生後まもない赤ちゃんの皮膚に保湿剤を毎日塗ると、アトピー性皮膚炎になるリスクを30%減らすことができたとする研究成果を、国立成育医療研究センターのグループが発表しました。 特定の方法にアトピー性皮膚炎の予防効果があると証明できたのは、これが初めてだということです。 この研究を行ったのは、国立成育医療研究センターの斎藤博久副研究所長らのグループです。 グループでは、アトピー性皮膚炎になった家族が1人以上いる、生後まもない赤ちゃん118人を無作為に半分に分けました。 そして、一方のグループの赤ちゃんには、一般の薬局などで売られている保湿剤を毎日、全身に塗り、もう一方のグループでは皮膚の乾燥している部分にのみワセリンを塗りました。 そして8か月後に調べたところ、保湿剤を塗った赤ちゃんのグループでは19人がアトピー性皮膚炎になったのに対し、ワセリンを塗ったグループは28人で、保湿剤には発症のリスク
陸上自衛隊の備品のインクやトナーの購入方法を会計検査院が調べると、五つの主要な駐屯地が2年間に支払った代金が、まとめて買う場合よりも計約4200万円割高だった。不足するたび、少量ずつ割高な単価で買っていた。検査院は9月30日、経済的な購入方法を検討するよう防衛省に求めた。 陸自は全国を五つのエリアに分け、それぞれに物品購入を担う補給処を置いている。プリンターのインクカートリッジやコピー機のトナーカートリッジは通常、補給処がまとめ買いして各駐屯地に供給するが、急に必要になった場合などは駐屯地が独自に業者から購入している。 検査院によると、札幌、仙台、朝霞(あさか=東京)、伊丹(兵庫)、健軍(けんぐん=熊本)の5駐屯地は2011、12年度に計約4億7千万円分のカートリッジを独自に購入。購入数は数個から数十個と少なく、まとめて買えば、11年度で約2900万円、12年度で約1300万円節約できたと
格差というものは、どこまで拡大したら懸念すべきなのだろうか。これは道徳や政治の問題だが、経済の問題でもある。今日では、格差はある点を超えると重大な経済問題をもたらすとの認識が広まっている。 世界で最も重要な高所得国であり、国内の格差が図抜けて著しい国でもある米国は、格差が経済にどんな悪影響を及ぼすかを教えてくれる試験台になっている。その結果は憂慮すべきものだ。 この認識は今や、普段なら社会主義だと指弾されることのない金融機関などにまで広がっている。格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)の米国チーフエコノミストの手によるリポートと、大手金融機関モルガン・スタンレーのリポートは、格差は拡大しているだけでなく米国経済に打撃を与えているとの見方に同意している。 米国に見る所得格差の拡大 米連邦準備理事会(FRB)によれば、2013年の米国では、所得階層の最上位3%の世帯が全世帯の所得合
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く