好成績者が多い傾向が日本を含む大半の参加国でみられた。 ESCSは、生徒に①保護者の職業②保護者の教育歴③家庭の所有物――を尋ね、その回答を基に算出した指標だ。③は蔵書数や車の台数、タブレットやパソコンといったデジタル端末の数のほか、自分の部屋があるかどうか、「水洗トイレがある部屋」「コンピューター関係のマニュアル」の数なども聞いている。 参加国の状況に合わせた質問項目もあり、日本の子供には「ゲーム機」「自分のパスポート」の有無と、「エアコン」「来客用の部屋」の数を尋ねている。 ESCSの水準に応じて、まずは生

「借入金を可能な限りして、可能な限り背伸びをしてきた」と語ったソフトバンクグループの孫正義会長兼社長＝東京都港区で2022年11月11日、山口敦雄撮影 ソフトバンクグループ経営の実態（64） ソフトバンクグループが11月9日に発表した2023年4～9月期決算は最終（当期）損益が約1兆4000億円の赤字だった。一方、同日開かれた投資家向け説明会で、後藤芳光・最高財務責任者はソフトバンクグループの現状を「歴史的に最も強い財務状況にある」と強調した。巨額赤字を出すなか、財務の健全性のアピールに懸命だ。 「すさまじい」負債 「連結総資産（46兆円）に対して連結有利子負債は21.4兆円というすさまじい負債が存在する」。後藤氏は投資家向け説明会でこう語った。ソフトバンクグループが外部向けの説明会などで連結有利子負債に触れるのは異例のことだ。 ソフトバンクグループはこれまで「連結有利子負債は、投資会社で

違法薬物問題から決定した日大アメリカンフットボール部の廃部方針が様々な意見を呼んでいる。 歴代2位の大学日本一21度を優勝を誇る名門が83年にわたる歴史を終えることにネットでは反対の声も上がった。 SNSでは「薬物関係ない日大アメフト部の学生達が心配」「廃部は一番やっちゃいけないバッドエンドだと思う」「関係ない者まで連帯責任はおかしい」「推薦で入った学生の責任や契約とかはどうなるのでしょう？」と真面目に競技に打ち込んできた学生を擁護する意見が投稿された。 一方で「在校生がスポーツ推薦で入ってきた人もいるのでかわいそうみたいなコト言ってたんだけど、ソレは違う」「まあ、ここまで部として事件起こしちゃってるとなぁ……」と連帯責任を問う声もあった。

通信販売会社が自社ホームページ（HP）上で、競合企業の経営者の実名を挙げた上で「在日の疑い」「100％の朝鮮系」「元々は外国人の方に、日本人の心が理解できるのでしょうか」などの差別的な文章を掲載していることが分かった。この通販会社の代表者の吉田嘉明氏は、大手化粧品会社「ディーエイチシー（DHC）」の創業者。吉田氏はDHC会長だった2020～21年、DHCのホームページに会長名で在日コリアンを差別する文章を掲載したことが大きな問題となっていた。 今回の差別発言をHPに掲載したのは、通信販売会社「大和心」（東京都港区）。22年7月に設立され、食品やファッション雑貨、日用品などを扱っている。

WBC決勝で米国に勝ち、優勝して喜ぶ大谷翔平選手（中央）＝米マイアミのローンデポ・パークで2023年3月21日、猪飼健史撮影 今年話題となった言葉を選ぶ「ユーキャン新語・流行語大賞2023」の年間大賞が12月1日に発表となる。 今年で40回目となる歴史ある賞だが、近年は世間で実際に流行した言葉と、選考側の認知にズレがあるのではないかといった声が、ソーシャルメディア（SNS）やネット掲示板を中心に上がっていた。端的に言えば「ピンとこない」ということだ。昨年大賞の「村神様」も、野球に詳しくない層からしたら疑問の残る選出だったかもしれない。 では今年はどうか。11月初めに30語がノミネートされているので、消費文化を研究する立場として分析してみたい。 今年の野球関連は納得？ 今年の野球関連は、国民の関心度が高かったWBC（ワールド・ベースボール・クラシック）で大谷翔平選手が発した「憧れるのをやめま