大学院生はみんなResearchmapに登録しよう - 発声練習
追記（2010/3/16） Twitter上にハッシュタグ作りました。質問や相談などにどうぞ。 Twitter：#rmap Twitter：#researchmap 追記（2011年10月23日）：訂正 あと、コミュニティを作ってもらいました。 大学院生友の会 追記（2011年10月23日）：全然盛り上げられていません。すみません。 まとめ 大学院生は以下の理由でみんなResearchmapに登録しよう 自分が何かトラブルに直面したときに相談するためのチャンネルをもう一本確保する。 自分の業績ややっていることをアピールするための履歴書ページを用意する。 他の大学院生の履歴書ページを見て刺激を受ける。 大学を離れた後でも「研究者としての自分」につながるチャンネルを一本用意する。 大学院生や研究者の力を集める必要があるときの基盤としてResearchmapを使いたい なぜ、大学院生はResea
若いエリートを活かす組織が日本からなくなった：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 1月の半ば。この時期は学生たちがエネルギーを最大限に発揮して卒業論文や修士論文に取り組んでいるので、学生にもこちらにも余裕がない。また一方で、最近の学生は飲酒やコンパから離れてきているので、なおさら、学生と飲む機会は少なくなった。 それなのに、1月半ばの金曜日の夜、たまたまいた数人の学生と研究室で缶ビールを飲んだ。 就活中の修士課程1年の学生も2人いた。だから話題は就職のことになった。 「先生、どの会社がいいですか？」 私は真剣に考えて、10ほどの企業名を挙げたのだが、先が続かなかった。日本のトップクラスの優れた人材をしっかり育ててくれそうな企業があまりにも少ないのだ。 20代の若者でも産学連携プロジェクトを推進できる 東大工学部のシステム創
若手研究者育成事業の削減について - 内田樹の研究室
「事業仕分け」によって、若手研究者への助成金に大鉈がふるわれた。 それについての記事が配信されてきたので、採録する。 「来年度予算の無駄を洗い出す行政刷新会議の事業仕分けで、文部科学省の若手研究者育成事業が「削減」と判定された。博士課程在籍者らに経済的不安を感じさせず、研究に専念させることを狙った事業だが、「成果目標が明確でない」などとみなされた。 このままでは研究が立ちゆかなくなる――。京都大大学院生らは、予算削減に反対する要望書を文科省に送る「メール作戦」に乗り出した。 ３日夜。京都大のキャンパスの一室に、人文・社会科学系の院生ら７人が集まった。メンバーは「予算削減は若手研究者の意欲を喪失させ、科学の発展を損なう」などとする要望書を練り上げた。要望書に各自の主張を書き加えて、文科省にメール送信し、財務省に働き掛けてもらうことを決めた。 他大学院などの研究者らにも要望書を送り、メール作戦
筋が悪いと分かったときに今やっている研究をやめられるか
筋が悪いと分かったときに今やっている研究をやめられるか 2009-11-16-3 [仕事] 筋が悪いと判明しても、時間がない場合、もう後戻りができない場合はそのまま続けてしまう。 でも、出てきた結果について言い訳めいた説明をつけなきゃならないと思うとまったくモチベーションも上がらない。 仕方ないけど、やるしかない。憂鬱。 卒論の締め切り間際だったり、 論文採択されて最終原稿を出す直前だったり、 リリースの直前だったり、 筋が悪いと気がつくのはたいていそんなギリギリなとき。 重要なのは後戻りをしても大丈夫な余裕を持つこと。 「自分のアイディアは完璧ではない」と何度も何度も自分に言い聞かせること。 調子に乗って浅いレベルで思考停止して先に進んじゃわないこと。 って、難しいな。
高学歴の妻、男性の死のリスク低減させる可能性＝研究 | 世界のこぼれ話 | Reuters
［ニューヨーク ６日 ロイター］ スウェーデンの研究者が、男性にとっては、妻の教育レベルが死のリスクを決定する重要なファクターだという研究結果を報告した。男性自身の教育レベルはさほど大きな要素ではないという。 その一方で、女性にとっては、夫の職業に基づく社会的地位が自分自身の職業的な地位よりも、死のリスクを決定する重要なファクターとなっているという。 同研究は、スウェーデン社会調査研究機関の研究員、ロバート・エリクソン氏らが、１９９０年の国勢調査と１９９１─２００３年の死亡統計を基に、配偶者と同居する３０─５９歳の仕事を持つ男女１５０万人について実施。論文を「疫学・地域保健ジャーナル」で発表した。 ２人の研究者は今回の結果について、伝統的に女性は男性よりも家事に責任を負うことが多いため、女性の教育レベルが食生活を含む家族全員のライフスタイルに影響を与えるのではないか、との見方を示している。
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