初任給の高さに目を奪われてはいけない。大企業で相次ぐ｢初任給アップ｣の落とし穴

バンダイや大成建設など大企業で初任給を引き上げる動きが続いている。 shutterstock, REUTERS/Issei Kato,REUTERS/Toru Hanai,今村拓馬撮影 今年の新卒初任給が軒並みアップしている。 労務行政研究所の｢2022年度新入社員の初任給調査｣（東証プライム上場企業165社の速報集計）によると、｢全学歴引き上げ｣が41.8％。昨年同期の速報集計時の17.1％から20ポイント超と大幅に上昇し、過去10年で最多となった。 大学卒を引上げたのは48.8％に上り、初任給の水準は大学卒（一律設定）21万6637円、大学院卒修士23万4239円だった。 また初任給アップの流れは、大企業だけでなく中小企業にも広がっている(産労総合研究所調査）。初任給があがるのは歓迎すべきことのように思える。 だが、現実はそう単純ではない。そこには隠された｢賃金制度のマジック｣があると