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TGS2024
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本連載は、前回シリーズ「いまさら聞けない 製品設計と設備設計の違い」をイントロダクションと位置付け、設備設計の現場でよくあるトラブル事例などを紹介し、その解決アプローチを解説していきます。 今回のテーマ:誰も教えてくれない設計NGあるある【ねじ編】 前回お届けした前編では、「1.M3以下のねじは基本的に使用NG」「2.スペーサなどの部品以外の共締めはNG」「3.ワークが通過する上部での上向き締結はNG」の3つのNG(暗黙の常識)について紹介しました。今回はその続きとして、さらに4つのNGを取り上げます。 ⇒連載バックナンバーはこちら 4.斜め方向に穴を設計するのはNG 複雑形状の部品を設計している際、まれに部品に対して穴を斜めにすると設計上都合が良いことがあります。ですが、基本的に斜め方向に穴を設計するのはNGです。理由は大きく2つあります。 1つ目の理由は「加工精度が悪化するから」です。
三井金属鉱業は2024年9月24日、全固体電池向け硫化物系固体電解質「A-SOLiD」の「初期量産工場」の新設を決定したと発表した。 三井金属鉱業では2019年に固体電解質の量産試験用設備を埼玉県上尾地区に導入して以降、2度にわたる生産能力の増強を進めてきたが、2027年前後に全固体電池を搭載したEV(電気自動車)の初期市場導入が計画される中、三井金属鉱業の固体電解質が電池特性を左右するキーマテリアルとして採用される見通しが高まってきたという。 これらを背景に、三井金属鉱業では、さらなる生産キャパシティーの確保と、革新的生産プロセス開発を目的として埼玉県上尾地区に固体電解質の初期量産工場を新設することを決めた。 初期量産工場は2027年の稼働開始を予定しており、高効率な生産方式を採用することで、顧客企業の全固体電池の実用化に貢献することを見込む。また、現在稼働中の量産試験棟と合わせ、世界最
上記では、例えば、「不良品を作った場合」「火傷をする」といった場合も考察しています。実際の「たこ焼き模擬店」の運営では、「異常系は、あらかじめ対処法は決めず、実際に発生してから、常識と良識で臨機応変に(あるいは、テキトーに)対応する」ことになるでしょう。 正常ケースでも、日常生活では、毎日、毎時、毎分、細かい判断をしています。朝起きて学校へ行くまで「目覚まし時計が鳴って、あと1分だけ寝ていようか?」「どのシャツを着ようか?」「歯磨きは十分か?」「髪形は見苦しくないか?」「バスの時間が迫っているので、走ろうか?」「前から来る歩行者を右に避けるか、左に避けるか?」「この地下鉄の車両は満員なので、隣の車両から乗ろうか?」など、無意識のうちに大量の判断をしています。プログラミングでは、この全ての判断を考慮しなければなりません。異常が発生した場合も同様です。そう考えると、朝、起床して学校へ行くのは、
東京メトロは、輪軸組立作業について社内で定める圧入力値の基準値を超過している輪軸があることが判明したと発表した。さらに、該当作業の委託先において、車輪圧入作業の記録の一部数値の書き換えがあったことを明らかにした。 東京メトロは2024年9月18日、輪軸組立作業について点検したところ、社内で定める圧入力値の基準値を超過している輪軸があることが判明したと発表した。さらに、該当作業の委託先であるグループ会社(メトロ車両)において、車輪圧入作業の記録の一部数値の書き換えがあったことを明らかにした。 東京メトロでは、関東運輸局からの鉄道車両における輪軸の緊急点検の指示を受け、同社の輪軸組立作業について点検し、今回の検査不正などが発覚したという。緊急点検の対象となったのは、全9路線、約1万1000軸(約330編成/約2700両)で、車輪圧入作業において、圧入力値が社内で定める基準値を超過している輪軸が
Siパワー半導体でSiCと同等レベルの低損失を実現、シャープのFCR回路技術:組み込み開発ニュース シャープは、技術展示イベント「SHARP Tech-Day'24」において、Siパワー半導体を用いて次世代に位置付けられるSiCパワー半導体と同等レベルの低損失を実現できるFCR回路技術に関する参考展示を行った。
NECは「国際物流総合展2024」(2024年9月10~13日、東京ビッグサイト)において、NIPPON EXPRESSホールディングスの日本通運とともにフォークリフトや協働ロボットの遠隔操作デモを披露した。 デモではNECのブースにあるコックピットから、隣接するNXのブースにあるフォークリフトを遠隔操作し、荷物が載ったパレットを協働ロボットの前まで搬送。その後、同じ作業者が画面を切り替えて、カメラからの映像を見ながら協働ロボットを操作し、カゴ台車への積み込みなどを行った。 両者は2020年から共同でフォークリフトやロボットなどを活用した遠隔搬送ソリューションとして「テレロボフォーク」や「テレロボハンドラー」の開発に取り組んでいる。 テレロボフォークは既存のフォークリフトに、レバー、ハンドル、ペダルを制御するアクチュエーターと、カメラやLiDARなどを後付けすることで、自律走行、遠隔操作、
自動車メーカー各社が2024年9月6日、経済産業省の「蓄電池に係る供給確保計画」の認定を受けたと発表した。電動車の普及と経済安全保障のため、蓄電池の安定供給確保を後押しする。 経済産業省が定める「蓄電池に係る安定供給確保を図るための取組方針」は、経済安全保障推進法に基づき、特定重要物資として指定した蓄電池の生産基盤を強化するためのものだ。蓄電池だけでなく、部素材や製造装置も対象となる。 蓄電池は装置産業のため、大規模な投資が求められる。蓄電池のサプライチェーンとして、生産能力や技術を確保するために政府が支援する。 なお、2023年4月と同年6月にも複数の企業が蓄電池の供給確保計画の認定を受けている。 トヨタ自動車 トヨタ自動車は、2026年導入の新型EV(電気自動車)に搭載するパフォーマンス型の次世代電池と、全固体電池の開発/生産計画が認定された。パフォーマンス型の次世代電池に関する計画は
自然科学研究機構 核融合科学研究所 教授の高畑一也氏が、核融合発電の基礎知識について解説する本連載。第1回では、地上で実現する核融合反応とはどのようなものか、核融合発電の優位性と安全性、実現に必要な物理的条件、どうして核融合発電が必要なのかについて紹介します。 今回から3回に渡り、核融合発電の基礎知識について解説記事を書かさせていただきます。分かりやすく、細部にわたって説明していきますので、よろしくお願いいたします。著者は自然科学研究機構 核融合科学研究所で、核融合実験装置の設計/製作に携わった経験があり、現在は広報室長を兼任しアウトリーチ活動をけん引しています。 最近は、海外で核融合のスタートアップが勃興したこともあって、ニュースなどで核融合発電が取り上げられることが増えてきました。しかし多くの人は、この聞き慣れない言葉に不安を持つようです。何せ、名前に「核」が付きますから。そのような不
中国メーカーの急成長を導いた「製造デジタルプラットフォーム」とは:中国メーカーのデジタルプラットフォーム戦略(1)(1/3 ページ) 中国メーカーがグローバル市場で大きな存在感を示すようになって久しい。急激な発展の要因の1つに、同国が国家レベルで整備を進める「製造デジタルプラットフォーム」の存在が挙げられる。本連載では事例を交えながら、製造デジタルプラットフォームを巡る現状を解説していきたい。 本連載の狙い 10年前、筆者は日本の製造業、モノづくりが持つ技術力に魅了されて、日本の大学でロボット工学を専攻し、勉強した。当時の中国では、ソニーや日立製作所、東芝などの日本ブランド製品がたとえ値段は高くとも大きな人気を博していた。 だが、それから10年後の現在、日本のブランド家電を中国の主要なショピングモールで見かける機会はとても少なくなった。中国市場において、スマートフォンや洗濯機、冷蔵庫、エア
AI時代のデザイン デザイン業務におけるAI活用の現状と展望:設計者のためのインダストリアルデザイン入門(12)(1/3 ページ) 製品開発に従事する設計者を対象に、インダストリアルデザインの活用メリットと実践的な活用方法を学ぶ連載。今回は「AI時代のデザイン」をテーマに、インダストリアルデザインにおけるAI活用の現状と展望について解説する。 ⇒ 連載バックナンバーはこちら 1.イントロダクション 近年、AI(人工知能)の目覚ましい進化は、さまざまな分野に革新をもたらしています。デザイン分野も例外ではなく、AIはこれまでデザイナーの独壇場とされてきたクリエイティブ領域にも進出しつつあります。 果たして、AIはデザイナーの仕事をただ奪うだけの存在なのでしょうか。それとも、新たな可能性を切り開くパートナーになり得るのでしょうか。本稿では、特に工業製品開発におけるデザイン業務(インダストリアルデ
東工大のスパコン「TSUBAME」の将来像とは――遠藤教授&野村准教授に聞く:AIとの融合で進化するスパコンの現在地(2)(1/3 ページ) 急速に進化するAI技術との融合により変わりつつあるスーパーコンピュータの現在地を、大学などの公的機関を中心とした最先端のシステムから探る本連載。第2回は、東京工業大学の「TSUBAME 4.0」の構築と運営を担当している同大学 教授の遠藤敏夫氏と准教授の野村哲弘氏のインタビューをお届けする。
クラウドファンディングの大手「GREEN FUNDING」で、現在爆売れ中のスピーカーがある。建設会社として180年以上の歴史を誇る鹿島建設が開発した立体音響スピーカー「OPSODIS 1」だ。 同社が開発した「OPSODIS」という音響技術を搭載した製品だが、2024年4月にリニューアルオープンしたSHIBUYA TSUTAYAにはGREEN FUNDINGのプロジェクト展示ブースが常設され、OPSODIS 1を実際に聴く事ができるようになっている。 クラウドファンディングでは、執筆時点ですでに支援総額は2億5000万円を突破。スピーカー部門での支援1億円超えを、これまでの記録を5分の1近く縮めて、最短の38日で達成した。 筆者もサンプル機をお送りいただき、その効果を確認したところだが、単なるステレオソースを再生しても立体音響として聞こえるという、不思議なスピーカーだ。このOPSODIS
「生成AI」はいよいよこれから“幻滅期”へ、ガートナーのハイプサイクル2024年版:製造マネジメントニュース 米国の調査会社Gartnerは「先進技術におけるハイプ・サイクル2024年版」を発表。「生成AI」は“過度の期待のピーク期”の末期となり“幻滅期”に入ろうとしていることなどを示した。 米国の調査会社Gartner(以下、ガートナー)は2024年8月21日(現地時間)、「先進技術におけるハイプ・サイクル2024年版」を発表した。 ガートナーのハイプ・サイクルは2000を超える技と応用フレームワークから先進テクノロジーとその成熟度を図で簡潔にまとめたものだ。先進的な技術が「大きな期待」から「幻滅」「最終的な安定普及」といった共通のパターンを経て定着することから、それぞれの技術がこのハイプ・サイクルのどこに位置するのかを示している。今回の「先進技術のハイプ・サイクル」は2000を超える技
「ソフトウェアを職人技からエンジニアリングへ」と題した講演を、ウーブン・バイ・トヨタのジェイエフ・バスティエン氏がAUTOSARオープンカンファレンス(2024年6月11~12日)で行った。同氏はトヨタ自動車のB&D改革部 商品・製品開発にも所属し、プログラミング言語であるC++の標準化を担うISO/SC22/WG21の進化作業グループの議長なども務めている。 ソフトウェア開発の歴史を1960年代までさかのぼりながら、SDV(ソフトウェアデファインドビークル)の時代に向けてソフトウェアエンジニアが持つべき目線について語った。 ビルや橋は大丈夫なのにソフトウェアは…… 勤務先が入居するオフィスビルや日々通過する橋に不具合が発生することは、めったにない。それは建築や土木がエンジニアリングとして確立されているおかげだといえる。しかし、身の回りだけを見ても、ソフトウェアが使われている製品からバグが
誰も教えてくれない設計NGあるある【ねじ編/前編】:設備設計現場のあるあるトラブルとその解決策(5)(1/2 ページ) 連載「設備設計現場のあるあるトラブルとその解決策」では、設備設計の現場でよくあるトラブル事例などを紹介し、その解決アプローチを解説する。連載第5回は、ベテランエンジニアの頭の中にある“暗黙の常識”にフォーカスし、「誰も教えてくれない設計NGあるある【ねじ編】」をお届けする。 本連載は、前回シリーズ「いまさら聞けない 製品設計と設備設計の違い」をイントロダクションと位置付け、設備設計の現場でよくあるトラブル事例などを紹介し、その解決アプローチを解説していきます。 今回のテーマ:誰も教えてくれない設計NGあるある【ねじ編】 筆者は普段、エンジニアとして生産設備を設計していますが、今でもたまに若手だったころを思い出すことがあります。当時の筆者は、覚えるべきことの多さに圧倒される
GDPの「実質値」と「名目値」とは何なのか?:小川製作所のスキマ時間にながめる経済データ(26)(1/3 ページ) ビジネスを進める上で、日本経済の立ち位置を知ることはとても大切です。本連載では「スキマ時間に読める経済データ」をテーマに、役立つ情報を皆さんと共有していきます。今回はGDPの「実質値」と「名目値」について、データとともに解説します。 今回は、経済指標でよく耳にする「実質値」についてご紹介していきます。参照するのは、国民経済計算です。 皆さんも経済に関するニュースで、GDPの実質成長率〇〇%などと耳にしたことも多いのではないでしょうか。経済指標が難しく感じるのは、この時折耳にする「実質」という考え方が理解しにくいというのも大きいように思います。 例えば日本のGDPは「名目」で見れば長期間停滞が続いてきましたが、「実質」では緩やかな成長が継続しています。これがなぜなのか、どういっ
ボルトやナットを素早く締めたり、緩めたりできる「ラチェットレンチ」の仕組み:100円均一でモノの仕組みを考える(4)(1/2 ページ) 本連載「100円均一でモノの仕組みを考える」では、実際に100円均一ショップで販売されている商品を分解、観察して、その仕組みや構造を理解し、製品開発の過程を考察します。連載第4回のお題は「ラチェットレンチ」です。
「日本は現金/預金が多い」は本当か 企業と家計の金融資産を調べよう:イチから分かる! 楽しく学ぶ経済の話(11)(1/5 ページ) 勉強した方がトクなのは分かるけど、なんだか難しそうでつい敬遠してしまう「経済」の話。モノづくりに関わる人が知っておきたい経済の仕組みについて、小川さん、古川さんと一緒にやさしく、詳しく学んでいきましょう!
東工大「TSUBAME 4.0」は“みんなのスパコン”としてどのような進化を遂げたのか:AIとの融合で進化するスパコンの現在地(1)(1/3 ページ) 急速に進化するAI技術との融合により変わりつつあるスーパーコンピュータの現在地を、大学などの公的機関を中心とした最先端のシステムから探る本連載。第1回は、2024年4月に稼働を開始した東京工業大学の「TSUBAME 4.0」を取り上げる。 いわゆるスーパーコンピュータ(スパコン)をはじめとするHPC(高性能コンピューティング)インフラは、高度なシミュレーションや創薬、ビッグデータ解析など、企業のモノづくりや事業創出に欠かせない存在となっている。さらに、生成AI(人工知能)をはじめとするAI技術の急速な進化により、これらのHPCインフラでAIをどのように活用できるようにするかも大きな課題となっている。 本連載では、日本国内のスパコン環境の一端
日本企業のIT人材は、システムや事業の新旧を問わず不足していることが、ガートナージャパンの調査で明らかになった。人材不足への取り組みは、「中途採用の積極化」が最も多かった。 ガートナージャパンは2024年8月1日、日本企業のIT人材に関する調査結果を発表した。人材や組織の課題として、「質的な人材不足」を選んだ回答者が最多で、AI(人工知能)やDX(デジタルトランスフォーメーション)だけでなく、システムや事業の新旧を問わず不足していることが分かった。 調査は、年間売上高500億円以上の日本企業でITやデジタルの戦略策定に携わっている役職者を対象に、2024年4月に実施した。 質的な人材不足を課題の1位にあげた回答者は14.5%、3位までに選んだ回答者の合計は31.9%だった。人材不足への取り組みでは、「中途採用の積極化」(47.3%)が最も多く、「インターン制度の活用」(31.8%)が続いた
コンクリートを出力材料とする3Dプリンタの開発が着々と進められている。2018年に始まった3Dプリンタによる国内の施工件数は加速度的に増加しており、累計で130件を超えた。コンクリート3Dプリンタ開発の現状や本格的な展開に当たっての課題、3Dプリンタ活用の将来像などについて、コンクリート工学が専門で3Dプリンティング技術の研究にも取り組む東京大学大学院工学系研究科 社会基盤学専攻 教授の石田哲也氏に話を聞いた(聞き手:筆者)。 巨大なダムの強度や劣化はミクロスケールの状態とリンクしている ――まず先生のご専門についてお聞かせください。 石田氏 ダムや橋梁などのようなコンクリート構造物のシミュレーション技術を研究している。コンクリートは材料の種類や比率、作り方などによってかなり耐久性が変わる。また圧縮に強いコンクリートと引っ張りに強い補強材(主として鉄筋、最近は炭素繊維やアラミド繊維も)が互
富士ソフトが非公開化でIT×OT分野への注力を加速、将来的な再上場も視野に:製造マネジメントニュース 米国投資会社のKKRは、富士ソフトの普通株式および新株予約権を、KKRが運用する投資ファンド傘下のFKを通じて公開買い付け(TOB)により取得すると発表した。この公開買い付けにより、富士ソフトはKKRの傘下となるとともに株式は非公開化される。 米国投資会社のKKR(コールバーグ・クラビス・ロバーツ)は2024年8月8日、富士ソフトの普通株式および新株予約権を、KKRが運用する投資ファンド傘下のFK株式会社(以下、FK)を通じて公開買い付け(TOB)により取得すると発表した。富士ソフトも同日開催の取締役会において、FKによる公開買い付けが開始された場合に賛同意見を表明するとともに、富士ソフトの株主や新株予約権の所有者に対して応募を推奨することを決議したと発表している。この公開買い付けにより、
実はこれらの記事は、今回のテーマである「オープンコレクタ」の布石だったのです。オープンコレクタが使えるようになると、マイコンなどから外部機器を制御したり、また逆にマイコンの入力端子に外部機器からの出力を接続したりすることが可能になります。なぜかというと、外部機器の出力電圧がマイコン入力端子の耐圧を上回る場合、マイコンの入力回路が損傷する恐れがあるからです。何らかの方法で外部機器の出力電圧をマイコンの入力端子の耐圧内に収める必要があります。 本連載はIT業界などから新たに組み込み業界に関わるようになった方をメインの読者と想定しています。PCやネットワークあるいはサーバとのやりとりのみで完結するITシステムとは異なり、組み込み機器の開発ではセンサーや外部機器との連携が必須となってきます。そのような局面では、今回取り上げるオープンコレクタが大活躍します。 なお、以前の用語集のシリーズで解説した内
リチウムイオン電池の完全循環システムは構築できるのか:LIBリサイクルの水熱有機酸浸出プロセス開発の取り組み(5)(1/4 ページ) 本連載では東北大学大学院 工学研究科附属 超臨界溶媒工学研究センターに属する研究グループが開発を進める「リチウムイオン電池リサイクル技術の水熱有機酸浸出プロセス」を紹介する。第5回ではリチウムイオン電池の完全循環システム構築に向けた取り組みを取り上げる。 1 提案概要 1-1 研究全体計画 これまでの連載を通じて記載している通り、リチウムイオン電池(LIB)は、欧州規制が発効されたことに相まって、国内外でリサイクル技術の開発が盛んに行われている。リサイクルには、技術開発のみならず、回収されたLIBを製造へと、つまり静脈から動脈へとつなげる全体バリューチェーンの構築が欠かせない。しかし現在、廃棄LIBの量が十分ではなく市場が形成されていないこともあり、全世界的
レゾナックは、第一原理計算と、人工知能(AI)を融合した新しいシミュレーション技術「ニューラルネットワークポテンシャル(NNP)技術」を、CMPスラリーによる半導体回路の研磨メカニズムのシミュレーションに初めて導入し、同メカニズムを解明した。 レゾナックは2024年8月6日、材料開発のためのシミュレーションとして一般的に用いられる計算手法「第一原理計算」と、人工知能(AI)を融合した新しいシミュレーション技術「ニューラルネットワークポテンシャル(NNP)技術」を、CMPスラリーによる半導体回路の研磨メカニズムのシミュレーションに初めて導入し、同メカニズムを解明したと発表した。 NNP技術は、これまで難しかった化学反応のシミュレーションを、第一原理計算と同程度の精度を維持しながら、10万倍以上の速度で実施できる技術だ。同社は、今回の技術により複雑な半導体製造プロセスで起きている材料の挙動を解
人機一体が歩行可能な人型ロボット開発へ、マクロス河森氏とLOVOT根津氏も参加:ロボット開発ニュース(1/2 ページ) ロボットスタートアップの人機一体が川崎重工業の人型ロボット「Kaleido」に独自制御技術を実装した「零一式カレイド ver.1.1」を披露。アニメーション監督でメカニックデザイナーの河森正治氏とプロダクトデザイナーの根津孝太氏は、それぞれが工業デザインを手掛ける人型ロボットのコンセプトスケッチを公開した。 ロボットスタートアップの人機一体は2024年8月1日、滋賀県草津市内で開催した成果発表会において、川崎重工業の人型ロボット「Kaleido(カレイド)」に独自制御技術「ハイブリッドオートバランス制御(HABC)」を実装した「零一式カレイド ver.1.1」を披露した。現在はPoC(概念実証)の段階だが、5年後の2029年までをめどに実用化を目指したい考えだ。また、「マ
さらば「Mbed OS」、RTOS淘汰の波にはArmも逆らえない:リアルタイムOS列伝(49)(1/3 ページ) IoT(モノのインターネット)市場が拡大する中で、エッジ側の機器制御で重要な役割を果たすことが期待されているリアルタイムOS(RTOS)について解説する本連載。第49回は、ついにEOL(End of Life)がアナウンスされたArmの「Mbed OS」について、なぜ淘汰の波に飲まれたのかを考察する。
国土交通省は2024年7月31日、型式指定申請で不正行為を行っていたトヨタ自動車に対する立ち入り検査の結果、新たに7車種の不正を認定するとともに、是正命令を発出したと発表した。トヨタ自動車は2024年7月5日に7車種で不正があったことを報告していたが、このうち2車種で正しく事実関係が報告されていないことも確認したという。 トヨタ自動車に対する是正命令では、1カ月以内に再発防止策を報告し、その後は四半期ごとに再発防止策の実施状況を報告するよう求めた。 トヨタ自動車が7月5日に不正を報告した7車種は、基準適合性の確認を行い、全てが基準に適合していることを確認。現行生産車3車種の出荷停止指示を解除した。「カローラ フィールダー/アクシオ」「ヤリス クロス」は2024年9月初めから生産を再開する。 また、立ち入り検査などで追加で不正行為が判明した7車種のうち、現行生産車1車種も基準に適合しているこ
⇒ 連載バックナンバーはこちら 日本企業の海外進出の変遷 図1に示した通り、日本企業の海外進出先として、韓国、台湾、中国の他、フィリピンやタイといった東南アジア地域への展開が挙げられます。それが、コロナ禍以降になると、日本でのモノづくりに回帰する動きが加速したり、世界最大の専業半導体ファンドリーである台湾のTSMC(Taiwan Semiconductor Manufacturing Company)が九州に進出したりするなど、“日本でのモノづくり”が脚光を浴びるようになりました。 しかし、こうした動きの一方で、ハイテク産業以外の、特に中小企業が大きく関わる分野では「一度海外に出ていった業務の日本回帰はそう簡単ではない」という話を何度も耳にしたことがあります。 海外進出については、筆者がこれまで携わってきた半導体関連装置業界でも、国内生産から海外生産へとシフトし、間近でその過程を見てきまし
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