五輪組織委職員が内部告発！「世論が中止に傾くことを願ってます」 | 東スポWEB【どうなる？東京五輪パラリンピック（７８）】もはや、ただごとではない。来年夏に延期された東京五輪の「中止論」が日増しに強まる中、開催地・東京都の新型コロナウイルス新規感染者数が９日に過去最多の２２４人を記録した。それでも大会組織委員会は一貫して「開催」の姿勢を崩さないが、本音はやはり違う。無理にでも開催を主張せざるを得ない切羽詰まった状況を示す、衝撃の“内部告発”を本紙はキャッチ。組織委の現場職員が打ち明けたリアルな現状とは？ 中止、７７％――。これは一部メディアが行った五輪開催是非の世論調査の結果だ。先の東京都知事選でも複数の候補者が「五輪中止」を掲げたように、もはや「開催」は少数派。しかし、組織委の高谷正哲スポークスパーソン（４１）は各媒体の調査について「ニュースは拝見しましたが、調査によって数字の傾向がある」とした上で、全体的な印象として「６割以上、調査によってはそれ以上の方が大会の
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