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自炊のコツ
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2021年、奄美大島、徳之島、沖縄島北部及び西表島が世界自然遺産に登録された。新型コロナウイルスの第5類移行による移動の制限がなくなった今、南の島で自然とたわむれる人も少なくないのではないか。 ただ、奄美群島をはじめとする南の離島に訪れる際には、心しておかなければならないことが一つある。毒ヘビとして悪名をとどろかせるハブの存在だ。『奄美でハブを40年研究してきました。』(新潮社)を上梓した服部正策氏(2020年3月まで東京大学医科学研究所・奄美病害動物研究施設に40年間勤務)に、ハブの生態やハブ対策の術について、話を聞いた。(聞き手:関瑶子、ライター&ビデオクリエイター) ※記事中にはハブの写真が多数掲載されています。蛇が苦手な方は見ない方がいいかもしれません。 ──なぜ40年間、奄美でハブの研究をしていたのですか。 服部正策氏(以下、服部):東京大学農学部畜産獣医学科で留年を繰り返して、
JBpressで掲載した人気記事から、もう一度読みたい記事を選びました。(初出:2023年5月28日)※内容は掲載当時のものです。 (牧村あきこ:土木フォトライター) 「魚道」(ぎょどう)という言葉を聞いたことがあるだろうか。 堰(せき)やダムなどで堰き止められた川を、魚たちが行き来きできるようにした専用の道を「魚道」という。 アユやヤマメなど主に産卵のために川をさかのぼる魚は、川の中に人が造った段差のある人工物があると、そこより上流に行くことができない。そんな困っている魚たちのために、 緩やかな傾斜の小さな水路を作り、そこを通って魚が上流に行けるようにする仕組みが魚道だ。 魚道は日本全国にあるが、その中でも最大規模と言えるものが東京の奥多摩にある。内部見学もできる白丸調整池ダム(白丸ダム)の魚道は、実用性とエンターテインメント性を兼ね備えた施設なのだ。 ※記事末に見学コースを撮した動画が
ネットフリックスが中国のベストセラーSF小説『三体』をドラマ化。冒頭で文化大革命のシーンを迫力満点で描いている。 他方、昨年制作された中国の動画配信サービス「テンセントビデオ」版の『三体』には、同様のシーンは一切ない。 習近平国家主席の独裁化が進むなか、ネトフリ版『三体』から中国の行方を考察する。(JBpress) (福島 香織:ジャーナリスト) >>ネトフリ版『三体』のシーンを画像で見る 3月21日から配信が始まった中国SF小説の金字塔『三体』の実写版ドラマシリーズ見たさに、ついにネットフリックスに加入してしまった。このネトフリ版『三体』に描かれた、キャンパス一杯にあふれかえる学生たちが声をそろえて「革命無罪」と叫ぶ狂気の「清華大学100日大武闘」の再現ワンシーンは大迫力だ。それを見たらネトフリの加入ボタンを押さずにはいられなかった。
尹錫悦(ユン・ソンニョル)政権の運命がかかった総選挙を4月10日に控え、尹大統領の長年の宿敵・曺国(チョ・グク)元法務長官が韓国政界にときならぬ旋風を巻き起こしている。 「文在寅(ムン・ジェイン)政権の皇太子」として注目を集めた曺元長官は今年2月の2審判決で子どもの大学入試不正疑惑などにより懲役2年の実刑判決を下された。その後、上告し、現在は最高裁判決を控えている状態なのだが、曺元長官は2審の有罪判決に臆することなく、「非司法的な方法で名誉を回復する」としてまさかの新党結成に動き、目下、総選挙の台風の目となっているのだ。 「進歩系のアイドル」から一転… 韓国最高の大学であるソウル大学法学部出身で母校の教授でもあった曺国氏は、秀麗な容貌に切れ味鋭い話術で進歩陣営を代表する知識人となり、進歩支持者たちの“アイドル”として君臨してきた。 そんな彼に目を付けた文在寅政権は、彼を民政首席として政界に
政府の「デフレ脱却のための総合経済対策」の一環として、所得が一定以下である「住民税非課税世帯」に給付金が支給されている。対象外のビジネスパーソンは「うちには関係ない」と考えていることだろう。だが、年金の所得代替率(現役世代の収入に対する比率)が6割程度に抑えられている今、年金生活に入ると、この「住民税非課税世帯」という言葉がにわかに現実味を帯びてくる。現役時代に1000万円超の年収があったものの、定年を機に完全リタイアし、企業年金と投資の収入で住民税非課税世帯として生活する元大手メーカー社員に話を聞いた。 (森田 聡子:フリーライター・編集者) 「ようやく公的扶助のお世話になるチャンスがやってきた」 大阪市在住の男性は大学卒業後20年以上、大手メーカーのエンジニアとして勤務し、昨年末、満60歳の定年を機に完全リタイアした。 男性以外の同期はほとんど継続雇用を選択し、人事からも再三引き留めら
英国のスナク首相と米国のバイデン大統領(Martyn Wheatley/Parsons Media via ZUMA Press/共同通信イメージズ) (国際ジャーナリスト・木村正人) 「ファイブ・アイズ」の英米共同作戦 [ロンドン発]英米両政府は3月25日、中国が政治家、ジャーナリスト、学者、何百万人もの有権者の個人情報を標的に大規模な世界的サイバー攻撃を仕掛けていると制裁を発動した。アングロサクソン系電子スパイ同盟「ファイブ・アイズ」の主軸である英米の共同作戦だ。 オリバー・ダウデン英副首相の発表によると、英政府通信本部(GCHQ)内の国家サイバーセキュリティーセンター(NCSC)は、英国選挙管理委員会のシステムが2021~22年に中国の国家関連組織によって攻撃された可能性が高いことを突き止めた。 また、中国国家関連の高度標的型脅威グループ31(APT31)が21年に英議会議員に対し偵
米アマゾン・ドット・コムが、2つの中国系新興電子商取引(EC)サービスの台頭を警戒していると米ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)が報じている。 (1)中国でネット通販「拼多多(ピンドゥオドゥオ)」を展開するPDDホールディングスが手がける越境EC「Temu(ティームー)」と、(2)アパレル越境ECを手がける「SHEIN(シーイン)」である。 利用者急増の新興EC、アマゾンの脅威に TemuとSHEINはいずれも米国で急速に人気を集めている。Temuは2022年秋に米国でサービスを始めた。米調査会社のセンサータワーの推計によると、Temuはそれ以降若者を中心に利用者を増やしており、米国における月間アクティブユーザー数は、24年1月に5140万人へと増加した。 SHEINの月間アクティブユーザー数は同じ期間に、2090万人から2600万人へと増えた。一方、アマゾンの月間アクティブユーザ
なぜ、大谷名義で巨額送金を許したのか これまで沈黙を守っていた米大リーグ(MLB)、ロサンゼルス・ドジャースの大谷翔平選手が3月25日(日本時間26日)、記者団の前で専属通訳兼アシスタントを務めていた水原一平氏が違法賭博に関与していたとされる件について声明文を読み上げた。 「私は賭博には一切関与したことがないし、賭博胴元に送金したこともない」 「水原氏が嘘をついていたことに言葉で言い表せないくらいショックだ」 (youtube.com/watch?v=dNB03n4XN8E) 米国は「裁判万能国家」「訴訟国家」。 ひとたび司法当局が動いた刑事・民事沙汰では、当事者は弁護士の許可なくしては自己弁護することはできない。 ドジャースの弁護士は先週、水原氏がスポーツ専門チャンネルのESPNに対し、「大谷選手が借金を肩代わりしてくれた」と述べた直後、「大谷は大規模な窃盗被害に遭った」と反論していた。
(山本一郎:財団法人情報法制研究所 事務局次長・上席研究員) 国家機密の漏洩を中国など外国に漏らさない仕組みである「セキュリティクリアランス」が法制化に向けて検討が進んでいる足元で、我が国のエネルギー問題を議論する内閣府「再生エネルギータスクフォース(以下、再エネTF)」が燃えています。 内閣府で行われている再エネTFは、安倍晋三政権以降、重要閣僚を歴任した自民党・河野太郎さんが用意している審議会に準ずるハコで、国民に広く負担を求めている再エネ賦課金や再生エネルギーの固定買い取りをするFIT価格に関して政府に提言を行う会議体です。 もともと河野太郎さんは教条的な脱原発思想の持ち主で、政策的に原子力発電から再生エネルギーにシフトさせることを重視してきました。2021年には、我が国のエネルギー政策の大きな方針を定める『エネルギー基本計画』の策定において、原案について説明に来た官僚を怒鳴りつけ、
JBpressで掲載した人気記事から、もう一度読みたい記事を選びました。(初出:2023年2月19日)※内容は掲載当時のものです。 前回の記事「NHK離れを加速させる受信料制度の迷走、『割増金』は事実上の罰金か?」で、NHKの受信料制度は難題山積になっていることを指摘した。放送と配信の垣根がなくなり、インターネット事業を拡充したいNHK――。しかし、ここでも受信料問題が立ちはだかる。ネットでのコンテンツ配信が急速に拡大し、放送の優位性が揺らぐ中で、持続可能な存在としてNHKが進むべき道は受信料制度からの脱却ではないか。 (岡部 隆明:就職コンサルタント、元テレビ朝日人事部長) 置き去りにされたテレビや新聞 先日、トヨタ自動車が14年ぶりの社長交代を発表しました(注:本記事を初掲載した2023年2月時点)。日本最大の企業のトップ交代ということだけではなく、情報発信の斬新さでも注目を集めました
JBpressで掲載した人気記事から、もう一度読みたい記事を選びました。(初出:2023年6月9日)※内容は掲載当時のものです。 1市4町が合併して誕生した人口72万人の「相模原市」 1956年に移行した大阪、名古屋、京都、横浜、神戸から2011年移行の熊本市まで、日本には政令指定都市(政令市)が全部で20ある。横浜、川崎に次いで2010年に神奈川県3番目(全国19番目)の政令市になったのが相模原市だ。人口は約72万人。失礼な言い方だが、地味で政令市としてのイメージがあまり湧いてこない。 そんな相模原市が昨年度からメディア向けシティープロモーション活動に力を入れており、プレスツアーやメディア交流会などを開催している。 今年も6月1日に「相模原の森林と物流から広がる“未来をつなぐ創業・産業を巡るプレスツアー”」が実施されたので筆者も参加してみた。その様子を紹介しながら、相模原市の現状と今後の
3月15日放送のTBS『不適切にもほどがある!』(金曜午後10時)の第8回はテレビ史上に残るドラマだったと言っていい。これほどまでに世間を辛辣に批判したドラマは平成期以降、なかった。 脚本を書いているクドカンこと宮藤官九郎氏(53)がコミカルでハートフルな作風を得意にするばかりでなく、鋭い批評眼も持つことがあらためて知らしめられた。 テレビドラマがすりよりがちな「世間」に諫言 政治や権力を批判するドラマは割と多い。タブーに挑戦しているように見えるが、政治や権力には批判が付き物であり、さほど野心的なことではない。しかも、元ホワイトハウス広報官が大統領らの醜聞隠しに奔走する『スキャンダル 託された秘密』(ABC、2012年)などの米国ドラマに比べたら、日本のドラマはリアリティーもインパクトもおよばない。 ドラマにとって政治や権力より批判しづらいのは世間なのだ。視聴者と重なり合うのだから。返り討
長い歴史を持つ日本のAMラジオ放送がその幕を閉じようとしています。FM局への転換を図るためで、すでに一部のAM局は試験的に放送を取りやめました。深夜放送や受験勉強のためのラジオ講座など、今の中高年世代の多くは、かつてAM放送に親しんでいました。そのAMラジオがなぜ、停波するのでしょうか。専門記者グループのフロントラインプレスが「AMラジオ放送」をやさしく解説します。 (フロントラインプレス) FMだけになり視聴者に不利益は? 「AMラジオ、13社34中継局が放送休止へ 2月1日から順次」 「NBCラジオ佐賀、2月5日からAM休止、FM波に1本化」 「民放AMラジオが消える 2028年をめどに」 年明けから3月にかけて、こんなニュースが相次いで流れました。「試験的に」という言葉は付いているものの、停波に驚いた人は多いかもしれません。2028年までにAM放送を廃止しFM放送に切り替えるという方
と言いますのも、先月亡くなった私の父も、施設に入るまでは車いすで海外旅行をしたり、劇場やレストランに足を向けたりすることも多かったんですよね。 車いすを押す羽目になる私も、身体が不自由になる前と同じように活動しようとする父の要求はそう簡単には実現しないので、施設や空港、旅行代理店と事前連絡がてら折衝したり、移動手段を綿密に手配したりと、不要に発生する「ロジ」に奔走していました。 思い返せば、13年5月に著名な障害者でもある乙武洋匡さんが「車いすだからと入店拒否された」として飲食店を名指しで批判して騒動になったり、21年3月にJR東日本の無人駅で下車しようとしたところ、事実上の拒否にあったとして、同じくJR東日本を名指しで非難した伊是名夏子さんが炎上したりしていました。 17年6月には、バリアフリー研究所を名乗る男性が格安航空会社に故意に事前連絡を怠ったにもかかわらず、なぜか朝日新聞が「車い
2023年の出生数(速報値)は8年連続の減少で75.8万人と過去最少となった。 作家の橘玲氏はインタビュー前編で「性愛格差こそが未婚者急増の本質」と語った。 橘氏が懸念するのは、一人の男性と一人の女性が結婚し、子どもを産み育てるという「一夫一妻制」を前提にした現代社会の崩壊だ。打開策はあるのだろうか。インタビューを2回に分けて掲載する。(JBpress) (湯浅大輝:フリージャーナリスト) 【前編】モテ男とエロ資本あり女しか結婚できない悲劇、橘玲氏「少子化は自由恋愛の帰結、弱者男性と上方婚女性が大量発生」 「自由恋愛」が破壊した結婚の価値観 ──前編で橘さんは、自由恋愛は自己責任であり、結ばれるカップルの数が減っていくのは自然の流れである、と説明されました。解決策はあるのでしょうか。 橘玲氏(以下、敬称略):社会がリベラル化し、「自分らしく生きるのが素晴らしい」という価値観が広まれば、若い
JBpressで掲載した人気記事から、もう一度読みたい記事を選びました。(初出:2022年11月21日)※内容は掲載当時のものです。 2022(令和4)年9月23日、西九州新幹線・武雄温泉~長崎間が開業した。九州新幹線長崎ルートの未開通分のほか、北海道新幹線の札幌延伸工事も進められている。さらなる新幹線の建設が、国政の場などで検討される日が来ることもあるだろう。だが、想定した需要がなく仮に赤字が生まれた時に誰が負担するのか。新幹線開通後に並行する在来線をどう維持するのか。日本が好景気にあった昭和40年代の発想から変わらないままでいいのか。(文中敬称略) (池口 英司:鉄道ライター・カメラマン) 東海道本線の救済を目的に建設された新幹線 開業した西九州新幹線・武雄温泉~長崎間69.6営業キロの間に設置された駅は5駅。6両編成の「N700S」で運転される「かもめ」は全線を最短23分で走破する。
(ジャーナリスト・吉村剛史) 中国では秦剛前外相に象徴されるように高位高官といえどもある日突然所在不明となる事例が珍しくない。それが私たちの身近な人物となれば、うす気味悪さはひとしおだ。 神戸学院大学(本部・神戸市中央区)の中国語各コースなどで教鞭を執る大物中国人教授が、昨年夏休みに一時帰国して以降連絡が取れなくなっていることが3月16日までに関係者らの証言でわかった。中国当局に身柄を拘束された可能性もある。 大学では昨秋以降他の教員に担当講義をカバーしてもらってきたが、新学期を目前にしてもなお連絡がつかず、困惑の色を一層濃くしている。 学内の「名物教授」は学外でも「名士」 所在不明となっているのは神戸学院大学グローバル・コミュニケーション学部グローバル・コミュニケーション学科で「中国語の古典と伝統」をはじめ、中国語の初級から応用表現にいたる各コース、ゼミなどを担当してきた胡士雲教授。
2018年夏、愛媛県の肱川流域で、ダムの「緊急放流」により5人もの命が奪われた。5年が過ぎた今、それは人災だったと問い続けている遺族がいる。 緊急放流による氾濫で流された夫 「裁判のきっかけは、被害がダム操作で起きたことを知ったことです。知識がない状態でしたが、人災であることをはっきりさせたいと思った」 そう語るのは、国土交通省四国地方整備局(以後、四国地備)が管理する野村ダム(西予市野村町)の緊急放流で夫を亡くした入江須美さんだ。 2018年7月7日当日の朝、須美さんは仕事場に呼ばれて朝6時前に自宅を出た。4日夜から雨は肱川流域に断続的に降り続けていた。 「私が家を出る前、夫が川を見に行き、少ない放流を見て近所の人に『まだ大丈夫だ』と言っていたのを聞いているんです」(須美さん) 家を出てしばらく行くと、土砂崩れで先へ進めなかったため、仕方なく自宅に引き返そうとした。家にいた夫とは、携帯電
第2ステージに入ったチャットGPT 2023年はチャットGPTの話題一色という感じでしたが、今年に入ってチャットGPTを具体的に利用しようという動きが出てきました。 第2ステージに入ったと言ってもいいでしょう。 人工知能は利用してこそ価値があります、だからこそ何に利用できるかということが大事なのです。 人工知能としての凄さは分かりましたが、何のために使ったらいいかということが分かりません。 人工知能は人類最後の発明とも言われているので、人工知能と一緒に何かを成し遂げなければ宝の持ち腐れになってしまうのです。 私は起業家こそ人工知能を最大限に利用すべきだと思っています。すべてのシーンで、人工知能を活躍させる余地があるのです。 起業家および経営者は、自分以外の人に何かをやらせることによって成果を出してきました。 他人のリソースを利用して、自分の夢を実現してきたのです。 自分が何かをできるという
北陸新幹線は日本の大動脈でもある東海道新幹線が災害や事故などで不通になった際のバックアップという役割から、1970年代に東京─大阪間を北陸経由で結ぶ新幹線として計画された。 計画から実現までには長い歳月を要し、ようやく1997年に高崎駅―長野駅間が開業した。1997年に長野駅まで先行開業したのは、翌1998年に長野五輪の開催を控えていたことが大きな理由だ。東京駅―長野駅間を新幹線一本で移動できるようになれば、首都圏から多くの観戦者を期待できる。そんな政治的な思惑があった。 長野駅までの部分開業を果たした一方で、肝心の北陸3県に新幹線は到達しておらず、長らく新幹線は長野駅発着だった。そのため、北陸新幹線という名称は紛らわしく、長野県を中心に“長野新幹線”と呼称するムードが支配的になっていた。 しかし、長野新幹線という呼称が定着してしまうと、長野駅以遠が延伸されずに終わってしまう可能性も否定で
M87ブラックホールの輪郭。左側が2017年4月、右側が2018年4月の写真(提供:EHT Collaboration/SWNS/アフロ) 2024年1月20日、宇宙航空研究開発機構(JAXA)による日本の無人月面探査機SLIM(スリム)が月面に降り立ち、日本列島は歓喜と興奮に沸いた。2024年2月29日現在も、SLIMは月面から様々なデータの送信を断続的に続けている。それらのデータは、月の起源を明らかにする研究への活用が期待される。 とはいえ、宇宙は恐ろしく広い。地球からわずか38万km、約0.00000004光年離れた月の詳細ですら、我々はまだ知らない。となれば、138億光年先まで広がる宇宙は、さらに謎に包まれている。 松原隆彦氏(高エネルギー加速器研究機構 素粒子原子核研究所教授)は、シンプルな疑問をそのままタイトルにした書籍『宇宙とは何か』(SBクリエイティブ)を上梓した。宇宙とは
この上の図は、私の研究室の博士3年生、イジンヨンさんが作った「脳のゆらぎ」のトリックアートなのですが、画面上に固定されているはずの図がなぜか「ゆれ動いて」見えますね? どうしてなのでしょう? その答えは、本稿の末尾に記します。 さて、3月8日、米国テキサス州オースティンで「最先端技術やアートの祭典」と銘打つ商用イベント「SXSW」が開幕、初日は「質問を入力すれば自然な文章で回答が得られる生成AI」などのプレゼンテーションが相次いだと、NHKなどのメディアが報じています。 「数十万人が参加」する大祭典との触れ込みですが、欧州や基礎科学の観点から「採点」させてもらうと、多額の資金を投入しつつ内容は徹底してコーヒー同様「アメリカン」。 日本企業も出品しているようです。 私は内容を押さえ切っていないのでこれくらいにしておきますが、およそ地道で確かな明日の人類の叡智の模索というより、一攫千金を狙うヤ
米アップルが10年続けてきた電気自動車(EV)の開発計画を断念したというニュースは投資家にとって朗報だったようだ。 米ブルームバーグ通信などの報道によれば、アップルはEV開発の人員を、スマートフォン「iPhone」などのAI(人工知能)機能の開発に振り向ける。一方、AIサービスの分野では、米マイクロソフトや米グーグルといった競合の動きが速く、アップルがこれらに追いつけるかどうかが注目されている。 アップル、再びiPhoneの機能拡充に注力 英フィナンシャル・タイムズ(FT)によると、アップルのAI開発はこれまで主に、自動運転EVや複合現実(MR)端末「Vision Pro(ビジョンプロ)」といった新しいハードウエアの市場を開拓するための手段として進められてきた。しかしEVプロジェクトの終了と、MR端末の出足の鈍さに伴い、アップルは再びiPhoneの機能拡充に注力するようになった。 FTによ
各国のIT企業は自国の母国語に強いLLM(大規模言語モデル)の開発を進めている。その中で、登場しつつあるのが方言に対応したLLMだ。 方言AIは貴重な文化や知識を時代に継承する有力な手段になる上に、その言語を話す人々から信頼や親近感を得る手段になり得る。 だが、政治家のスピーチなど、方言AIによる多言語対応を悪用するケースも考えられる。「方言ロボット」とともにリスクを議論しておく必要がある。 (小林 啓倫:経営コンサルタント) 先日、MicrosoftがフランスのAI企業、Mistral AI(ミストラルAI)と提携するというニュースが流れた。MicrosoftはChatGPTの開発企業であるOpenAIとも提携しているため、「どうして?」と思われた方もいるだろう。 しかし、いまや飛ぶ鳥を落とす勢いのOpenAIとて万能ではない。Microsoftとしても、さまざまな可能性を手に入れておく
全国人民代表大会(全人代)後の首相会見廃止というニュースが世界を駆け巡った。1988年以降、歴代首相が国内外のメディアに直接語る慣例が定着していたため、極めて異例と受け止められた。 そもそも事前に質問者や質問事項が決められている「予定調和」の記者会見ではあるが、過去には記憶に残る名言も飛び出すなど、意義はあった。 李強首相の存在の軽さが改めて露呈した格好だが、記者会見を廃止させたと考えられる習近平国家主席にはどんな思惑があるのか。(JBpress) (福島香織:ジャーナリスト) 3月4日から全国政治協商会議(全国政協)、5日から全国人民代表大会(全人代、人大)が開幕した。いわゆる「両会」(国会のようなもの)シーズンに突入した。 今年の両会は例年のように盛り上がっていない。中国国内でも事前報道はそんなに手厚くなかった。だが全人代についていえば、李強首相の初めての政府活動報告ということで、海外
先ごろ開いた株主総会で、アップルのティム・クックCEO(最高経営責任者)がAI(人工知能)機能の導入を予告したのは、必要に迫られてのことだったようだ。 「乞うご期待」、もはや通用しない 米ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)によれば、クック氏はこれまで株主から幾度も同じ質問を受けてきた。 それは、「アップルは生成AIに関して何をしているのか?」というものだった。それに対する同氏の答えはいつも同じ。「乞うご期待」だった。だが、投資家らはこのせりふに対して、我慢の限界といった心境に達していたという。 EV開発中止報道で株価上昇 先ごろ、アップルが10年にわたり開発を続けてきた電気自動車(EV)を断念し、いわゆる「Apple Car」計画を中止すると報じられた。これに伴い開発チームの多くは同社のAI部門に移るといわれている。この報道は投資家に大いに歓迎されたとWSJは報じている。 同紙によ
「青春18きっぷ」は、JR全線の快速列車や各駅列車の自由席が乗り放題になるお得なきっぷだが、そんな青春18きっぷでの旅を新入社員の研修に取り入れた企業がある。島根県出雲市に本社を置く山陰パナソニックだ。そこにはどのような狙いがあったのか? 2年間にわたる取り組みを紹介する。 >>【写真】「サンパナポーズ」で写真を撮る山陰パナソニックの新入社員ほか 社長の発案がきっかけで始まった18きっぷの新入社員研修 昨今、企業はどこも慢性的な人手不足と言われるが、どの企業も誰でもいいから採用したいとは考えていない。新卒・中途採用ともに厳格な選考が実施されている。 昭和期は終身雇用の意識が強かったが、平成期以降は転職・離職も珍しくなくなった。特に入社から3年以内に離職する新卒者も目立つようになり、せっかく育てた人材が流出する事態に企業は頭を悩ませている。 そこで、新入社員にじっくりと向き合うことで離職率を
(山本一郎:財団法人情報法制研究所 事務局次長・上席研究員) 国会では、旧統一教会の関連団体から選挙支援を受けていたとされる盛山文部科学大臣への不信任決議案ですったもんだする一方、文化庁がついに財産監視の強化対象となる宗教法人の基準策定まで漕ぎ着けました。 関係者の皆さま、大変にお疲れ様でございました。登山で言えば8合目までやってきた感じでしょうか。 なお、本件基準の名前は「特定不法行為等に係る被害者の迅速かつ円滑な救済に資するための日本司法支援センターの業務の特例並びに宗教法人による財産の処分及び管理の特例に関する法律に基づく指定宗教法人及び特別指定宗教法人の指定に関する運用の基準」です。クソ長い。 【関連資料】 ◎特定不法行為等に係る被害者の迅速かつ円滑な救済に資するための日本司法支援センターの業務の特例並びに宗教法人による財産の処分及び管理の特例に関する法律に基づく指定宗教法人及び特
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