デジタル情報サービスへの移行についてのレポート「大学図書館を再定義する」の全文が公開
米国のEducation Advisory Boardによる、「大学図書館を再定義する」（Redefining the Academic Library）というレポートの全文がウェブで公開されています。情報環境の変化についてまとめた章と、それに対応したデジタル情報サービスへの移行についての章からなっており、デジタル情報サービスへの移行の章では、デジタルコレクションの活用、学術出版モデルの再考、図書館スペースの再活用、図書館職員の再配置の4点についてまとめられています。それら4点についての現在の状況を確認するためのチェックシートもついています。 Redefining the Academic Library : Managing the Migration to Digital Information Services（PDF：95ページ） http://www.educationadvis
C81告知『国立国会図書館本～サブカルからみる納本制度～』: くむ組む
というわけで、C81告知です。 ＜ コミックマーケット81 くむ組む 3日目 東地区 Q-39a ＞ 『国立国会図書館本 ～サブカルからみる納本制度～』 24p,頒布予定価格200円 今年の夏頃、インターネット上で某コミックが国立国会図書館に納入されていないということが話題になりました。 http://anond.hatelabo.jp/20110806220531 …もしかして、国立国会図書館について、意外と知られていない？と思ったのが、この冊子制作のきっかけです。 Q1.納本されていない商業まんが本がある？ Q2.CDやゲームも保存している？ Q3.同人誌も納本することができる？ Q4.寄贈することができる？ そんな問いに答える冊子です。 ー目次ー ■出版物がすべて納本されていない理由を探ってみた。 ■どれぐらい所蔵されているか、実際に調べてみた。 ■同人誌だって、もちろん納本できる。
asahi.com（朝日新聞社）：独立行政法人、統合で４割削減案 野田政権 - 政治
印刷 行政刷新会議による独立行政法人の主な統合案 野田政権による独立行政法人の整理統合案が２７日明らかになった。大学入試センターや日本学術振興会など大学関連４法人の統合や、国際協力機構（ＪＩＣＡ）や日本貿易振興機構（ＪＥＴＲＯ）などの海外拠点の統合が柱。統廃合や民営化などで現在の１０２法人を約４割減の６２法人にするという内容だ。 行政刷新会議の事務局が行政のむだ削減を目的に作り、民主党行政改革調査会に示した。廃止や民間移行が決まっている５法人を除く９７法人のうち、３４法人を統合して１３法人にする。国民生活センターや経済産業研究所など４法人は業務を国に移管し、５法人は国出資の特殊会社にする。 統合案の大半は、同じ省庁が所管する法人同士をまとめるものだ。ただ、国際関係では外務省所管の国際交流基金と国土交通省所管の国際観光振興機構を統合したうえで、ＪＩＣＡ・ＪＥＴＲＯを含む４法人の海外事務
CA1756 – 大学図書館とライティング教育支援 / 赤井規晃
CA1767 – 動向レビュー：『RDA』：図書館をセマンティック・ウェブに適したものに / バーバラ B. ティレット 大学図書館とライティング教育支援 1. はじめに 近年、わが国の大学図書館では学部学生に対するライティング教育支援の取り組みが盛んである。講習会(1)やライティング指導に特化した対面サービスの導入(2)といった形で実施されているほか、ライティング教育に関するセミナーやワークショップが開催されており(3)、大学図書館というコミュニティ内での関心の高さがうかがえる。 このような大学図書館のアプローチは、大学における学習・教育のあり方の変化に誘発されたものではないかと考える。特に大きな影響を与えたのは、ラーニング・コモンズを受容する過程において、米国の大学図書館におけるライティング・センターの設置事例が紹介されたことであろう(4)。さらには、大学図書館がライティング教育支援
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
