米マカフィーは米グーグルのモバイルプラットフォーム「Android」を狙った脅威に関する調査結果の一部をブログで発表した。 2013年1月~4月に検出された月別脅威のワースト10には、正規アプリケーションを装うもの、感染した端末から情報を盗むもの、有料サービスの電話番号にSMSメッセージを送信するもの、ルート権限を奪おうとするもの、不正なアドウエアを表示するものなどが含まれている。 1月は、100カ国以上のユーザーがこれら脅威による影響を受けた。国の数が拡大しているだけでなく、より複雑な新しいマルウエアの検出数も増えている。国別の感染件数は月ごとに異なるが、最も影響を受ける国はほとんど変わらない。 2013年1月~4月にAndroidマルウエアの影響を受けた国 人気アプリケーションを装う「FakeInstaller」ファミリーは、ロシアと旧ソビエト連邦諸国で最も被害が広がっている。 201
マカフィーは4日、Android向けの不正アプリに関し、2013年1月から4月までの各月ごとに、最も標的になりやすい国をMcAfee Blogで紹介した。不正アプリは、正規のアプリへの偽装や感染デバイスからの情報送信するものなどが対象。ロシアやインド、アメリカなどが上位となっている。 2013年の1月/2月/3月/4月に検出された不正アプリのトップ10のサンプルには、「正規のアプリケーションを偽装する」、「感染したデバイスから情報を盗み取る」、「勝手に課金SMSメッセージを送信する」、「感染したデバイスからルート権限の奪取を試みる」、「不正なアドウェアを表示する」などの不正プログラムが組まれている。 マカフィーは「国ごとの感染数は毎月変化する可能性があるが、被害が多い上位国はほぼ決まっている」と紹介。2013年1月から4月までの各月における不正アプリ検出国のシェアグラフでは、ロシアが1月/
Google Playは世界に向けて公開されているマーケットですが、Androidアプリのリスクはかなり地域に偏りがあり、しかも地域ごとにリスクが異なります(図1)。例えば日本、中国、欧米とロシアやチベットというように社会基盤や政治的な目的、情報の経済性が地域ごとに異なるために、特定のリスクが特定地域に限られる場合があります。 例えば、海外には日本では導入されてない「プレミアムSMS」というサービスを使う詐欺アプリがあります。欧米で普及している、特定のあて先にSMS(ショートメッセージ)を送ることにより課金されるサービスを使っています。SMSを送らせるだけという単純な仕組みのため、アプリにバックグラウンドで自動的にSMSを送る機能を組み込むだけで簡単に利益を得られます。海外のスマートフォンを使った詐欺アプリは、この方式が一般的です。 これが日本では、アプリが連絡先などの個人情報をスマートフ
2013年7月24日、スマートフォン向けの不正アプリにかかわる事件で逮捕者が出ました。今回はこの事件のポイントを整理するとともに、この事件と関わり合いが強い2012年の「the Movie」事件を解説しましょう。 報道によると、逮捕されたのは9人。逮捕容疑は発信者情報を偽って広告メールなどを送りつけた特定電子メール法違反で、個人情報データを抜き取るウイルスを組み込んだアプリをスマートフォンの持ち主にダウンロードさせた不正指令電磁的記録(ウイルス)保管・供用の容疑でも捜査されているようです。複数のアプリにより日本の携帯電話契約数の4分の1にあたる、延べ3700万人分の個人情報を入手したとみられています。 昨日逮捕されたグループは、スマートフォンのウイルス(Android.Enesoluty)を作成し、非常に長く活動していました。ウイルスの配布の期間も1年弱と長期にわたっており、その間はスマー
Remember when Google's app verification and malware scanning service debuted with Android 4.2? No? Well, that's probably because statistically speaking, you're likely to be one of the 95% of Android users rocking 4.1 or earlier. To help address this, it looks like Google has moved the Verify Apps system to Google Play Services, which at this point should be installed on all Google Play Store-equip
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シマンテックは7月17日、Android APKバインダを利用してリモートアクセスツールを仕掛けたアプリが登場したことを発表した。 同社は、7月8日にJavaのリモートアクセスツールが流行していることも発表しており、Javaをプラットフォームの一部で利用しているAndroidは、攻撃者にとって格好の標的だとしている。 APKバインダは正規アプリを再パッケージ化してトロイの木馬を仕掛ける。トロイの木馬が仕掛けられた再パッケージ化アプリをデバイスにインストールすると、ユーザーが気付かない間にリモートアクセスツールもインストールすることになるという。 リモートアクセスツールは、昨年末からAndroid向けの「AndroRAT」と呼ばれるものがアンダーグラウンドフォーラムで公開されている。 デバイス上で実行されているAndroRATは、通話状況を監視するほか、電話をかけることもできる。また、SMS
ジュニパーネットワークスは7月9日、モバイルのセキュリティ動向についてまとめた「Mobile Threats Report」を発表した。 ジュニパーネットワークスは2013年7月9日、モバイルのセキュリティ動向についてまとめた「Mobile Threats Report」を発表した。Androidをターゲットにしたモバイルマルウェアの急増が鮮明になったという。 このレポートは、ジュニパーの脅威対策センターである「ジュニパーネットワークス・モバイル脅威センター(MTC)」が2012年3月から2013年3月にかけて実施した調査を基にまとめたもので、185万件以上のモバイルアプリを分析している。 Mobile Threats Reportによれば、2013年第1四半期に発見されたモバイルマルウェアは、前年同期比614%の27万6259件に上った。うち、Androidを対象とするマルウェアは全体の
Google Play プロテクトは、アプリやデバイスが有害な動作を引き起こさないかチェックします。 ユーザーが Google Play ストアからアプリをダウンロードする前に、そのアプリに対して安全チェックを行います。 デバイスをチェックして、他の提供元からのアプリに有害の可能性がないかを確認します。このような有害なアプリは、マルウェアと呼ばれることもあります。 有害な可能性があるアプリを検出した場合は、ユーザーに警告します。 有害なアプリを検出した場合は、無効化したり、デバイスから削除したりする場合があります。 重要な情報を隠したり偽ったりする、望ましくないソフトウェアのポリシーに違反するアプリが検出された場合は、ユーザーに警告します。 Google のデベロッパー ポリシーに違反してユーザーの個人情報にアクセスするユーザー権限を取得できるアプリを検出した場合は、プライバシー通知を送信
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Android 4.2の「Verify Apps」、マルウェア検出率は15%:ハッシュ値とパッケージ名による検出ではすり抜け可能? 米ノースカロライナ州立大学コンピュータサイエンス学部の准教授のチームが、Android 4.2(Jelly Bean)に搭載された不正アプリチェック機能の「Verify Apps」に関する検証結果を発表した。 Android 4.2(Jelly Bean)に搭載された不正アプリチェック機能の「Verify Apps」で検出できるのは、既知のマルウェアの約15%どまり――。米ノースカロライナ州立大学コンピュータサイエンス学部の准教授のチームがそんな検証結果を発表した。 Verify Appsの機能は、Googleが11月にリリースしたAndroid最新バージョンの4.2に、セキュリティ機能強化の一環として搭載された。この機能を有効にすると、アプリをインストールす
Android 4.2 'Verify apps' security feature explained by Google Since we inevitably keep talking about malware in the Android ecosystem, and since we have already told you a bunch of times that Android 4.2 comes with some enhanced anti-malware security features, it’s time to look at Google’s official explanation regarding one of the new Google Play security protections that has been built into the
Google Play以外のサイトからアプリの更新や追加インストールをさせる「自己更新型アプリ」によるマルウエア感染被害が相次いでいる。これを受けて米グーグルは2013年4月下旬、Google Playの開発者向けポリシーを変更して自己更新型アプリの登録を禁止した。ただ、他のマーケットでも同様の危険性がある。被害を受けないようにするには利用者側での対策が不可欠だ。 モバイル端末向けのセキュリティソフトなどを販売する米ルックアウトは2013年4月19日、「BadNews」というマルウエアライブラリーがGoolge Play登録の32アプリに見つかり、総計で200万~900万件ダウンロードされていたと発表した。米グーグルには報告済みで当該アプリは発表時点で既に削除されているという。 Google Playでは、登録アプリに対して2011年から「Bouncer」という仕組みでセキュリティチェック
「Androidのマルウエアが急増している」。ジュニパーネットワークスは2013年7月9日、同社で説明会を開き、モバイル端末に関するセキュリティーの動向をまとめた年次レポート「Mobile Threats Report」の最新版(2013年度版)について、その内容を説明した(写真)。今回の調査で捕捉したマルウエアのサンプル数は、前年度比で614%増加した。 調査では、2012年の第1四半期に3万8689個のマルウエアを検出したが、2013年の第1四半期には614%増となる27万6259個のマルウエアを検出した。また、Android用のマルウエアがマルウエア全体の92%を占めるようになった(2012年の前回調査では47%だった)。 Android向けのマルウエアが急増している点について同社は、サードパーティーの市場調査結果を示しながら、二つの理由を指摘する。一つは、モバイル端末市場でのAnd
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