｢コロナ不況｣で真っ先にリストラされる人の条件 リモートワークが実力をあぶり出す

新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、リモートワークに踏み切る企業が増えている。人事ジャーナリストの溝上憲文氏は「在宅勤務は部下をマネージできない管理職と自己管理のできない社員をあぶりだす。そういう人は“コロナ不況”でリストラや降格・降給の対象になるだろう」という――。 リモートワークでバレる「ほんとうに必要な社員いらない社員」 新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、社員の在宅勤務に踏み切る企業が増えている。 パーソル総合研究所の「新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」（3月9日～15日調査、正社員2万1448人）によると、「在宅勤務を命じられている」3.2％、「推奨されている」は18.9％で計22.1％。「命令・推奨」の割合は大企業ほど高く、従業員1000～1万人の企業は35.1％、1万人以上は42.9％と半数近くに上っている。 実際に在宅勤務を実施している

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タイトルと1ページ目だけでバカにしてはいけない記事の例。働いているひと自身が手応えが無く不安に陥っていくというリモートワークの解釈。オンラインのコミュニケーション強者が先走らない注意も必要ある。