追記 こんなに読んでもらえるなら、ちゃんと推敲して、煽るようなことも書かなければ良かった。 アイドルは最高って話ではなく、アイドルソングにもおもしろい曲はありますよぐらいの話です。 この文章読んで気分悪くなったら、アイドルのせいじゃなくて増田のせいだよ。 本文 アイドル全体をケガレなんて言ってる人がいるけど、どの業界でも光もあれば闇もあるでしょ。 闇があるから、業界全体がケガレって言ってしまうのは違うと思うよ。 メジャーな事務所に所属できないなら諦めたほうが安全だとは思う。 話は変わって、好きな邦楽ミュージシャンがある程度の数いたら、 そのアーティストから楽曲提供されたアイドルとか、 そのミュージシャンが好きなアイドルとかいると思うんだけど、 アイドル嫌いな人はそういうの興味ないの？ テレビによく出るようなメジャー中のメジャーミュージシャンはそういう事に積極的じゃないかもしれないけど、 テ

日本の「研究力」の低下が指摘されている。その原因は何か。国が進める競争政策に、問題はないのか――。国立大学協会会長で京都大総長の山極寿一さん、国の予算をあずかる財務省主計局次長の神田真人さんに聞いた。山極さんは「研究費の『選択と集中』政策は間違いだ」と主張。これとは逆に、神田さんは「競争がなければ、日本は廃虚になってしまう」と訴える。 日本の研究力が低下している。２００３年～０５年と１３年～１５年のそれぞれ３年間の平均を比べると、日本発の論文数は減り、世界シェアは２位から４位に。影響力が大きい、他の論文への引用数がトップ１０％の論文のシェアも、４位から９位に後退した。 過去の日本人ノーベル賞受賞者を始め、多くの研究者が原因として指摘するのが、０４年の国立大法人化とともに始まった国の「競争政策」による影響だ。 国は教員の人件費や研究室の維持などに使われる基盤的経費である「運営費交付金」を年に

来年１０月に予定される消費増税に伴う負担軽減策として、商品券や現金を配る案が政権内で浮上してきた。政府は中小小売店で「キャッシュレス決済」をした買い物客にポイントを還元する対策を検討中だが、その効果を疑問視する声が相次いでおり、より手っ取り早い現金給付案が広がりつつある。 片山さつき地方創生相は１６日の閣議後会見で「キャッシュレスが浸透しきらない部分にも温かみが行くような対策を取らないといけない。プレミアム付きの商品券や旅行券、現金給付をおっしゃっている政党もある」と述べ、ポイント還元案以外の案も検討すべきだとの考えをにじませた。 安倍晋三首相が増税対策を指示した１５日、公明党の石田祝稔政調会長は高所得者ほどポイント還元額が多くなる制度の課題を指摘。「所得の少ない人たちにどういう対策ができるか。これはどうしてもやらないといけない」とし、商品券の発行や現金給付を盛り込んだ党独自の対策案を今月