「女性活躍は大事だけど、本人次第だよね」ジェンダー多様性から目を背ける日本の経営者たち | 文春オンライン

「諸外国に遅れているのはあまり悲観していません」 今年の3月8日の国際女性デーに、非常に興味深い記事が新聞の一面を飾りました。朝日新聞が国内の主要企業のうち「女性役員ゼロ」の14社に取材したところ、女性幹部が誕生するための条件として、女性本人の意識改革や女性の採用数の増加が必要だと考えている企業がもっとも多かったというのです（それぞれ5社）。経営層の意識改革が必要と答えたのは2社、男性社員の意識改革が必要と答えたのは1社でした。 ©iStock.com その翌日、朝日新聞のデジタル版に、経団連副会長でダイバーシティ推進担当のANAホールディングス社長・片野坂真哉氏のインタビュー（男だらけの財界「個別企業が努力すべき」 経団連幹部）が掲載されました。 片野坂氏は、日本企業の女性登用の状況があまり変わっていないことについて「制度を作っているのが男性中心だから、職場の取り合いになる。女性が力のあ

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“小島 慶子”