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鹿野 利春 文部科学省 初等中等教育局 情報教育・外国語教育課情報教育振興室 教科調査官 参事官(高等学校担当)付 産業教育振興室 教科調査官 はじめに 高等学校には「数学」や「理科」と同様に「情報」という教科がある。2003年度からの新しい教科であるが、日常生活を振り返るだけでも情報科の重要性は納得できることと思う。情報科は、小・中・高等学校の各教科等の指導を通じて行われる情報教育の中核として位置付けられる教科であり高校生全員が履修する。2022年度から実施される情報科の科目「情報Ⅰ」の内容は、2024年度の大学入学共通テストへの出題も検討されている。 Society 5.0に向かう社会 我が国が目指すべき未来社会の姿として、第5期科学技術基本計画において「Society 5.0」が提唱された図1。ここでそれぞれの社会で必要な資質・能力について考えてみよう。Society 1.0(狩猟社
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進むICT整備、各教室にデジタルテレビも 文部科学省の「平成22年度 学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果」では、コンピュータ1台あたりの児童生徒数は6.6人。校内ネットワークの整備率は82.3%と、100%にかなり近付いてきました。 また、電子黒板の整備台数は2009年のスクールニューディール政策以降、かなり伸びました。現在、6万台以上が整備されています。 しかし、全ての学校、教室に導入されているわけではありません。むしろ、多くの教室には、電子黒板よりも大型のデジタルテレビが多数導入されてきています。 家庭科室、理科室等、特別教室でも活躍するICT では、これらのICT機器はどのように活用されているのか。 例えば、家庭科の調理実習の授業では、先生が包丁の使い方を解説した動画を予め撮影し、電子黒板で繰り返し提示されていました。初めて包丁を使う子どもが多く、先生は大きな画面でしっ
[発表ノート]で、個人に合わせた課題を用意 杉並区立杉並第三小学校 教諭(実践時:中野区立北原小学校 教諭) 井上 昌人 教諭 <NEXT GIGAに必要なビジョンとは>次のステップに向けて教育委員会が考えるべきポイント 平井 聡一郎 合同会社未来教育デザイン 代表社員、本間 紘 山形県鶴岡市教育委員会 学校教育課 指導主事、山本 和人 大阪府大東市教育委員会 学校教育政策部ICT教育戦略課 参事
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