家電量販店大手のヤマダ電機は数年後、もはやライバルはビックカメラやヨドバシカメラではなく、ニトリホールディングスになっているかもしれない──。 かつてヤマダ電機といえば、家電量販店業界で “国盗り物語”のごとく勢力を拡大し、2011年3月期の売上高は2兆1500億円を超えていた。「規模は力なり」を地でいった昔のダイエーのように、スケールメリットを武器に大量仕入れで売価に反映し、同業他社よりも安価に商品を売り出して消費者の支持を集めた。 ところが直近の2018年3月期の売上高は1兆5738億円。7年間で実に6000億円近く売り上げを落としたことになる。ネット通販隆盛の影響で怒涛の出店が裏目に出てショールーミング化し、特に無双状態だった郊外店を中心に閉店していったことが効いたのだろう。 この間、ヤマダ電機は単にメーカーから家電製品を仕入れるだけでは差別化にも限度があると見て、続々と自社ブランド