ＮＨＫ朝の連続ドラマ「あまちゃん」でブレイクした能年玲奈さんをめぐる “引退騒動”が続いている。この騒動、芸能マスコミのあり方についていろいろな問題を提起しているように思うので整理しておこう。 “引退”報道のきっかけを作ったのは５月24日発売の『週刊女性』６月７日号の記事「能年玲奈　事実上芸能界を引退へ」だった。能年さんがこの６月末で切れる契約の更新を行っておらず、このままでは芸能界を引退することになりかねない、という内容だ。表紙にも大きくぶちあげ、「引退」という表現にインパクトがあったために、スポーツ紙やテレビのワイドショーが一斉に後追いした。 実は昨年も能年さんの“洗脳”騒動というのが起きたが、今回の騒動はその延長といえる。昨年の“洗脳”騒動とは、能年さんと所属事務所のレプロエンタテインメントが対立し、互いに弁護士を立てて協議中で、能年さんは2014年末公開の映画『海月姫』以降、一部の

１週間不明だった男児が見つかった。親の思いはいかに。（写真：Rodrigo Reyes Marin/アフロ） 北海道・七飯町で行方不明だった小２男児が１週間ぶりに保護された。まずは、同い年の子どもを持つ親としても、本当に無事で良かったと安堵している。たまたま保護されたニュースをスマホで知ったときに、駅のホームに立っていたのだが、近くにいた年配の女性がその娘さんと思われる方とわざわざ無事を喜ぶ電話をしていた。この１週間、日本中、いや世界中のニュースとなった出来事であったが、同じ小２の子どもを持つ親の立場から、今回の騒動を考えてみたい。 親の「置き去り」行為は確かに行き過ぎだが・・・前提として、この両親が取った「置き去り」の行為については、行き過ぎた面があったと思う。ただ、子育てをしている中で、行き過ぎてしまうことは多々あることだと思う。 この親を責めることは簡単。しかし、自分が同じ小２の息子

「エルサにガールフレンドを」キャンペーンに続いて、今度は「キャプテン・アメリカにボーイフレンドを」と訴える運動が、ソーシャルメディアを騒がせている。 「#GiveCaptainAmericaABoyfriend」は、米西海岸時間火曜日現在、ツィッターでトレンド入りしている話題のひとつ。推進派は、キャプテン・アメリカことスティーブ・ロジャース（クリス・エヴァンス）が、彼を支え続けるバッキー・バーンズ（セバスチャン・スタン）と恋に落ちるべきだと主張している。「もしバッキーが女だったら、ふたりはもうすでにカップルになっているはず」「今は2016年なのに、人はまだスーパーヒーローは全員ストレートだと思っているから」「女性とみつばちが恋に落ちる映画だってあるんだし、いいじゃないか」「これは革命だ！」「キャプテンとバッキーは、マーベル映画で最高のラブストーリーになると思うよ」というのが理由だ。 一方で

トランプ支持者の“感情” アメリカが、ドナルド・トランプに困り果てている。 共和党の大統領候補者争いにおいて、トランプの指名が確定した。２月のスーパー・チューズデー以降も勢いは止まらず、5月2日のインディアナ州予備選でも勝利。獲得代議員数で２位と３位につけていたテッド・クルーズとジョン・ケーシックは、それぞれ撤退を発表した。 ローマ法王をはじめ世界中の要人もトランプに憂慮を示しているが、もっとも困っているのは当の共和党やアメリカの保守系メディアだろう。共和党は必死にトランプ降ろしを画策したが空振りに終わり、保守系のFOXニュースはトランプが勝つたびにお通夜状態だ。 そんなトランプを支持するのは、アメリカの白人貧困層だと言われる。彼らは、トランプの過激な発言に熱狂する。 「メキシコは、麻薬や犯罪を送り込んでくる。彼らはレイプ魔だ！」（2015年6月16日） 「全面的で完全なイスラム教徒のアメ

皇后雅子さま 56歳の誕生日[写真]NEW! 在日アフガン人 成田に集まる[写真] 納車せずレンタカー渡す 逮捕[写真] ミズノ「作業服」市場を狙う[写真] 100均で材料 小3が希少種繁殖[写真] 紀平 ロシア3人娘はいい刺激[写真]NEW! スピッツ通 藤井七段の選曲は[写真]NEW! 峯岸 卒業ずっと悩んでいた[写真]NEW!

パリに本部を置くNGO「国境なき記者団」が発表した「報道の自由ランキング」で、日本が180ヵ国中、72位とされたと伝えるテレビ朝日の報道ステーションで、ジャーナリストの後藤謙次さんが、「実感がない」とコメントしたことが、一部ではかなり批判をされていた。 だが、「実感がない」というのは、かなり控えめな言い方ではないか。 ピンとこないランキングこのランキングで47位のポーランドでは、昨年暮れに憲法裁判所の権限を大幅に制限する法律を作り、さらには今年１月、公共放送や通信社を国有化し、幹部人事を掌握するなど、報道機関の独立性を制限する法案が成立。政府は直後に公共放送のトップを交代させた。これについて、EU欧州委員会が予備調査を始めると報じられている。 67位のハンガリーの現政権も、一足先に裁判官の退職年齢を早めたりメディア規制の法律を次々に行ってきた。70位の香港では、中国共産党に批判的な書籍の出

パターン化する謝罪術　今年に入って目立つのは、ズバリ“謝罪”です。ベッキーさん、宮崎謙介議員、そしてショーンＫさん等々――毎月数人の謝罪が報道されている印象があります。このとき毎度気になるのは、いったい誰に対して何を謝っているのだろうか、ということです。彼らに本気で怒っているひとよりも、ゴシップを楽しんでいるひとが大多数なのでなおさらそう思います。 それでも、この３者のなかでももっとも謝罪に成功したのは、やはりショーンＫさんでしょう。ラジオでの涙声の謝罪は、多くのひとの同情を誘いました。もちろんショーンさんの場合は、そもそも視聴者の被害者意識が強くなかったことも関係しているのでしょうが。 対して大失敗だったのは、ベッキーさんです。謝罪後に、会見前日のLINEやりとりが流出してしまい反感を買ってしまいました。不倫相手のLINEが不正にアクセスされたことのほうがずっと問題であるにもかかわらず、

朝霞市で誘拐され、監禁されていた女子中学生が逃げ出し、約2年ぶりに保護されたという。子どもの身の上を心配し、活動されていた親御さんもホッとされただろう。よかった。 ところで予想されたことであるが、「なぜ逃げられなかったのか」を検討する報道が続出している。もちろん、なぜこんな監禁事件が行われてしまったのか、それを悔やむ無念さからでもあるだろう。しかし当初監禁されていた千葉市や、その後の引っ越し先の東京中野区のアパートの鍵のかけられ方、そして壁の厚さや部屋の配置を執拗に検討し、「周囲に物音は聞こえたのではないか」「声を出せば届いたのではないか」を問いかける報道があまりに多く、目に余る。 例えば、女子中生監禁の部屋「声を出せば隣に聞こえた」 なぜ現場周辺では誰も気づかなかったのか？という記事では、検針を担当しているという電力会社の社員の声を次のように紹介している。 「（寺内容疑者が引っ越してくる

数々の暴言・奇言・珍言（？）で当初「泡沫」扱いされてきたドナルド・トランプが、共和党予備選挙で過半数を獲得する可能性が日増しに高まってきた。そしてここにきて、日本でも、特に保守層からじわりと「トランプ大統領待望論」が広がりを見せている。その背景と構造を探る。 ・「対米追従からの脱却」としてのトランプ待望論3月23日、元大阪市長の橋下徹氏は、ツイッターで以下のように発言したことがにわかに注目された。 沖縄の米軍基地をなくしたい人たちへ。トランプ氏が大統領になればすぐに沖縄米軍基地はなくなるよ。朝日新聞、毎日新聞、沖縄米軍基地反対派はトランプ氏を熱烈応援すべきだ。 出典:橋下徹氏Twitter 無論この発言は、リベラルメディアへの揶揄を含んでいるが、橋下氏の見解には一理どころか二理も三理も、四理もある。ジャーナリストの冷泉彰彦氏によれば、「（トランプの姿勢は）強いて言えば、不介入主義とか、孤立

学生時代に借りた資金の返済が、卒業後も長期間、重くのしかかって生活を圧迫していく――。そんな奨学金制度の在り方が広く社会で問われるようになってきた。学ぶための資金が、なぜこんな問題を引き起こすのか。取材を進めるうちに見えてきたポイントがある。借りるときは学業を支援する「奨学事業」としての姿が前面に押し出され、20歳前後の若者に最大で月10数万円の資金を貸すという「金融事業」としての実像が見えにくくなっている点だ。借りたお金を返すのは当たり前だが、その大原則の周辺で生じる歪み。奨学金問題の歪みを追った今回は、埼玉県に住む1人の女性の話から始めたい。（Yahoo!ニュース編集部）

ガイアの夜明けでアリさんマークの引越社が注目を浴びる！ガイアの夜明けが放送され、アリさんマークの引越社が大変な注目を浴びていますね。 ・アリさん引越社の残業時間がすごい　月147時間と過労死ラインを超える ・「アリさんマークの引越社」現役の従業員が告発した地獄 ・『ガイアの夜明け』の長時間労働特集に「神回」評 なお、番組は２月１８日にＢＳジャパンで再放送されるようです。 アリさんマークの引越社の奇妙なルール～複数人での飲酒禁止さて、知っている人には有名なのですが、このアリさんマークの引越社には奇妙なルールがあります。 それは、社員が複数人で飲酒することを禁止しているのです。 前に、同社の井ノ口副社長がSPA!の記事で言いたい放題だったのを批判した記事を書いたことがありますが、実はその批判の対象とした元記事でも、以下のようにさらっとそのことを述べています。 また、普段は複数人の社員同士の飲酒

大晦日にケルンで起きた集団性的暴行事件で、「容疑者のほぼ全員が外国出身者」と州当局が発表している。これを受けてドイツは年初から連日、大勢の移民をオーストリアに送還しているというし、難民のアパートが放火されているという報道もある。 ケルンでの事件は難民受け入れ反対派にとってはクリスマスとイースター(日本なら盆と正月)がいっぺんに来たような出来事だが、これは左派にとっては由々しき問題である。ガーディアン紙のDeborah Orrは「レフト」と「ハルマゲドン」を合わせた「レフタゲドン」という言葉でこの事態を表現している。 ああ何てこと。これはレフタゲドンだ。プログレッシヴなハートが大切に思う2つの事柄が互いに戦わされている。一方には、我々女性が自分のしたい格好をして自由にストリートを歩き回っても、性的に誘っているなどと見なされるべきではないという女性の権利。そしてもう一方には、女性や男性や子供た

「大手病」でも構わない２０１７年卒の就活スケジュールが前年と比べ、結局は２ヶ月前倒しでスタートすることとなりました。多少の混乱はあるでしょうが、企業側からすると、広報や選考期間が少しでも長いほうがメリットは多く、歓迎すべき変化と思います。学生は学業と就職活動との両立に四苦八苦するでしょう。しかしその経験は、社会人になってから必ず求められる「時間をやりくりする能力」を鍛えるうえでもプラスに働くと受け止めて、前向きにとらえたほうがよいと思います。 さて、相変わらず日本の就活生は「大手病」にかかっている、と言われます。「大手病」とは、大手企業にばかり目を向けて、それ以外の中小企業には目もくれない病気（？）を指すそうです。経営コンサルタントをしている私にとっては、入社する企業を選定する際に、「大手」を一つの基準にするのは致し方ないのではと思っています。就活生には企業や経営に関する情報が圧倒的に足り

2009年以降、お正月の恒例になっている『新春TV放談』（NHK総合）が今年も2日に放送された。 司会は引き続き千原ジュニアが担当し、パネラーにはテリー伊藤、羽田圭介、ヒャダイン、ヒロミ、YOU、吉田正樹が招かれた。 近年この番組では、元気がないフジテレビについて話題にあがることが多い。 10～60代の男女1000人を対象に番組が行なっった「2015年人気番組ランキング」ベスト１０に、ドラマ部門でフジテレビの作品が入ったのは、なんとゼロ。お家芸とも言えるバラエティ番組でもわずか１本にとどまった（ちなみに、バラエティ番組の上位３本を日本テレビが独占した）。 そんな現状に対し、フジテレビでもレギュラー番組を持つヒャダインが言う。 ヒャダイン：　まずフジって世間からものすごく嫌われてるじゃないですか？ 羽田：　ヒャダインさんが認識している世間ってどこにあるんですか？ ヒャダイン：　あ、ごめんなさ

今月13日に発生したパリでの同時多発テロは、私にとっても大変ショックだった。フランスには、大事な友人達がいる。私の友人達は無事だったようであるが、それでも多くの人々の命が奪われたことには変わりない。テロの犠牲者となった人々へ心より哀悼の意を表したい。 今回のテロを受けて、安倍首相を含む各国の首脳は、次々にテロの根絶を誓う声明を出している。だが、あえて言おう。今後、世界各国がシリアのラッカや、イラクのモスルへ猛空爆を行ってISの拠点を殲滅したとしても、IS指導者バグダディやISの幹部らを皆殺しにしても、テロは根絶できない。まして、Facebookが公式で呼びかけている、プロフ画像をフランス国旗の色にするキャンペーンも、パリのテロ被害者に共感するという点では意味はあるにしても、テロをなくすためには、何の意味もない。 何故、テロが起きるのか。IS的な過激思想に走る人間が出てくるのか。その根源には

外来受診 定額上乗せは見送りNEW! 日韓外相 スペインで10分対話[写真]NEW! 米 中国大使館員2人を追放か[写真] 敬老パス利用者増 業界は悲鳴[写真] バナナ 驚きの店舗増と高額化[写真]NEW! J1参入PO方式の見直し検討へ[写真] 剛 泣いたらYOU最悪だよって[写真] いだてん大河史上初の平均1桁[写真]NEW!

独自動車大手フォルクスワーゲン（VW）が米国でディーゼルエンジン車の排ガス規制を不正に逃れていた問題が広がりを見せています。VWは欧州でも同様の不正を行っていたとドイツの運輸相が明かしました。 【写真】メガサプライヤー時代（上） メーカーは部品を組み立てているだけ？ また、独BMWのディーゼル車の排ガスから基準値超の窒素酸化物（NOx）が検出されたと報じられたほか、欧米の報道によると、米環境保護局（EPA）は、BMWや独ダイムラー、米ゼネラル・モーターズ（GM）などについても調査する方針を固めたといい、自動車業界全体に波及する可能性が出てきました。 今回のVWの不正問題は、どのような手法で行なわれたのか。また、この問題はどこまで波及し、日本メーカーにとっては追い風となり得るのか。モータージャーナリストの池田直渡氏に寄稿してもらいました。 フォルクスワーゲンは不正を行った。それは間違いない。