頽廃卿ポッピー @BigBrother_Popy 戦列歩兵って相手から撃たれても平然と隊列を崩さず前進し続ける場面が映画でよくあるがあれって本当に可能なのか? 正面から撃たれた時点で隊列が乱れるけど突撃する、もしくはその場でこちらも銃で応戦、最悪の場合は恐怖で総崩れとかの方がありえそうなんだがあんな平然としていられるものなのか? pic.twitter.com/BYydJDXubb
ワシントン・ポスト紙は反攻作戦の裏舞台に関する記事を4日に公開、パート1とパート2で構成された記事は「ウクライナと米国が反攻作戦をどうにように立案したのか」「実際の反攻作戦がどのように推移したのか」「行き詰まった反攻作戦がウクライナと米国に何をもたらしたのか」を詳細に伝えている。 参考:Miscalculations, divisions marked offensive planning by U.S., Ukraine 参考:In Ukraine, a war of incremental gains as counteroffensive stalls どの様にしてウクライナと米国が反攻作戦を立案したのかウクライナはハルキウとヘルソンで最大の支援国(米国)をも驚かせる反撃を成功させ、これを受けて来年の春季攻勢に向けた動きが2022年晩秋に始まった。オースティン国防長官はザルジニー総司
ソ連軍機と空中戦を戦った自機のレプリカと共に写真に収まるR・ウィリアムズさん/From Royce Williams/Facebook 韓国・ソウル(CNN) ロイス・ウィリアムズ(97)さんは、まさに実在する「トップガン」だった。トム・クルーズが生まれる10年前のことだ。 1952年11月のある肌寒い日、ウィリアムズさんはソ連のジェット戦闘機4機を撃墜し伝説になったが、その事実は50年以上誰にも知られることがなかった。 元海軍飛行士として、ウィリアムズさんには今月20日の式典で海軍十字章が授与された。同軍で2番目の高位に当たる勲章だ。 以下、ウィリアムズさんがどれだけの功績によりこうした名誉を獲得するに至ったのかを見て行こう。 数でも性能でも劣勢 52年11月18日、ウィリアムズさんは米海軍のジェット戦闘機「F9Fパンサー」を操縦し、朝鮮戦争中の任務に従事していた。 発艦した空母「オリス
提言を公表する「平和構想提言会議」のメンバーら。左から武器取引反対ネットワーク・杉原浩司代表、ピースボート・川崎哲共同代表、ピースボート・畠山澄子氏、上智大・中野晃一教授=15日、国会で(高嶋ちぐさ撮影) 政府が16日に閣議決定する方針である外交・防衛の指針「国家安全保障戦略」など安全保障関連3文書に関し、憲法学者らによる「平和構想提言会議」は15日、3文書に現行憲法では認められないような内容が盛り込まれているとして、対案と位置付ける提言「戦争ではなく平和の準備を—”抑止力”で戦争は防げない—」を公表した。政府が進める敵基地攻撃能力(反撃能力)の保有や防衛費の大幅増を批判し、憲法9条に基づく専守防衛の堅持や、外交交渉で緊張緩和を実現する重要性を訴えている。 (柚木まり)
本稿は、今次のウクライナ戦争が古典的な戦争概念と大きく離れた非在来型の闘争……「新しい戦争」と言えるのかどうかを検討するものである。結論から言えば、ウクライナ戦争には非在来的要素が多々含まれるものの、戦場における大規模な暴力行使が闘争の趨勢を決するという点で、この戦争は古典的な戦争と見ることができる。 この点を明らかにするため、本稿では、①テクノロジー、②非軍事手段、③戦争様態の3つの側面からこの戦争のありようを検討した。そのうえで、この戦争はなぜ古典的なのか、日本の安全保障が汲み取るべき教訓は何か、といった点についても論じた。 テクノロジーが変える戦場:UAVを一例として ウクライナ戦争には、2020年代初頭時点において想定しうる軍事テクノロジーがほとんど投入されている、と言ってよいだろう。 代表例は無人航空機(UAV)、いわゆるドローンである。中でも小型の戦術UAVはロシア・ウクライナ
夏ごろからウクライナ戦争の戦況が明らかに「様変わり」している。ゼレンスキー大統領率いるウクライナ軍の反攻が目立ち始め、特に同国南部では高い命中率を誇る西側製の長距離砲でロシア侵略軍が苦戦しているという。 とりわけ「高機動ロケット砲」「ハイマース」という耳慣れないワードがニュースで飛び交っており、「高機動ロケット砲がロシア軍部隊の本部を狙い撃ちした」「ハイマースが橋をピンポイント攻撃した」といったように、これまで軍事専門家しか口にしなかった“業界用語”が、今や新聞やネットニュースの話題になるほどである。 確かに「『高機動』の『ロケット砲』とは何だか強そうだ」と字面の「ものものしさ」からイメージを膨らませる人も少なくないだろう。そこで「ゲームチェンジャー」と目されるハイマースとは一体どんな兵器なのかを分かりやすく解説する。 ハイマースの前作は小回りが利かない「ヘビー級」 ハイマース(HIMAR
無抵抗な人に向けて、殺傷力の高い武器で、一方的に攻撃する。される側は、男女・子ども関係なく、住んでいる場所を焼かれ、家族を殺され、命が奪われる。 空爆がそれだ。無防備の市民を、空から皆殺しにする。これほど残虐で、非人道的な行為はないだろう。 しかし、なぜか、空爆は「普通に」まかり通って来たように見える。市街地一帯、ひいては都市全体を火の海にするために実行されてきた。 非難や反対の声は挙がるものの、それにより空爆が制限されたり抑止されるかというと、そうはならない。 なぜ、空爆による大量虐殺が正当化されるのか? この疑問に応えたのが、『空爆の歴史』だ。 空からの植民地支配を振り出しに、ゲルニカ、重慶、ドレスデン、東京、広島、ラオス、コソヴォと続く空爆の歴史を辿りながら、空爆する側のロジックと、黙殺された抗議の両方を知ることができる。 空爆は戦争犯罪 もちろん、空爆による大量虐殺は、戦争犯罪だ。
絶対的な航空優勢を確保できるのは米空軍以外には考えられない(写真は「F-22」戦闘機に空中給油を行う「KC-135]、米空軍のサイトより、4月18日アラスカ上空で) この場合、「制空権」という用語は不適切であり、「航空優勢」を使用する必要がある。 制空権とは、いわば絶対的な航空優勢の状況を言い、現代戦で絶対的航空優勢、つまり制空権を取れるのは米空軍くらいである。 航空優勢とは「時間的、空間的に航空戦力比が敵より優勢で、敵により大なる妨害を受けることなく諸作戦を実施できる状態」(自衛隊教範)をいう。 作戦の要時、要域においてどちらの方が「妨害されない状況」にあるかが重要となる。 また航空戦力の高速性、広域性という特性上、たとえ現時点で優勢であっても、次の瞬間には劣勢になるという「浮動性」も念頭に入れておかねばならない。 ウクライナの戦況は、双方共に絶対的航空優勢は取っていない。 ウクライナ東
「クレフェルトの戦争観は、その後の戦争論に大きな影響をもたらしました」。東京大学先端科学技術研究センター専任講師の小泉悠さんによる、現代の戦争を理解するための本。第2回に続いて、クラウゼヴィッツ的な戦争観を批判し、その後の戦争論に大きな影響を与えている『戦争の変遷』(マーチン・ファン・クレフェルト著)について聞きます。 <第1回「小泉悠 ウクライナの穀物が標的? 核と生物兵器の危機再び」から読む> <第2回「小泉悠 戦争のできない21世紀にロシアが始めた『古い』戦争」から読む> その後の戦争論に大きな影響 第2回では、「戦争とは政策・国民・軍隊が三位一体となったものである」と論じたカール・フォン・クラウゼヴィッツ、「その理論だけでは戦争という現象全体を理解できない」と批判したマーチン・ファン・クレフェルトについて紹介しました。 では、今回はクレフェルトの言う「新しい戦争」とは何かを考えてみ
ウクライナを支援するため米上院は6日、第二次世界大戦で連合軍の勝利に貢献したレンドリース法(武器貸与法)の復活を全会一致で可決した。 参考:In the fight against Putin, Senate unanimously approves measure that once helped beat Hitler レンドリース法の復活はウクライナがロシアの侵略に対して勝利できると米国が考えている証拠レンドリース法(武器貸与法)とは「当該国の防衛が米国の安全保障にとって重要であると大統領が判断すれば、あらゆる軍需物資を当該国に売却、譲渡、交換、貸与、賃貸、処分することを認める」という内容で、通常の手続きよりも圧倒的に早く当該国へ軍需物資の供給を可能にするため「第二次世界大戦でも連合軍の勝利に貢献した」と評価されており、米上院はロシアと戦うウクライナを助けるためレンドリース法の復活を
1979年生まれ。京都大学経済学部卒業。国会議員秘書を経てプレジデント社へ入社、プレジデント編集部配属。経済誌としては当時最年少でプレジデント編集長就任(2020年1月)。2021年7月に独立。現在に至る。 Twitter → https://twitter.com/ogurapunk CONTACT → https://k-ogura.jp/contact/ DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 ウクライナ南部で実施された多国籍軍事演習において、トルコで開発された武装ドローン「TB2」を押すウクライナ軍人(2021年6月撮影) Photo:Future Publishing/gettyimages 戦力で大きく劣るとされていたウクライナ軍が、ロシア軍に善戦しているこ
プーチン大統領は自身の命令に背いて「ウクライナでの軍事作戦」に徴兵された兵士を動員した責任者を処罰するよう軍事検察庁に命令した。 参考:«Мама, я хочу вернуться домой живым» 参考:Главная военная прокуратура выяснит, почему на Украине оказались срочники 早く責任を誰かに押し付けないと「手のつけられない母親の怒り」が自分に向かうことをプーチン大統領は自覚しているのだろうプーチン大統領はウクライナでの軍事作戦は契約軍人のみで行い「徴兵された兵士や予備役は本作戦に関与させない」と国民に約束していたが、戦死した兵士の身分証や捕虜になった兵士をウクライナ側がネット上で公開を始めたため徴兵された兵士がウクライナでの作戦に大勢動員されている事実が露見、徴兵に息子を送り出してる親からの問い合わせに
やはり核戦力……‼核戦力は全てを解決する……‼安全保障上の脅威を与えるとして先制攻撃の口実になる。 俺たちは日米安保っていう固い絆で結ばれてるんだ‼国家に真の友人はいない。ヴェトナムとは10年、アフガニスタンとは20年付き合ったサムおじさんは島国で一体何年血を流してくれるのか。 今こそ9条の精神に基づいて非武装中立化すれば誰にも侵略されない首都落とそうとしてる状態でそれを停戦条件に突き付けてる常任理事国がありますね。
ロシアがウクライナを侵攻してくれると、アメリカにはいくつものメリットがある。米軍のアフガン撤退の際に失った信用を取り戻すと同時に、アメリカ軍事産業を潤すだけでなく、欧州向けの液化天然ガス輸出量を増加させアメリカ経済を潤して、秋の中間選挙に有利となる。 注(2月26日):2月25日のコラム<バイデンに利用され捨てられたウクライナの悲痛>に書いたように、バイデンが昨年12月7日のプーチンとの電話会談後に、米軍をウクライナ国内に派遣してロシアの軍事侵攻を阻むことについて、「検討していない」と否定的な考えを示したのだが、まさか実際にその通りにするとは思っていなかったために、「ロシア軍が軍事侵攻するか否か」に関して筆者は推測を誤ってしまった。その過ちに基づいた分析を、そのまま放置して発信し続けるのは適切ではないと判断したので、間違った部分だけを削除して本筋には影響しないよう修正を加えた考察を以下に示
https://www.nhk.jp/p/nw9/ts/V94JP16WGN/blog/bl/pKzjVzogRK/bp/pOdX37XjmO/ (2月16日夕方オンラインでインタビューをしました。読みやすくするために一部修正しています。) 田中キャスター: ニュースウオッチ9の田中です。よろしくお願いします。 早速ですが、ロシア軍が部隊を撤収したといわれる映像が出て来ました。ところが、日本時間のけさ5時半のアメリカのバイデン大統領の会見では、「部隊に全く何ら動きは見えない」という言葉や、これまでロシア国境・ベラルーシ国境に13万人と言っていた兵力が「15万人以上」となっていました。小泉さんは、ロシアが発表した一部部隊の撤退の動きをどうご覧になってますか。 小泉悠さん: そうですね、一部撤退かもしれませんけれども、全体としてみると、ウクライナ周辺に展開している部隊が大きく減ったようには、や
今回については「旧日本軍」を学ぶための本を5冊紹介しようと思います。私は日本軍の兵器や軍服ではなく、組織論や生活史などが好きなため、あまり軍事に知識のないビジネスマンや学生でも読みやすいと思います。旧日本軍を学ぶことは現代の日本組織を知るためにも有用なので、ぜひ手に取ってみてください。 紹介アイテム失敗の本質(戸部良一 他共著)日本軍と日本兵 米軍報告書は語る(一ノ瀬俊也)一下級将校の見た帝国陸軍(山本七平)総員玉砕せよ!(水木しげる)静かなノモンハン(伊藤桂一) 失敗の本質(戸部良一 他共著) まず最初に「失敗の本質」を紹介します。こちらの本はノモンハン事件、ミッドウェー作戦、ガダルカナル作戦、インパール作戦、レイテ沖海戦、沖縄戦という大東亜戦争における6つの作戦の失敗の原因を掘り下げ、「日本軍の敗因の組織論的考察」から「日本企業・日本の組織が陥りがちな点」を考察しています。 人間関係の
カスピ海に面するアゼルバイジャン共和国とアルメニア共和国との間で9月末から紛争が起きた。この紛争において、ドローンを利用したアゼルバイジャン側の巧みな戦術が際立った。小型かつ安価なドローンにより戦車が無力化されるような、新たな戦闘の形が迫っているのだろうか。 ◆安価な自爆ドローンで対空ミサイルを破壊 紛争は両国の係争地であるナゴルノカラバフをめぐるもので、9月末から6週間続いた。アゼルバイジャン側はアルメニア陣営の戦車160両以上を破壊もしくは損傷させたと発表しており、そのおもな手段はトルコ製の安価なドローンと戦場上空を飛行する徘徊型ミサイルだ。アルメニア側は一日で50両以上もの武装車両を失った日もあるといい、小国の損害としては甚大だ。英エコノミスト紙の防衛関連編集者であるシャシャンク・ジョシ氏は英タイムズ紙(10月27日)に寄稿し、「トルコ製のドローンは、疑う余地もなく戦場を動揺させた」
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