書店内でいやでも目を引く、虫取り網をかまえこちらを凝視する全身緑色のバッタ男の表紙。キワモノ臭全開の本書だが、この著者はれっきとした博士、それも、世界の第一線で活躍する「バッタ博士」である。本書はバッタ博士こと前野ウルド浩太郎博士が人生を賭けてバッタの本場アフリカに乗り込み、そこで繰り広げた死闘を余すことなく綴った渾身の一冊だ。 「死闘」と書くと「また大袈裟な」と思われるかもしれない。だが著者が経験したのは、まぎれもない死闘だ。あやうく地雷の埋まった地帯に足を踏み入れそうになったり、夜中に砂漠の真ん中で迷子になったり、「刺されると死ぬことのある」サソリに実際に刺されたりと、デンジャーのオンパレードである。 なぜ、そこまでの危険を冒さねばならなかったのか。油田を掘り当てるためでも、埋蔵金を発掘するためでもない。そう。すべては「バッタのため」である。 昆虫学者に対する世間のイメージは「虫が好き

「きらら銀行」「あかね銀行」――。三菱東京UFJ銀行は15日に「三菱UFJ銀行」への改称を発表したが、内部ではこんな名称も検討されていた。だが2年ごしの議論の結末は、統合から20年あまりを経て、現行名から「東京」を消すという選択だった。ひらがなの行名は巨大財閥の「三菱」を外すことへの反対が根強く、採用を見送ったようだ。最後は持ち株会社の三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）と名前をそろ

BIZREACHが運営するウェブメディア「BIZREACH FRONTIER」では、FinTech、VR／AR、人工知能など、最先端の分野にチャレンジし、いま、ではなく未来、「次の時代の当たり前」になるサービスや技術を作らんとする日本の企業を紹介しています。 ライフハッカー［日本版］では、毎週その中から1本の記事をセレクト。前人未踏の領域へとチャレンジする日本企業をご紹介していきます。 目指したのはビットコインのエコシステム2017年は「仮想通貨元年」ともいわれる。2017年の4月からいわゆる「仮想通貨法」が施行されたこともあり、大手家電店が決済サービスを始めるなど、日本でのビットコイン（Bitcoin）の普及もいよいよ本格化しそうだ。日本ではマウント・ゴックス事件の影響もあり、一時期はネガティブなイメージを持つ人も多かったビットコイン。しかしFinTechに注目が集まり、法整備も進んだこ

メガバンクトップの三菱東京ＵＦＪ銀行が、来春にも「三菱ＵＦＪ銀行」に名称を変えるという。 旧三菱銀行と旧東京銀行が合併した１９９６年当時から、「いずれ東京の名前は行名から外されるのではないか」と疑われてきた。旧三菱銀行は、第２次大戦中に自分たちよりも規模が大きい第百銀行…

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 金融（Finance）とテクノロジ（Technology）の造語であるFinTech。2015年にはメガバンクグループでFinTech専門組織の設立が相次ぎ、FinTech協会も設立された。2016年には金融庁を中心とした法制度の整備が進んだことも記憶に新しい。 FinTechに対して、金融の現場ではどのような取り組みがされており、どこに向かっているのか、識者5人が語り合う。参加者は以下のとおり。 参加者（自己紹介順） 藤井達人（三菱UFJフィナンシャル・グループデジタルイノベーション推進部シニアアナリスト） 大久保光伸（みずほフィナンシャルグループデジタルイノベーション部シニアデジタルストラテジスト） 平手佑季（三井住友フィナンシャル

東京都内の元会社員の男性（５７）は２０１３年秋、母親のがん治療費などですでに複数の消費者金融などから計１００万円超の借金があった。返済がきつくなり、ネット銀のカードローンを頼った。ネットで申し込むと、審査は驚くほど簡単に通った。収入証明書も不要だった。 融資枠はキャンペーンなどの誘い文句で増え、借入額は半年で２００万円超に。他の銀行カードローンでも借り入れを重ねた。 手取りは２０万円余りだったが、毎月の返済額は十数万円を超え、行き詰まって今年１月、自己破産を申請した。「最初に借りたときはありがたいと思った。でも抜け出すのは難しかった。本当にバカでした」と男性は話す。 債務整理にあたった森川清弁護士は「社会福祉協議会の資金貸付制度などを使えば、破産せずに済んだ可能性がある」と言う。公的支援を知る前に、街にあふれるカードローンの宣伝に触れ、「安易に借りて後戻りできなくなる人が増えている」とみる

無担保で多額のお金を貸す銀行カードローンを巡り、全国銀行協会（会長＝小山田隆・三菱東京ＵＦＪ銀行頭取）は１８日、各行の過剰融資防止策を調査していると発表した。消費者金融より規制が緩い中で貸付額が急増し、多重債務を起こす懸念が強まっているためだ。一部で貸付額の上限引き下げの動きは出てきたが、業界は消費者金融並みの法規制強化には否定的だ。 全銀協は各銀行にアンケートを行い、過剰融資を防ぐための取り組みを５月中にまとめ、必要な方策を検討する。借り過ぎを防ぐ啓発活動も始める。１８日の定例記者会見で小山田会長は、「カードローン業務をしっかり見直していく必要がある」と述べた。 銀行カードローンへの視線は厳しい。消費者金融は貸付額に「年収の３分の１以下」という「総量規制」があるが、銀行にはなく、貸付額が急増。日本銀行が１８日公表した統計では、２０１６年度末の残高は、前年度比９・４％増の５兆６０２４億円だ