11月28日、情報科学技術協会の2014年度「じょいんと懇話会」に参加してきました。 テーマは「文化資源のデジタル化に関する各種ガイドラインの概要とその活用へのアプローチ」、講師は関西大学の研谷紀夫先生でした。 以下、内容のメモ。 文化資源デジタル化のガイドライン4つを紹介。 国立国会図書館資料デジタル化の手引 震災関連デジタルアーカイブ構築・運用のためのガイドライン(総務省) デジタルアーカイブの構築・連携のためのガイドライン(PDF・総務省) 文化資源のデジタル化に関するハンドブック(東京大学・凸版印刷) 1.と4.は比較的ページ数が少なく、文化資源デジタル化の概要をつかむのに良い。2.と3.は大部な分、詳細で事例も詳しく載っている。 デジタル化・アーカイブ構築には4つのフェーズがある。 基礎知識の取得と準備 デジタル化 公開 運用 フェーズ1は大きな土台。きちんと作るのが大事。資料そ
大型研究計画に関する評価について(報告) 「日本語の歴史的典籍のデータベースの構築計画」 平成24年9月24日 科学技術・学術審議会 学術分科会 研究環境基盤部会 学術研究の大型プロジェクトに関する作業部会 目 次 はじめに ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1 「日本語の歴史的典籍のデータベースの構築計画」の推進について 1.計画の概要 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2 1.概要 2.内容 3.実施体制 4.国内における検討経緯 5.国際的な動向 6.本計画により期待される成果 7.年次計画 8.予算規模 2.計画の評価 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 10 1.研究者コミュニティの合意 2.計画の実施主体 3.共同利用体制 4.計画の妥当性 5.緊急性 6.戦略性 7.社会や国民の理解 3.
国立公文書館におけるデジタルアーカイブの取組みについて 国立公文書館(以下、「館」という)は、1971年7月、当時の総理府(現在の内閣府)の附属機関として置かれ、国の機関などから移管を受けた歴史公文書等について保存管理し、一般の利用に供するなどの業務を行っている組織である。2001年、館は独法化されるとともに、アジア歴史資料センターが館の組織として新たに開設された。また、公文書のみならず、江戸幕府の紅葉山文庫等や明治政府が収集した資料等が含まれる「内閣文庫」を所蔵しており、館で保存され利用に供されている。 館におけるデジタルアーカイブの取組みは、館、外務省外交史料館、防衛省防衛研究所図書館が保有するアジア歴史資料をデジタルで提供する「アジア歴史資料センター資料提供システム」(CA1464参照)が本格的なデジタルアーカイブとしてサービスを開始したことに始まる(1)。さらに2005年には、国が
ガイドラインは「文化資源のデジタル化に関するハンドブック」として次のページで公開されています。 本書は様々な文化資源をデジタル化して公開する際の標準的なフローを示すとともに、デジタル化に関する標準的な規格を紹介したガイドラインです。それらに基づいたデジタル化と、そのドキュメンテーションを体系的に行うことで、より標準的なDigital Cultural Heritageの構築を目的としています。 この頁でガイドラインの最新版をダウンロードできます。 ガイドライン(PDF:3MB) デジタルカルチュラルヘリテージ Digital Cultural Heritage とは、文化資源に関するデジタル化された情報を蓄積し、活用可能なかたちにしたアーカイブシステムです。 本ガイドラインは今後文化資源のデジタル化に従事する方や、それらを管理する方を対象に、各行程でどのような作業と記録項目が生じ、どのよう
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