【読売新聞】 国内の製薬各社が新型コロナウイルス治療薬の開発を加速させている。世界中でワクチン接種は進んでいるものの、コロナ禍以前の日常を取り戻すには、様々な症状に対応した治療薬が不可欠だ。海外勢にはワクチンの実用化で先行されており
コロナ治療薬、国内会社が開発加速…ワクチンの遅れ巻き返しへ
【読売新聞】 国内の製薬各社が新型コロナウイルス治療薬の開発を加速させている。世界中でワクチン接種は進んでいるものの、コロナ禍以前の日常を取り戻すには、様々な症状に対応した治療薬が不可欠だ。海外勢にはワクチンの実用化で先行されており
がん５年生存率６６・１％…前立腺９８％、大腸７２％ : テクノロジー : ニュース : 読売新聞オンライン
国立がん研究センターは、２００９～１０年にがんと診断された患者の５年生存率が全てのがんを合わせて６６・１％だったと、８日付で発表した。昨年の前回集計と比べ０・３ポイント上がった。ただ、部位別でみると生存率には差があり、早い段階で発見できる検査法や有効な治療法の開発が課題となっている。 ５年生存率は、全国のがん診療連携拠点病院など２７７施設の約５７万人を追跡して集計した。 部位別では、前立腺が９８・６％で最も高く、乳房が９２・５％、子宮体部が８２・１％で続いた。患者数が最も多い大腸は７２・９％、早期発見・治療が難しい膵臓（すいぞう）は９・６％だった。 病期（ステージ）が進むほど、生存率が下がる傾向がある。同センターの東尚弘・がん登録センター長は「死亡率の減少につながるがん検診を定期的に受け、気になる症状が出たら、早めに病院に行くことが大切」と話す。 病院ごとに病期別で示す５年生存率のデータは
投信、顧客４６％が損失…一部銀行が手数料稼ぎ : 経済 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
投資信託を保有していた顧客の半数近くが損失を抱えていたことが金融庁の調査でわかった。一部の銀行が、同じ顧客に何度も商品を売り買いさせる「回転売買」で手数料を稼ぎ、個人の資産形成を妨げている恐れがある。 金融庁が大手銀行や地方銀行計２９行を対象に、投信を購入した価格（販売手数料を含む）と、今年３月末時点の価格の運用損益を調べた。この結果、４６％の顧客が損失を抱えていた。 最近は、米国や日本では株高基調にあり、投信を持ち続けていれば、損を出しにくい状況にあるが、多くの人が損をしていたことになる。金融庁は「銀行の回転売買で、顧客は十分な収益が得られていない可能性がある」と分析する。 また、投信を保有する期間が長いほど、顧客は利益を得ていた。手数料の高さに、受け取る利益の大きさが連動する関係がみられないことも改めて確認された。投信を購入した時に支払う手数料などによって、利益が目減りするからだ。
「消滅可能性都市」８割の自治体で人口減加速 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
民間の有識者らでつくる日本創成会議（座長・増田寛也元総務相）が２０１４年５月、「４０年に消滅する可能性がある」（消滅可能性都市）と指摘した全国８９６市区町村のうち、約８割の自治体で人口減がより加速することが読売新聞社の分析でわかった。 想定以上の速さで行政サービスなどの維持が困難な自治体が現れる可能性が高まっており、政府などによる抜本的な対策が求められる。 創成会議は、国立社会保障・人口問題研究所が１３年に公表した地域別将来推計人口のデータを基に、消滅可能性都市という考えを提唱した。今回は、それから５年後の１８年に新たに公表された同推計人口を基に、４０年時点の消滅可能性都市の人口の変化を比較した。 この結果、北海道や東北・九州地方など過疎地域の７１３自治体で、４０年時点の人口が減少していた。東京など３大都市圏を中心に１８１自治体では逆に増加した。減少した自治体の平均減少率は１１・３％で、最
The Beatles 日本公演50周年記念特集 : 読売新聞
世界中で愛されたビートルズの来日公演から50年。読売新聞が撮影した当時の貴重な写真とともに、“ビートルズ旋風”の様子を振り返り、今なお多くの人に愛されるビートルズの魅力に迫る。
漫才コンテストの結果、人工知能で予測 : 科学・ＩＴ : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
昨年１２月に行われたコンテストの決勝で、プロの漫才師の評価によって最終決戦に進んだ３組中、２組を事前に的中させたという。人は何に面白さを感じるのかを解明する糸口となる成果だという。 筑波大の 真栄城 （ まえしろ ） 哲也准教授らのグループは、２００１～１０年にコンテスト決勝に進んだ全出演者の漫才について、話の長さや客席の反応などを解析。「話すスピード」や「せりふの長さ」、「笑いが起きた間隔」など６項目を点数化し、評価する人工知能を作った。話す内容や出演者の表情、見た目などは評価の対象外とした。 この人工知能で、昨年の決勝に残った８組の漫才を分析したところ、「ジャルジャル」「銀シャリ」「タイムマシーン３号」という３組の出演者を高く評価。実際に「ジャルジャル」「銀シャリ」が勝ち残り、最終決戦に進んだ。ただし、最終決戦で優勝した出演者は、８組以外から敗者復活戦で勝ち上がったため、分析していなか
スパコン初めて使用、「魔方陣」を解いた１６歳 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
筑波大学（つくば市）は２月２８日、茨城県立並木中等教育学校（同）の杉崎行優(ゆきまさ)さん（１６）が同大のスーパーコンピューターを使って、「魔方陣」と呼ばれる数字の組み合わせについて、２億７５００万を超える全パターン算出に成功したと発表した。 一般公募で採択されたもので、高校生が大学教授とスパコンの共同研究をするのは珍しいという。 同校は中高一貫校で、杉崎さんは高校１年に相当する４年生。３歳頃からパソコンに触れ、小学４年頃にプログラミングを始めた。先生に紹介された高校生向けの「スーパーコンピューティングコンテスト」に挑戦したいと考え、３年ほど前から、書籍やインターネットを活用して独学でプログラミングの腕を磨いた。 杉崎さんは２０１１年３月に算数の本で魔方陣に出会った。魔方陣は正方形の中にマス目を作り、各マスに数字を入れたもの。縦横斜めのどの列についても、並んでいる数字の和が等しくなる。９マ
遺伝子ビジネス、認定制に…悪質検査に歯止め : ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
病気にかかる危険性や生まれつきの才能を判定する「遺伝子検査ビジネス」が急増していることから、経済産業省は優良事業者の認定制度作りに乗り出す。 科学的根拠が疑問視される検査があるほか、検査を中国などの海外業者に委託するケースもあり、「究極の個人情報」が大量に海外流出する恐れが出ているためだ。月内にも厚生労働省がオブザーバー参加する研究会を設立し、ルール作りを始める。 遺伝子検査ビジネスには規制がなく、悪質な業者かどうか利用者が選別するのが難しい。経産省は月内にも省内に専門家らによる研究会を作り、２０１４年度中に、サービスの指針を決める。具体的には、判定の根拠に信頼性の高い論文を使うことを求めるほか、検査を委託する場合は相手先を開示させることが盛り込まれる見通し。厚労省から、医療や科学に関する専門的な意見を採り入れ、ルールを作る。 経産省は新たに作る指針を守っているかどうかを基準に、１５年度に
東京五輪施設、１６年着工…組織委司令塔も設置 : 東京五輪2020 : 五輪 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
２０２０年東京五輪・パラリンピックに向けた今後７年間の大会準備計画の工程表が判明した。 新設される９競技場は１６年に、大会後に取り壊される仮設の１１競技場は１７年にそれぞれ工事を始め、ともに１９年半ばまでに完成させる。国や東京都などは、昨年のロンドン五輪を踏襲し、今後設立する大会組織委員会の司令塔にあたる最高意思決定機関として、政・財・スポーツ界、開催都市の責任者でつくる４者の協議機関を設置する。 新設の９競技場は、バレーボールの「有明アリーナ」（江東区）や競泳の「オリンピックアクアティクスセンター」（同）などで、東京都がつくる。総工費は約１５００億円と見積もられている。都は来年度予算に２０億円を計上して各施設の基本設計に着手する。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の許可を得て、１６年中に建設工事を開始する。
韓国と「話せば理解」は困難…竹島問題で研究者 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
島根県主催の「竹島問題を考える講座」が１４日、松江市の県職員会館で開かれ、昨秋に活動を始めた県の「竹島問題研究会」の３期目に参加している原田環・県立広島大名誉教授（朝鮮近現代史）が「韓国のナショナリズムと竹島」と題して講演した。 市民ら約４０人が参加。原田氏は、東日本大震災の直後、韓国では募金活動が盛んだったが、約２０日後、日本の文部科学省が竹島を日本領とした中学校教科書の検定合格を公表したことで反感が広がり、竹島の実効支配強化や２０１２年夏の大統領上陸に至った、と指摘。「韓国では竹島は反日運動の象徴で、独立と同時に『奪回した』と認識されている」と語った。 原田氏は、竹島問題の背景には、近年の経済発展に加え、日本に対する古くからの文化的な優越意識「小中華思想」が根深くあると分析。「自国の愛国心は強く主張するが、日本の愛国心は『右翼的』と批判する」と述べ、「話せば理解し合えるという関係は難し
ドコモ、ビッグデータ販売へ…基地局機能活用 : ニュース : ネット＆デジタル : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
ＮＴＴドコモは６日、携帯電話利用者の位置情報などが分かるビッグデータを１０月に企業向けに販売すると発表した。 携帯電話基地局が、エリア内の携帯電話の位置情報などを自動的に把握している特性を生かし、特定エリアの時間帯ごとの人口の変化などのデータを販売する予定だ。 基地局が収集するデータには、位置情報だけでなく契約者の年齢や性別、住所も含まれる。７月にＪＲ東日本がＩＣカード乗車券「Ｓｕｉｃａ（スイカ）」の乗降履歴を利用者に無断で企業に販売していた問題が発覚したことから、ドコモは、携帯電話番号や生年月日を除くなどして個人の識別ができないようにする。 さらに、契約者が申請すれば、個人データをデータとして利用できないようにする。 ドコモは、企業などにデータを販売する際、顧客の要望に応じたデータを子会社の調査会社に提供し、データをもとに分析したリポートを渡す。
知能が向上…最新「ＡＳＩＭＯ」の実証実験 : ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
ホンダは３日、二足歩行ロボット「ＡＳＩＭＯ（アシモ）」の進化版を公開し、日本科学未来館（東京都江東区）で実証実験を始めた。 ２０１１年１１月に発表した３代目のアシモと外観や運動機能は同じだが、知能面での性能を向上させた。自らの機能を説明できるほか、目に搭載した２個のカメラなどで人が手を挙げる動作を認識し、説明の内容を変えられるのが特徴だ。 実験では、ステージ上で数十人の来館者の反応を認識しながら、１５分間にわたって自らの機能を説明した。来館者に聞きたい質問を挙手で選んでもらい、人数の多寡を判断して説明内容を決めたり、人が多い場所に近づいたりした。実証実験は８月２日まで行う。
人クローンＥＳ細胞作製…日本人研究者ら世界初 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ワシントン＝中島達雄】同じ遺伝情報を持つ細胞を作る「クローン技術」を使って、様々な細胞に変化する能力を持つ、人のＥＳ細胞（胚性幹細胞）を世界で初めて作製したと、米オレゴン健康科学大の立花真仁(まさひと)研究員らが１５日、米科学誌セルに発表した。 患者と同じ遺伝情報を持つ心筋や神経細胞などを作り出せれば、山中伸弥・京都大教授が作製したｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）と同様に、再生医療に応用することが可能になる。 研究チームは、健康な女性が提供した卵子から、遺伝情報の入った「核」を取り除き、別人の皮膚細胞の核を移植。１５０個ほどまで細胞分裂させた「胚盤胞(はいばんほう)」という状態に育て、ＥＳ細胞を作製した。マウスやサルでは成功していたが、人では核移植した卵子を胚盤胞まで育てるのは難しかった。既存の手法を改良し克服した。 クローン技術を応用したＥＳ細胞は、２００４年に韓国ソウル大の黄禹錫(ファ
１位じゃないと…「京」１００倍スパコン開発へ : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
文部科学省は来年度から、理化学研究所のスーパーコンピューター「京(けい)」の約１００倍の性能を持つ「エクサ（１００京）級スパコン」の開発に着手する方針を固めた。 ２０２０年ごろまでの完成を目指し、来年度予算の概算要求に概念設計費などを盛り込む。専門家による作業部会が８日、中間報告案をまとめる。 １秒間に１兆の１００万倍回の計算が可能なエクサ級スパコンは、欧米や中国がすでに、２０年前後の完成を目指して研究を進めている。作業部会では国際競争の激しいエクサ級スパコン開発への参入が、「科学技術の発展や産業競争力の強化に貢献できる」と判断した。「京」は１１年にスパコン計算速度ランキングで世界一になったが、昨年は米国勢に抜かれて３位に後退しており、日本はエクサ級スパコンでの首位奪還を目指す。
暴れる地下水、６０ｍ上昇も…首都高・鉄道影響 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東京都内の地下水位が４０年前と比較して、最大で約６０メートル上昇していたことが都などの調査でわかった。 戦後から高度成長期にかけて工場などが大量の地下水を使用して地盤沈下が進み、これを食い止めようと長年にわたってくみ上げ規制を続けてきたためだが、水量が増えたことで地下の構造物では漏水などのトラブルが急増。首都高の延伸工事に遅れが出るなど、新たな問題も生じている。 ◆昔の水位に 都土木技術支援・人材育成センターが調査している２３区内の「観測井戸」は４８か所あり、最も深いものは約３５０メートル。東日本大震災の影響がない２０１０年の水位と、都がくみ上げ規制を始めた１９７０年の記録が残る１９地点で水位を比較したところ、全地点で１５メートル以上も上昇していた。 水位の上昇幅が最も大きかったのは、板橋区富士見町で約６０メートル。墨田区立花で約４５メートル、新宿区百人町では約３９メートルも上がっていた。
米、「脳地図」プロジェクトに初年度１億ドル : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ボストン（米マサチューセッツ州）＝中島達雄】オバマ米大統領は２日、人間の脳の機能解明を目指して官民の合同研究を始めると発表した。 初年度の２０１４年度は、１億ドル（約９３億円）の研究費を投入するよう議会に提案する。１９９０年代の全遺伝情報（ヒトゲノム）解読プロジェクトに続く、大規模な研究になる。 米国立衛生研究所（ＮＩＨ）を中心に官民が協力し、脳の神経細胞の働きを可視化して脳機能の「地図」を作成。うつ病やアルツハイマー病などの治療法や予防法を研究する。 オバマ大統領は、「脳の地図を作ることで、思考や学習、記憶といった、未解明のミステリーについて理解が進むはずだ」と語った。研究をもとに新技術を生みだし、景気回復や雇用促進につなげる狙いもある。
１０年で脳の全容解明を…オバマ政権が取り組み : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ボストン（米マサチューセッツ州）＝中島達雄】米紙ニューヨーク・タイムズは１８日、オバマ政権が人間の脳機能の全容解明を目指し、今後１０年かけて政府と民間による新たな共同研究に取り組むことを計画中だと報じた。 早ければ３月に正式発表されるという。 脳神経ごとの役割を解明し、「脳の活動地図」を作るというプロジェクトで、アルツハイマー病やパーキンソン病の原因究明、うつ病など精神疾患の治療法の開発、人工知能（ＡＩ）の発展につながることが期待されるという。人間の全遺伝情報（ヒトゲノム）解読プロジェクトに次ぐ、大規模研究になるとみられる。 オバマ米大統領は１２日の一般教書演説で、ヒトゲノム研究の経済効果について、「１ドルごとの投資に１４０ドルのリターンがあった」と紹介。その上で「現在は脳活動地図の作成が重要。１９６０年代の宇宙開発競争に匹敵する、高度な研究開発のために投資すべきだ」と訴えていた。
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