20160820 iOSDC Lunch Session「東急ハンズのPOSから学んだ、業務iOSアプリの向き合い方」
Squareは、リクルートライフスタイルの無料POSレジアプリ「Airレジ」と連携。スマートフォンやタブレットでテーブルごとの注文入力からクレジットカードによる会計、売上管理まで利用できるPOSレジサービスをスタートした 国内では、「Square」「PayPal Here」「楽天スマートペイ」「coiney」といったスマートフォン決済ソリューションが昨年、一昨年に話題となった。 各社特徴はあるものの、おおむね近しいサービスを展開しており、現状、手数料などはほぼ横並びとなっている。最近では「Square」がリクルートライフスタイルの「Airレジ」と連携するなど、タブレットPOSや会計システムとスマートフォン決済を連携する動きが目立ってきた。 そんな中、スペインで開催されたモバイルの展示会「モバイル・ワールド・コングレス2014」、世界最大のICカードの展示会「CARTES2013」でもスマー
約1年ほど前からレジを交換しようかと思い立ち、リサーチを始めましたが、 ついに交換する事にしました。 理由は色々あるのですが、1番の理由は今使っているPOSレジが期待していた、予想していた進化をしないであろう、と判断したのが1番。 次に(その進化をしないのならば)値段が高い。 と言うことで選定を始めました。 第一に調べ始めたのはタブレットとスマートフォンを使ったレジシステム。 なぜかと言うと。 ・ランニングコストが安いサービスが多い。 ・端末の価格が安い と言うコスト面のメリットが高い点と、 ・アプリのアップデートと言う形で今後も進化を続ける事ができる。 ・本体(タブレット)、ハンディ端末(スマートフォン)それぞれに他のアプリを追加する事で様々な事ができるようになる。 とより今後の進化が出来る、と言う点。 大きく分けるとこの二つ。 コスト面 ウチの店はたかだか3店舗しかないので、データと言
世界最大手のクレジットカード決済ネットワーク会社Visa(ビザ)は、偽造カードが小売店など店頭のPOS端末で使用された場合の被害の補償について、日本と米国で「ライアビリティシフト」(債務責任の移行)に踏み切る。 これはICチップ搭載のカードを読み取る端末を用いなかった場合に生じた不正被害の責任を加盟店および加盟店契約会社(アクワイアラー)に課すもので、カード発行会社(イシュアー)はICチップを搭載したカードを発行している場合に限って責任を免除される。ライアビリティシフトは10月から実施される。 小売店にとって大きなリスクに 現在、百貨店やスーパーマーケットのPOS端末はそのほとんどすべてがICチップ搭載カード対応(IC化対応)となっていない。そのため、今後、大きな被害が出た場合の影響が懸念される。米国では一昨年来、大手百貨店やスーパーマーケットのPOS端末から数百万件レベルでクレジットカー
※注意! 企業によっては商品単位を「単品」、在庫管理単位を「SKU」と呼ぶことも あります。インターネット上や書籍などでも、「単品」の定義が商品単位で あったり、SKU単位であったりすることがあるため、余計に流通のシステム設計、開発 が初めての人は混乱することが多いようです 皆さんのプロジェクトの顧客企業でどの単位をなんと呼ぶかを最初に確認をして プロジェクトメンバー間で「このプロジェクトでは商品単位をXXとよび、在庫管理 単位をXXと呼ぶ」ということを明確にし、共有するようにしましょう ●もう少し具体的な例 <キャベツ> アイテム = キャベツ SKU = キャベツ1個、キャベツ1/2、キャベツ1/4(3SKU) <カレー> アイテム = ハウスバーモンドカレー SKU = ハウスバーモンドカレー甘口、中辛、辛口(3SKU) <おにぎり> アイテム = いくらおにぎり SKU
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