デザインする グラフィックアプリの使い方から、デザインの基礎、最新の表現手法まで、デザイナー、イラストレーター、写真家が知りたい情報が満載!
デザインする グラフィックアプリの使い方から、デザインの基礎、最新の表現手法まで、デザイナー、イラストレーター、写真家が知りたい情報が満載!
グーグルは、検索キーワード調査ツール「Google Insights for Search」を2008年8月5日に開始した(以下、「グーグルインサイト」と表記)。 グーグルインサイトは、同社のウェブ検索サービスで利用された検索キーワードの統計を調べられるサービスで、キーワードの人気の推移、どの地域の人がよく検索しているのか、関連キーワードは何か、関連キーワードで利用が急激に伸びているキーワードは何かなどを調査できる。 →グーグルインサイト http://www.google.com/insights/search グーグルインサイトを使ってみようグーグルインサイトは主に同社のキーワード広告サービスであるアドワーズ広告の広告主が、出稿するキーワードをより柔軟に調査検討することを念頭に作られたものだが、もちろんSEO目的の社内的なキーワード調査にも利用できる。 インターフェイスは英語だが、日本
博報堂DYメディアパートナーズがこのほど発表した「メディア定点調査2008」で、東京に住む人のPCからのネット利用時間が2004年の調査開始以来、初めて減少した。携帯電話からの利用時間は増えている。 調査は東京都、大阪府、高知県で15~69歳の男女に郵送で行い、1877件の回答を得た。今回、東京に住む人の調査結果を公表した。 テレビ、ラジオ、新聞、雑誌のマスコミ4媒体(4マス)とネットを合わせた1日当たりのメディア接触時間は、昨年の調査時よりも5.6分減って319.3分。このうちPCからのネット利用時間は2.4分減って59.4分、携帯電話からの利用時間は3.6分増えて17.7分だった。 4マスでは、新聞のみ0.3分増えて28.5分だったが、テレビは2.3分減って161.4分、ラジオは4.1分減って35.2分、雑誌は0.7分減って17.1分だった。 性別・年齢別で見ると、総メディア接触時間は
ウェブサイトの効果測定はウェブで収益を上げる形態の企業(ECサイトやウェブ上で収入を得ている企業)だけでなく、一般の企業にとっても必須となっています。 ウェブサイトの効果測定は一般的にはログ解析、アクセス解析と呼ばれ、無料のログ解析ツールや月額数千円から始まるASP型、数百万以上の費用を投じて企業のウェブサイトのネットワークにシステムを導入する「パケットキャプチャ型[1]」があります。 最近では、広告測定にはA社のツール、サイト内の分析にはB社のツールといった使い分けをしている企業もあるようです。 また、アドワーズや、オーバーチュアに代表される検索連動型広告の広がりに伴い、従来のログ解析より進んだSEO/SEM分析も必要になってきています。 リスティング(検索連動型)広告の結果いかんでウェブサイトへのアクセス数が飛躍的に伸びたり、コンバージョン率が増加する(またはその逆)といった現象も起き
動画共有サイト「YouTube」に連日アップロードされる「MAD動画」。いわゆる、正規の映像作品をユーザーが好き勝手に編集した“海賊版”とも言える動画である。特にアニメの分野ではMAD動画の製作が活発に行われており、「神MAD」と呼ばれる一部の人気動画の中には、100万件以上のアクセスを稼ぎ出す作品も少なくない。(作品例は以下より) 従来これらのMAD作品はすべて著作権を侵害した違法動画として強制削除の対象とされてきたが、エンターテイメント業界最大手の角川グループが画期的な試みを始めようとしている。今まで一概に削除対象としてきたMAD動画を個別に審査し、内容によっては「YouTube」への継続的な掲載を認めるどころか、広告を載せてMAD作者にも広告掲載料を還元すると発表したのだ。 参考: 『涼宮ハルヒの憂鬱』をテーマにした“神MAD”(1) 『涼宮ハルヒの憂鬱』をテーマにした“神MAD”(
J:COM TVデジタルでTVKが見られるか? U局とケーブルの微妙な狭間で(1) 2008/05/30 すでに何度かご紹介をしましたとおり、私は付近のマンションによる 電波障害を受ける地域にいて、ケーブルテレビ「J:COM」 で テレビを見ています。しかし、再三のJ:COMの勧誘にも関わらず、 アナログからデジタルへの移行 を拒んできました。 デジタルにするとコピーワンスが掛かる というのがその理由です。 しかし、よくよく調べてみると、これも以前ご説明したとおり、 デジタル契約に変更してデジタルSTBに取り替えたとしても、 アナログ放送の信号は パススルー でケーブル上を流れてきており、 それを取り出して一般民放だけならアナログ録画できるという話を聞いていました。 それならもういっそ、レコーダでは 一般民放 だけをアナログで録画して、 ケーブル専用チャンネル のほうは録画・編集を諦めると
SEOで効く! 検索エンジンが順位を決定する57個の要因 日米SEOプロ60人のグーグル&ヤフー対応版キーワード使用の要因 - グーグル&ヤフーのSEO 57要因 日米プロの重要度&コメント付き [特集] グーグル&ヤフーに完全対応 SEOで効く順位決定57個の要因―保存版 日米のSEOプロ60人が重要度を評価 検索エンジンで上位を獲得するポイント SEOするなら手放せない、SEOmozの「検索エンジンが順位を決定する53の要因」。あの大人気記事に日本のSEOプロがYahoo! JAPAN向け評価を加えた日本のSEO要因リストが完成! さらに、雑誌版の記事では省略されていた、SEOプロ全員分のコメントがウェブ版記事では読める! 検索エンジンが検索結果にページを表示する順位を決定する仕組みは非常に複雑になっており、200個以上の要因が使われているといわれている。 この特集では、日米のSEOプ
Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社の株式会社ボーダーズと共同調査のもと、職場でのインターネット利用に関する調査を行った。 その結果、インターネットを1日に6時間以上利用するユーザーは、自宅よりも職場の方が高く、80%弱のユーザーが職場で視聴したウェブサイトを自宅に帰って再度視聴していることがわかった。さらにそのときにソーシャルブックマークを利用するユーザーは6%であった。 携帯でのインターネット利用に関しては、職場ではニュースや天気情報の利用が多いことがわかった。 ※調査概要に関しては、記事の末尾に記載している。 会社員における職場でのネット利用率は65%まず、PCのインターネットを利用する場所について尋ねた(Q1)。その結果、自宅で利用すると回答したユーザーが98.4%で最も多く、次いで「職場」の65.2%が続き、自宅には劣るものの、職場でのネット利用も比較的高い割合
角川グループホールディングス代表取締役会長兼CEOの角川歴彦氏は5月19日、東京の明治記念館で開催された、特定非営利活動法人ブロードバンド・アソシエーション主催「第9回ブロードバンド特別講演会」に登壇し、「通信と放送プラス個人動画サイトの総合プラットフォームはどこが成功するか」をテーマに講演した。 角川氏は、講演の中で「個人動画投稿サイトで活動するアマチュアのコンテンツ制作者が評価される仕組みが必要」と指摘。その受け皿を国内でしっかり作る必要があるとした上で、映画、スポーツ中継、地上波で視聴者が見逃した番組の配信などとともに「個人動画投稿サイトまでを取り込んだ総合プラットフォームを構築することが成功への鍵を握る」と述べた。 角川氏は、デジタルネットワークによる流通ビジネスを、劇場(第1次)、パッケージ(第2次)に続く「第3次流通」に設定。「ビデオオンデマンド(VOD)が注目を集めるなど、自
2008年5月8日に総務省が,「地上デジタルテレビ放送に関する浸透度調査」(ビデオリサーチが業務を受託)の結果を公表した。今回はその結果を基に改めて,地上デジタル放送普及の現状を分析してみた。なお以下に述べる分析結果は,総務省の調査結果と必ずしも一致するものではなく,筆者の独自調査の視点が入っていることを,あらかじめお断りしておく。 今回の総務省の調査は2008年2月27日から,全国47都道府県の全域に居住する15歳以上80歳未満の男女に調査票を送付して行われた。その結果,7360件の有効回答が得られた(総務省の発表資料)。サンプル数としては,実態を把握するのに十分であろう。その結果を見て気付いたことは,地上アナログ放送が終了することを92%以上の人が知っているが,地上デジタル放送を視聴している人が30%程度しかいないという事実である。まだまだ関係者の努力が足りないのではないかと感じる。
2007年12月3日号の「アナログ停波に死角あり」という特集の取材の中で,意外な変化に気が付きました。それは,日本のケーブルテレビの加入世帯が大幅に増えていることです。総務省の調査によれば,ケーブルテレビの加入世帯数は,2007年3月末には約2870万世帯に達しており,日本でテレビを視聴する約5000万世帯の過半数を上回っています。これは2000年の約1871万世帯から,年率5〜13%という高率で増加を続けてきた結果の数字です。 数年前まで,日本は米国に比べてケーブルテレビの加入率が低いと言われ続けていました。しかもあまり良い評判を聞きませんでした。中小の事業者が多くて資金力が弱く,タコツボのように地域ごとにすみ分けているために競争意識に欠ける,云々――。 ただし,それも過去の話になりそうです。ジャパンケーブルネット(JCN)やジュピターテレコム(J-COM)など「MSO(統括運営会社)」
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く