佐野元春が“言葉”と向き合う新番組NHK教育でスタート
番組は7～9月の毎週土曜日オンエア（写真はアルバム「COYOTE」ジャケット）。 大きなサイズで見る（全2件） この番組は、佐野元春が母校・立教大学で行っているオープン講座「ザ・ソングライターズ」の模様を紹介するもの。第一線で活躍するアーティスト／ソングライターがゲストに招かれ、どのような思いで音楽における“言葉”と向き合い、歌詞をつむいできたのかを元春とともに語り合う。大学のキャンパスを舞台に、学生たちと一緒に創造的なソングライティングを追求するという興味深い内容だ。 記念すべき第1回目のゲストは、小田和正。名曲「言葉にできない」に込められた思いなど、貴重なトークが前・後編2週にわたって紹介される。また、7月18・25日（土）にはさだまさし、8月8・15日（土）には松本隆が登場。なお、明日7月3日（金）10:05～（「とくせんETV」番組内）、7月4日（土）16:35～には番組内容や見ど
【第6回】「赤字」という言葉にご用心～“赤字製品”をやめても、事業の赤字は減らない：日経ビジネスオンライン
「実はあの製品って、全然儲からないんですよね」 先日、とあるメーカー勤務の方との会話の中で出た台詞である。世間的には売れているように見えている製品なのだが、利益には貢献していないという。最近では、市場の悪化に伴って売り上げが減少してしまう中で「不採算」と判断され、整理対象となっている製品や事業の話を、読者の身の回りでも起きているのではないだろうか。 先日、上場企業の株主総会が一段落したばかり。その中では、来期の業績回復のためにコストダウンが喫緊の課題として挙げられている。現在、コストダウンへの関心は高く、筆者も日経ビジネスオンラインの読者向けセミナーとして7月14日に開催される「創造的コストダウンが、あなたの会社を救う」というセミナーへ登壇することになった。今回のコラムでは、セミナーの中で取り上げる予定となっている「赤字製品の生産中止について意思決定する時」について述べたい。 赤字製品の生
弁当値引き販売問題で 窮地に立つコンビニ事業
加盟店に対する優越的な地位を利用して賞味期限切れが迫った弁当などの「見切り販売」（値引き販売）を制限していたとして、公正取引委員会がセブン－イレブン・ジャパンに対して独占禁止法に基づく排除措置命令を出した問題は、コンビニ業界全体を揺さぶっている。「経営指導」の名を借りた値引きの制限は、程度の差はあるものの各社共通。そのひな形を作ったのが他ならぬセブンだけに、各社とも加盟店との契約再検討に追い込まれる可能性があるためだ。 売れ行き好調なら本部と加盟店の軋轢表面化しなかった 公取委の命令を受けた翌日の2009年6月23日早朝。鈴木敏文セブン会長は井阪隆一社長に電話を入れ、緊急役員会の招集を指示した。午前8時半から始まった役員会で、排除命令に対する加盟店の反応が次々に報告された。排除命令を受けて、見切り販売が一気に広がるのではないかといった本部、加盟店両側からの不安感だけにとどまらない。むしろ、
正義は記憶を基盤にして立てられる | 韓国人、嫌韓を見る
誰かがあなたに助けを請いにきたら、 神が助けてくれるだろうと言ってはならない。 まるで神が存在しないかのように、あなたが動いて助けなさい。 . . 朝鮮日報、中央日報、東亜日報、韓国日報。これを4大日刊紙という。 新聞がぜんぶ同じだった頃があったんだ。新聞の一面をざっと開くと、 一面がまったく同じなんだ。いつだって新聞の左上端もしくは中央上端、 1面の真ん中に、写真が貼られてある。誰の写真だろうね。 そう、朴正煕、全斗煥の写真が張られてあるのさ。 …北韓（北朝鮮）の話に聞こえるだろ今？ 今回の大選（*２００２年の大統領選挙）の最も大きい意味？ 前回の大選は政権交替でした。それは大韓民国の建国以来、 初の水平的で平和的な政権交替だった。それが一番大きい。 今回の大選の意味は…、私は、機が熟したと見ています。 なんの機かというと、韓国人らが持っている変な迷信が一つある。 特に歴史を専門とする方
『業界初の仕組改善？それとも馬脚の表れか』
セブンイレブンの改革（錬金術）セブンイレブンは何故創業以来40年も増収増益を続けられたのか、その一方で何故多くの加盟店が閉店して行くのか、実態を直視しコンビニ事業の健全化を解き明かします。 公取の見切り制限排除命令に、セブンイレブンは本日(７月１日)より廃棄品コストの１５％（年100億）を本部で負担すると発表した。 此れは画期的なことで、創業以来３５年ぶりの仕組改善に違いない。 このことでマスコミ各社は一斉に報道をはじめ、更なるコンビニの改革が進めば、このブログの必要性もなくなる。 喜ばしいことでおおいに歓迎することです。 しかし、考えてみると、問題はそう簡単ではない。 公取の排除命令は見切り販売をマニュアル化することも求めた。 しかしセブンは此れを拒否して廃棄コストの１５％（年100億）を本部で負担するとした。 結局これでは「公取の指摘を真摯に受け止めて対処する」とした自助努力の結果でな
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
コンビニ、「内憂外患」続々：日経ビジネスオンライン
「値下げ」で不幸にならない唯一の方法：日経ビジネスオンライン
サービス終了のお知らせ