VRのための研究をしたい人へ 〜VR研究分野マップ〜｜yunoLv3
〜工事中です！ちょっと待ってね！〜 2021年4月くらいに新しいもっとちゃんとした記事を書きたい ※一年工事中状態を保持したたまま放置したら、直したいところがいっぱい見つかりました。随分と不完全な代物を作ってしまったなと思ってます…。今度絶対書くのでしばしお待ちください。 2022/5/25追記：稲見先生のnoteで言及されてしまったので、近日中に絶対ちゃんと更新する どうも、ゆうのLv3（Twitter）です。東大で大学院生やってます。詳しい自己紹介は記事末尾に書いてあります。 VRに興味のある高校生、大学生に向けて、進路選択の一助となればと思って筆をとった次第。この記事では、VR技術の水平を押し広げてくれる日本のあなたへ、VRの研究分野のマップをお届けします。 あと、「研究分野は分かったけど、どこの大学に行ったらいいのだ！」という人のために、VRの研究をしている研究室がある大学を片っ端
Google Chrome上でマイクから録音した声をリアルタイムで文字に書き起こしてくれる「The Recording Studio」
「Recording Studio」は、Chromeに対応している音声認識API「SpeechRecognition API」を利用してマイクから録音した声を音声認識によってその場で文字に起こしてくれるウェブツールです。オンラインのブラウザ上で動作するのでダウンロードやインストールは不要で、開発したみずちさんが無料で公開しています。 Recording Studio https://recording-studio.netlify.com/ ブラウザでマイク入力から書き起こしを行うツールを作った - mizchi's blog https://mizchi.hatenablog.com/entry/2019/01/20/203241 Googleは音声ファイルをAIが認識して文字にしてくれる「Cloud Speech-to-Text」という有料サービスを提供しています。Google Clo
“仕事は自分でやった方が早い病”の人の「指示出し」が伝わらない理由 - リクナビNEXTジャーナル
どんなに優秀な人でも自分一人でこなせる仕事の量には限界があります。「仕事はチームワーク」と言われるように「職場のメンバーで効率よく仕事を割り振るスキル」が重要なです。あなたはうまく人に指示を出せていますか？ 相手があなたの指示をきちんと理解できず「何でこんなこともできないのか？」とイライラしている「仕事は自分でやった方が早い」と思っている人は案外多いものです。 そこで今回は広告代理店勤務時代に3,000人以上のVIPと交流し、彼らの「仕事の指示の出し方」を研究している気配りのプロフェッショナル・後田良輔さんに「部下や後輩にうまく指示を出す工夫」について話を伺いました。 プロフィール 後田良輔氏／ビジネス書作家・コラムニスト 1972年生まれ。大手３大広告代理店に勤務し、「誰でも使える気配り術」を駆使する気配りのプロフェッショナル。これまで応対したVIPは、東証一部上場社長、世界企業のCEO
書評「入門 監視」雰囲気で監視をやっているすべての人にオススメ | DevelopersIO
監視という一種マニアックな領域を真正面から解説した貴重な本です。監視で悩む人のみならずシステム開発に携わるすべての人にオススメ。 「全然わからない。俺たちは雰囲気で監視をやっている」 自分はAWS事業本部コンサルティング部所属ということもあって、いろんなお客様にAWSインフラのコンサルティングしてます。最初のインフラ構成設計時に監視の話をすることも非常に多いんですが、 「どうしましょう。CloudWatchでいけますかね？」 「MackerelとかDatadogとかもありますが、どうしましょ。マネージドとの違いは〜」 「とりあえず、ディスク使用率80%でしきい値設定しておきましょうか。みんなそうしてますよ」 とか言っていた昔の自分に見せつけたい本、それが今回紹介する「入門 監視」。 監視設計の原則がよくわかんない メトリクスのしきい値決めるところから監視を考えてしまいがち よく考えずに、い
Tカード情報を令状なしで捜査当局に提供 CCC「社会貢献のため」
ポイントカード「Tカード」を展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は、Tカード利用者の会員情報や利用履歴を令状なしで捜査機関に提供していたとの報道について、コメントを発表しました。「個人情報保護法に則り、一層の社会への貢献を目指し捜査機関に協力してまいりました」と見解を示しています。 画像はTカード公式サイトより CCCは2003年からTカード事業を開始。発表によると、もともとは捜査令状があった場合に必要最小限の個人情報を提供していましたが、保有する個人情報が社会的情報インフラとしての価値も高まってきたことから、2012年から「捜査関係事項照会書」にも提供していたそうです。しかし、規約に当局へ個人情報を提供する旨の記載はありませんでした。 広報に問い合わせたところ、「弊社としては犯罪者が捕まることでよりよい社会に貢献できるのではないかという思いがあり、捜査に協力してきた」とコ
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