産総研，大気圧以上での吸着/放出が可能なCO2吸着材を開発
産業技術総合研究所は，大気圧以上の圧力領域で大容量の二酸化炭素（CO2）の吸着/放出が可能なケイ素（Si）-アルミニウム（Al）系吸着材を開発した（図1）。大気圧以上の圧力でCO2を10wt％以上吸着でき，大気圧まで圧力を下げるだけでその大部分を放出する。同研究は，産総研地圏資源環境研究部門地下環境機能研究グループ主任研究員の鈴木正哉氏と，同部門主任研究員の月村勝宏氏，サステナブルマテリアル研究部門メソポーラスセラミックス研究グループ主任研究員の前田雅喜氏と犬飼恵一氏による。 大容量のCO2を排出する大規模な鉱工業向けのCO2回収システムとしては，アミン系の吸着材を使う「アミン法」が検討されている。しかしアミン法には，メンテナンスしにくい，中・小規模での採算性が悪い，といった課題がある。簡単にCO2を吸着/放出できる方法としては「圧力スイング吸着法」（PSA）があるが，PSAで使うゼオライ
海外FXボーナスおすすめ比較17選！日本人に人気のFX業者一覧を紹介【2024年3月徹底調査】
海外FX業者を利用する上で、ボーナスは絶対に欠かせません。口座を新規開設するだけでもらえる「口座開設ボーナス」、入金時にもらえる「入金ボーナス」、その他にもキャッシュバックなど、様々なボーナスがもらえます。 受け取ったボーナスはそのまま取引に使え、利益が出た時は出金することも可能です。お得はあっても損はないボーナスなので、海外FX業者を選ぶ際には必ず比較しておきたいところです。 そこでこの記事では、海外FXボーナス(口座開設ボーナス・入金ボーナスキャンペーン)を徹底的に研究した上で、おすすめ比較ランキングにまとめてみました。日本人に人気のFX業者だけでなく、マイナーの海外FX業者や注意点なども詳しく解説していきます。 「海外FXボーナスが豪華な業者をすぐに知りたい」という方向けに、海外FXボーナス選びに役立つカオスマップを作成したのでこちらも併せて参考にしてください。 「どのFX業者で口座
産総研：二酸化炭素から作るプラスチックの飛躍的改質に成功
二酸化炭素から作るプラスチックの複合化により2.4 GPaの弾性率を有する高性能材料を開発 ポリエチレン、ポリプロピレン等化石資源由来プラスチックの代替材料として普及可能 国内外で大量に排出されるCO2の固定化・利用技術として、地球温暖化対策への貢献に期待 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 吉川 弘之】（以下「産総研」という）ナノテクノロジー研究部門【研究部門長 南 信次】ナノ構造制御マテリアルグループ 清水 博 研究グループ長とLi Yongjin研究員は、二酸化炭素（CO2）を原料とするプラスチック（脂肪族ポリカーボネート）に他のプラスチックをブレンド、複合化することにより、実用には程遠かった弾性率や強度などの力学的性能を大幅に向上させることに成功した。脂肪族ポリカーボネートのうち、特に、CO2とプロピレンオキシドから作られるポリ（プロピレンカーボネート）（PPC）を、他のプラ
欧州の温暖化対策の切り札、CO2貯留が前進：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Mark Scott（BusinessWeek誌、ロンドン支局記者） 米国時間2008年11月11日更新 「Is Carbon Capture and Storage the Fix?」 ドイツ北東部のある発電所。ここでは、中核をなす出力1600メガワットの石炭火力発電施設のそばにいくつかの建物が並んでいる。倉庫、サイロ、パイプラインなどからなるこの複合施設は、ほかの工業施設と見た目はほぼ変わらない。 だが、この発電所でプロジェクトを進めるスウェーデンの電力大手バッテンフォールにとっては、全く新しい将来性を秘めている。ここには、世界の重工業の二酸化炭素（CO2）排出問題を解決する可能性のある新技術を採用した、出力30メガワットの実験用発電施設
bp special ECOマネジメント／特集
主催：日経BP社 協力：日経BP環境経営フォーラム／ECO JAPAN／日経エコロジー／日経ビジネス／日経エレクトロニクス／日経コンピュータ／日経アーキテクチュア 協賛： 電気事業連合会、 ヤマト運輸、 TDK、 日産自動車、 富士通、 日本アイ・ビー・エム、 JR東日本、 サントリー、 日立製作所、 シスコシステムズ、 森ビル、 インテル、 三井物産、 トヨタ自動車、 矢崎総業、 フジタ、 日本ユニシス、 電源開発、 MISAWA・international 取材・文／増谷茂樹 写真／山西英二 世界的な景気後退、原油や資材の高騰など、現在、企業の経営環境は厳しくなっています。それと同時に、温暖化やエネルギーの問題も深刻さを増しています。そんななか、トヨタ自動車としてどのように経営に取り組んでいるのか、また技術開発にどのように取り組んでいるのか話したいと思います。 まず、自動車産業を取
経済、株価、ビジネス、政治のニュース:日経電子版
一時1バレル76ドルと約4年ぶり高値を付けた後、40ドル台半ばまで急落した2018年の原油相場。石油輸出国機構（OPEC）と非加盟の主要産油国は19年も協調減産を続けることで合意し、相場の下支えを…続き 米利上げ路線 岐路に FRB、来年2回に減速へ 中東に空白、世界のリスク ［有料会員限定］
bp special ECOマネジメント／インタビュー
──温暖化問題について、地球や人類が破滅してしまうかのように伝えられているケースによく遭遇します。学校教育などでも、気候変動を取り上げることが増えているようですが、子どもたちが環境問題に関心を持つ一方で、将来に対する不安感を募らせるだけの結果になっていないか心配です。 沖大幹教授（以下敬称略）： 温暖化で何が悪いかと言えば、「変化する」ということです。暑くなることが人間にとって悪いかと言えば、必ずしもそうではありません。温暖化後に想定される日本の気温よりも暑い熱帯の国々でも多くの人が健康に暮らしていますし、東京の気温が20世紀の間に約3℃上がった結果、熱中症は増えているかもしれませんが、冬の死亡率は減っているはずです。 人間生活から見たときに大きな問題は、気候が変わると、それに適応していろいろな社会の仕組みを変えなければならないということです。変化に合わせて新たに冷暖房を見直すとか断熱
石炭火力発電所：環境省、ＣＯ２削減策欠く新設計画には反対 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
発電時に温室効果ガスの二酸化炭素（ＣＯ２）を大量に排出する石炭火力発電所について、環境省は今後、排出量を大幅削減する対策を併用しない新設計画には反対する方針を固めた。同規模の天然ガス火力発電に比べて排出量が２倍以上になる点を問題視し、環境影響評価（アセスメント）の手続きを通じて強い姿勢で臨む。 出力１５万キロワット以上の火力発電所は国の環境アセスの対象で、ＣＯ２排出量も審査項目の一つ。経済産業相が了承する前に環境相が意見を述べる仕組みで、環境相の意見に反する事業が実施された例は過去にない。 １２年の稼働を目指して計画している出力計４０万キロワットの小名浜火力発電所（仮称、福島県いわき市）についてもこの方針を適用する。 斉藤鉄夫環境相は２６日の会見で「排出抑制が大きな課題なのに、国民に受け入れられない」と反対する考えを表明。一方で、排出量を抑制できる「石炭ガス化複合発電（ＩＧＣＣ）」などの新
低炭素社会を実現する技術を探る 2050年、「エコテク」爆発（第4回）石炭利用／ガス化で発電効率50％超 - ECO JAPAN〈エコジャパン〉 - nikkei BPnet 環境ポータル
低炭素社会を実現する技術を探る（第4回）石炭利用 低炭素社会で石炭をいかに活用するか？石炭火力を抱える電力会社と鉄鉱石を石炭で還元する鉄鋼メーカーの悩みは深い。発電効率の向上や水素還元などの開発とともに、CO2の分離・回収を視野に入れ始めた。 昨年9月20日、クリーンコールパワー研究所（福島県いわき市）にある「石炭ガス化複合発電（IGCC）」の実証機が運転を始めた。実証機は、出力25万kW、発電効率42％を目指して設計された。実験は来年３月まで続き、連続運転や複数種類の石炭利用を試す予定だ。 IGCCとは、まず石炭を細かく砕いてから、炉で蒸し焼きにしてガス化。そこに含まれる可燃性ガス（一酸化炭素と水素）でガスタービン発電機を稼働させ、さらにその排熱で蒸気を作って蒸気タービン発電機を回す、という仕組みだ。 ガスタービンと蒸気タービンの２段で発電する「複合（コンバインドサイクル＝CC）
「排気量」から「ＣＯ２排出量」へ 経産省が自動車税制の変更検討 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
経済産業省が平成２１年度の税制改正で、エンジン排気量の大きさを中心に税額を決めている自動車税制を見直し、走行１キロメートル当たりの二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を基準に税額を決める方式への変更を検討していることが２３日、わかった。同様の仕組みは欧州各国が取り入れ始めており、地球温暖化を防ぐグリーン税制の目玉にしたい考えだ。しかし、これまで優遇されてきた軽自動車の税負担が大幅にアップするため、自動車メーカーなどの反発は避けられず、調整は難航しそうだ。 現行の自動車税は、排気量１リットル以下のリッターカーの自家用乗用車で年額２万９５００円、最高の６リットル超で１１万１０００円など、排気量に応じて税額が定められている。排気量６６０ｃｃ以下の場合は税金が優遇される軽自動車税となるため、年額７２００円に抑えられている。 経産省では地球温暖化対策の一環として、こうした自動車税制の見直しに着手する。１リット
bp special ECOマネジメント／特集
日本の鉄鋼業が排出するエネルギー起源の二酸化炭素（CO2）は2006年度で1億9326万tであり、これは産業部門におけるCO2排出量の約42％を占める。日本の総排出量に対しても実に14％強にあたり、鉄鋼業界の取り組みが、国内のCO2削減で大きな役割を担うことになるのは間違いない。一方で、日本の鉄鋼業のエネルギー効率は、オイルショック以降の巨額の省エネ投資もあって、原単位あたりの数値では世界最高。ここから、さらに省エネを図るためには「乾いた雑巾」を絞るような努力が必要になる。日本の鉄鋼業がさらなるCO2削減を実現するためには、革新的な技術の登場が不可欠だ。 経済産業省が今年3月に発表した「Cool Earth-エネルギー革新技術計画」では、こうした事情から「革新的製鉄プロセス」が取り上げられている。ここに記載された主要な技術は、「高炉ガスからのCO2分離・回収技術」と「水素を還元材として用
bp special ECOマネジメント／インタビュー
──シュナイダー教授は、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）で、評価報告書などの執筆者を務めてきました。IPCCの報告は、国際的な気候変動に関する議論を方向付けるうえで大きな役割を果たしていますが、昨年公表された第4次評価報告書以降、どのような議論が行われようとしているのでしょうか。 ステファン・シュナイダー教授（以下敬称略）： IPCCは、これまでに4次にわたる評価報告書とさまざまな技術報告書、特別報告書をまとめています。そして、次のステップとして、第5次評価報告書を出すことになります。どういう内容になるのか、その方向性は今のところわかりませんが、今年9月には各国政府の代表が集まるプレナリー会議があるので、そこで議長や主執筆者、中身の方向性が見えてくるでしょう。再生可能エネルギーについての特別報告書をつくることになるかもしれません。 ──第5次評価報告書を取りまとめるための体制は
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ＣＯ2から樹脂原料を生産 三井化学が実証プラント : NIKKEI NET
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NIKKEI NET 日経Ecolomy：環境ニュース - 日本経済新聞--(8/13)電力会社のＣＯ2排出量14％増 07年度、原発停止で
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