ITエンジニアがいない！ 人材不足時代の採用と教育：日経ビジネスオンライン片山 良平 ギノ株式会社 代表取締役社長 2012年にギノを設立、ITエンジニアに実際にプログラムを書いてもらい技術を評価するサービス「paiza」（パイザ）を2013年10月に開始した。ニートや音楽活動をしていたという異色の経歴も。 この著者の記事を見る
ビッグデータをとりたいの？ 売上を上げたいの？ バズワードに騙されるな！：日経ビジネスオンライン
通販王国と言われる九州で、一貫してダイレクトマーケティング型ネット広告に従事し、担当した全てのネット通販広告主（クライアント）を大成功させてきた株式会社売れるネット広告社の加藤公一レオ氏が、ネット広告で“売れる”ノウハウ（仕組み）を徹底的に大公開する。 “マーケティング”っていうけど、数字見てどうしたいの？ コンサルなんて職業をやっているとよく、「データ分析どうするんですか？」とか、「この辺ちゃんと分析したほうがいいんじゃないですか？」、なんて質問をされるんだけど、みんな本質が分かってないんだよねぇ。 「商品開発をするために顧客を分析して、その結果を検討する」とかならわかるけど、もう広告を打ち始めちゃっているのにそんなの遅いよ。それとも、今から顧客分析などを詳細に行って、分厚い“マーケティング”分析の提案資料を提示して、現状の仕組みを根底から崩してしまうような“仮説”が欲しいわけ（笑）。
「希望を持てた？」 五輪開催に浮かれる人に感じた“距離”：日経ビジネスオンライン
「希望をつくることができた」 「希望を持つことができた」 「希望の明かりが灯った」 あちらこちらで踊る“希望”の文字。 「15万人の雇用を創出」 「3兆円の経済効果」（東京都試算） 「95兆円の経済効果、国土強靱化計画も進めば総額150兆円」（大和証券） 「0.5ポイントアップのGDP成長で、4兆2000億円」 様々なところが算出する“数字”のオンパレード。 東京での開催が決まった五輪が行われる7年後の2020年、私たちはどうなっているのか？ 私たちは何をしているのだろうか？ はたまたニッポンはどうなっているのか？ そんなあんなで今回は、「7年後の希望」について、考えてみようと思う。 朗報のはずなのになぜかザラつく気持ち とテーマを設定してはみたものの、どうもうまく書ける自信がいつも以上にない。なぜなら、私は今の空気に、少々戸惑っているからだ。 つまり、この原稿は「よし、希望がわいたぞ！
仕事の依頼を断られたけど「次はお願いしたい」と思った出来事：日経ビジネスオンライン
先日、とある仕事を依頼したパートナーに、「それは自分には身分不相応です」という内容で断られたことがありました。その際に、なぜ身分不相応なのか、なぜ自分のところではそれができないのか、逆にどういう仕事ならできるのか？を丁寧に説明をしてくださいました。 その明快な対応を受けて、「将来その取引先の得意とする事業領域にはまるものがあれば、その会社にお願いしよう」「誰かにいい会社がないか相談されたときにはそこを紹介しよう」と思いました。 この体験で、久しぶりに「仕事は断る時こそ重要だ」という言葉を思い出しました。 断られたけど次頼もうと思うこと このテーマの話は僕の著書やブログでも何度か書いています。そして世の中的にもそれほど目新しい話ではありません。それにも関わらず、自分の体験を振り返ってみれば分かると思いますが、断られたけど次にまた頼もうと思う経験ってそんなにありません。それだけ断るのは難しいと
新しく広がる「コワーキング」という働き方：日経ビジネスオンライン
この新しい働き方に、国際コンサルタント大前研一氏も注目する。10月17日、サンフランシスコのコワーキング・スペース、「シチズン・スペース」(citizen Space）に大前氏が訪れ、パネル・ディスカッションが行われた。大前氏に加え、パネルにはシチズン・スペースCEO（最高経営責任者）のトビー・モーニング氏、コワーキング・コーチとして、施設にアドバイスを行うレインズ・コーヘン氏、サンフランシスコを拠点とするウェブコンサルティング会社CEOのブランドン・ヒル氏が参加した。現在のコワーキング・スペースの現状から、将来のトレンドまで新しい働き方を議論した。 誰にでもグーグルのオフィス環境を！ シチズン・スペースは、2006年にサンフランシスコで開設されたコワーキング・スペースの先駆けとして知られている。現在ではサンフランシスコ、ニューヨーク、ロンドンなど大都市を中心に、コワーキング・スペースが6
運送業界のIT風雲児：日経ビジネスオンライン
内藤 耕 サービス産業革新推進機構代表理事 世界銀行グループ、独立行政法人産業技術総合研究所サービス工学研究センターを経て現職。 この著者の記事を見る
お辞儀と名刺交換で物は売れない：日経ビジネスオンライン
「新興国に自ら営業しにきたと言いながら、その場で商談が進まない。日本企業は何のために役員をわざわざ派遣しているのか」 スマートシティの開発にかかわるシンガポール政府関係者は半ば呆れながら、こんな疑問を口にする。 その言葉の背景には、こんなエピソードがあった。 新興国の政府関係者が集まるパーティに日本企業の役員が参加。「スマートシティの事業を手がけています。ぜひよろしくお願いします」と挨拶してきた。日本の技術に興味津々の新興国側の出席者は「こんなスマートシティを作りたい。どんなプランが考えられるか」と質問を浴びせたが、その役員は「検討します」を繰り返すだけで、具体的な提案などは一切なし。やり取りは、ここで終わってしまった。 最近は、新興国における日本大使館主催のパーティに人が集まらないという。「日本人は挨拶と名刺交換は欠かさないが、その先がない」。これが、新興国の関係者が抱いている共通の感想
フェイスブックって古くない？ 次々と誕生する新種ソーシャルメディア：日経ビジネスオンライン
「フェイスブック元年」 日本ではそう言われているらしいが、こちらニューヨークでは、もう完全な「インフラ」になってしまった。 初対面の人と会って、「また連絡を取りたい！」と思ったら、メールアドレスを聞くのではなくて、まずフェイスブックにアカウントがあるのか確認する。 マンハッタンの地下鉄や、スタンドで売っている雑誌の企業広告でも、企業が記載しているのは、もう自社のウェブサイトではなく、フェイスブックのファンページだ。 フェイスブック追撃の新メディア続々 最近では送受信するメールの数がめっきり減ってしまった。逆に、フェイスブックのメッセージは増え続けている。人を集めてパーティー！と思ったら、マスメール送信なんてやらない。フェイスブックでシェアした方が、よっぽど効果的に人が動員できる。 ニューヨーカーは「インフラ化」したフェイスブックが当たり前の存在となって、飽きてきている。 「次に面白いものは
「もう無理」と言い残して“逃げた”45歳の本音 現代を生き抜くために必要なアントノフスキーのSOC理論：日経ビジネスオンライン
「もう、無理」――。 そう言って逃げ出したくなるほど追い詰められることは誰にでもある。だが、“普通”は、逃げ出したくても逃げ出さず、何とか耐える。 だって、逃げればその仕事を誰かが代わってやることになるし、周りに迷惑をかけることになる。それ以上に、逃げた後、のことを考えたら、そうそう逃げることはできない、からだ。 ところが、“彼”は、逃げ出した。すべてを放り出して……。 「もう、僕には無理です」と言い残して、家に帰ってしまったのである。 締め切り直前に自ら逃げ出した業界誌記者 これまでインタビューさせていただいた中で、幾度となく、「いつも通りに会社に行こうと思ったのに、行けなくなってしまった」経験を持つ方に出会ったことはあった。 ・朝、家を出ようとしたら、原因不明の吐き気に襲われ、それ以来、出社できなくなった ・いつも通りに通勤電車に乗っていたが、突然、息苦しくなって行けなくなった ・会社
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