例えばドイツのケースである。ドイツを代表するシンクタンクであるIfo経済研究所が6月2日に発表した5月時点の調査によると、同国の製造業のうち、中間財の供給不足に陥っていると回答した企業の割合は15.9％と、前回4月時点の13.8％から上昇した。エネルギー集約型の産業の企業を中心に、中間財不足が深刻化しているようだ（図表1）。 代表的なのが化学工業だ。ドイツの化学工業は、自動車工業と並んで製造業の双璧を成している。もともとはラインラントの石炭ガスを原料に発展し、戦後のドイツの経済復興を牽引した産業でもある。現在は輸入した天然ガスを利用しているが、それゆえロシア発のエネルギーショック以来、その対外的な脆弱性が問題となっている。 それ以外にも、データ処理装置や電子部品、ゴム・プラスチック製品、基礎金属（鉄鋼業や非鉄金属製造業）といった業界で、中間財の不足が強まっている。いずれも最終財の生産に多大
