河瀬直美監督ドキュメント映画『東京2020オリンピックSIDE：B』には、なぜ「最も重要な人物」が1秒も映らないのかという話｜CDBと七紙草子
河瀬直美監督ドキュメント映画『東京2020オリンピックSIDE：B』には、なぜ「最も重要な人物」が1秒も映らないのかという話 河瀬直美監督が東京五輪ドキュメンタリーを撮る、と報じられた時、左派からよく引き合いに出されたのはベルリン五輪におけるレニ・リーフェンシュタールだった。要はリーフェンシュタールがナチス政権にそうしたような、東京五輪を美化するプロパガンダになるのではないかという危惧である。 先月に公開された『東京2020オリンピックSIDE：A』を見た時、その心配は杞憂に終わったと感じた。そこにあるのは良くも悪くも監督のメッセージが脱主体化された、東京五輪に参加する各国の選手たちの肖像、さまざまな思いをつないだグラフィティ的な作品になっていたからだ。そこにあるのは良質ではあるが凡庸な記録映画であって、リーフェンシュタールの作品のような強烈な求心力やプロパガンダ性はない。 しかし、である
レイプされた11歳女児の中絶「容認できない」 ブラジル大統領
ブラジルのジャイル・ボルソナロ大統領（2022年6月9日撮影）。(c)Jim WATSON / AFP 【6月25日 AFP】ブラジルのジャイル・ボルソナロ（Jair Bolsonaro）大統領は23日、レイプされて妊娠した11歳の女児が人工妊娠中絶手術を受けたことについて、「容認できない」と非難した。 地元メディアによると、女児は長い法的手続きの末、今週ようやく中絶手術を受けた。 ブラジルでは、レイプによる妊娠、母体に危険が及ぶ場合、または胎児に異常がある場合のみ中絶が認められている。だが、女児が最初に受診した病院は、規定では20週までしか手術が行えないとして、裁判所に決定を委ねていた。 女児の訴えは国内で波紋を呼び、「子どもは母親ではない」というスローガンがSNSで拡散した。 極右のボルソナロ氏は「妊娠7か月の胎児にとっては、どのように妊娠したかとか、（中絶が）合法とかは関係ない。無力
ネオジム磁石製おもちゃに「知育、教育などの表現控えて」 経産省がECモール事業者に協力要請
経済産業省は6月24日、ネオジム磁石を使ったおもちゃなどを販売する際に、商品説明に「知育」「教育」といった言葉を使わないよう、ECモール事業者に対し協力を要請した。ネオジム磁石製品を子供が誤飲し、開腹手術が必要になるなどの事故が複数起きていることを受けた対応という。 経産省は他にも、（1）商品説明に対象年齢14歳以上と明記すること、（2）子供が誤飲し開腹手術が必要になった事故が複数起きていることを明示し、子供に触れさせないよう注意喚起すること、（3）商品説明に「子供」「親子」「おもちゃ」といった言葉を使わず、子供の写真やイラストを使わないこと──などを、ECモール事業者や販売事業者などに呼び掛けている。 購入者に対しては、ネオジム磁石製品を子供に触れさせないよう注意し、誤飲事故が起きた可能性がある場合は、すぐに医療機関を受診するよう注意喚起している。
「ステルシング」性暴力の一種だとして被害を訴える声 | NHK
性行為の際に、同意がないのにコンドームを使用しないなどの「ステルシング」と呼ばれる行為について、性暴力の一種だとして被害を訴える声が相次いでいて、専門家は、対策の必要性を指摘しています。 「ステルシング」は性行為の最中にコンドームを同意なく外すなどの行為で、望まない妊娠のリスクや性感染症のおそれのほか大きな精神的ダメージを受けることがあります。 性被害に詳しい弁護士などによりますと、最近は、恋人どうしであっても性暴力の一種ととらえられるようになり、アメリカなどでは社会的な問題にもなっているということです。 都内に住む30代の女性は去年、40代の男性と親しい関係になりましたが、性行為中にコンドームを装着するよう求めたところ装着するふりをして実際にはつけていなかったことが分かったということです。 男性に対し「妊娠のリスクを考えてくれていない。信じていたのに失望した」と伝えましたが、十分な謝罪が
東京メトロ副都心線で乗客トラブル 足伸ばして座る客に「いらついた」 | 毎日新聞
25日午後1時50分ごろ、東京都新宿区新宿7の東京メトロ副都心線東新宿駅で「車内で暴れている人がいる」と非常通報があった。同社によると、電車は駅を発車した後だったが、約10メートル進行したところで緊急停車した。けが人はなかった。 警視庁新宿署によると、署員が駅に到着すると40代の男性客がホームに座…
インフルエンザのワクチン接種を「強く推奨する」と学会が見解 | NHK
南半球のオーストラリアでインフルエンザの感染が拡大していることから、日本ワクチン学会は、ことしは日本でも流行するおそれがあるとして、インフルエンザのワクチンの接種を「強く推奨する」という見解を発表しました。 この見解は、ワクチンの研究者などで作る日本ワクチン学会が、今月23日、学会のウェブサイトで公開しました。 それによりますと、国内では新型コロナウイルスの感染拡大以降、過去2年間、インフルエンザが流行しておらず、抗体を持つ人の割合が低い年齢層もみられることなどから、インフルエンザが流行した場合、死亡者や重症者が増えることや新型コロナとの同時流行で医療への負荷が大きくなることが懸念されるということです。 また、北半球の流行を予測する指標となっている南半球のオーストラリアでは、ことし3月以降、インフルエンザの感染が拡大しているということです。 このため学会では、ことしのインフルエンザワクチン
「席ずれて」突然口火を切った女性と反論の一言 電車内に流れた空気：朝日新聞デジタル
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ぼくらが「日本人死ね」を翻訳する理由 習近平氏を怒らせる「大翻訳運動」、中国の国内向け宣伝を外国語に ｜ 47NEWS
日本で３月に強い地震が発生すると、中国のインターネット上で「日本人死ね」などと災いを望むかのようなコメントが相次いだ。そうした声を即座に日本語や英語に翻訳する集団が登場、知られざる中国の世論が世界に発信された―。 反米や反日感情をあおる中国当局の国内向けの宣伝などを外国語で紹介し、交流サイト（ＳＮＳ）を通じて海外に知らしめる「大翻訳運動」と呼ばれる動きが中国の内外で広がっている。参加者は「中国共産党の世論工作の実態を暴き、世界に警鐘を鳴らす」と動機を説明。習近平指導部は「中国侮辱ウイルス」（中国メディア）と呼び、彼らを敵視する。（共同通信＝大熊雄一郎） ▽翻訳の威力 「ロシアの合理的な懸念は理解できる」。２月下旬、中国政府がウクライナに侵攻したロシアに寄り添う姿勢を示すと、インターネットには「ウクライナの美女を引き取ろう」「ウクライナ瞬殺だ」などとサッカー観戦のようなノリでウクライナを小ば
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【ワークライフ】 リモートワークを嫌う人々、生産性や人間関係に不満 - BBCニュース
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