日本を含む29カ国のジェンダー(社会的性差)などを指数化し、各国の男女約8千人の脳データを分析すると、性差が大きい国ほど女性の大脳皮質の厚みが男性より薄い傾向にあることが分かったと、京都大などの国際チームが10日までに米科学誌に発表した。 京大病院の植野司特定病院助教(精神医学)は「女性にとって不平等な環境が脳に悪影響を及ぼしている可能性がある」としている。ストレスが脳の神経細胞の変化を引き起こすことや、幼少期に受けたストレスが成人後も大脳皮質の厚みに影響を与えることがこれまでの研究で報告されている。 日本や中国、米国など各国のジェンダー・ギャップ指数などから性別間の不平等の度合いを指数化。18~40歳の男性約3800人と女性4千人余りのMRIデータを分析し、大脳皮質の厚さや表面積を調べた。 性差が大きい国ほど右脳にある「右前部帯状回尾側」や「右眼窩前頭回」の大脳皮質の厚みが女性の方が薄か
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東日本大震災の教訓を踏まえ、火力や原子力に代わって太陽光や水力といった再生可能エネルギーの導入を強く推進してきた県の政策が、曲がり角を迎えている。伊東市への大規模太陽光発電所(メガソーラー)建設計画は、景観や環境、防災面での懸念を払拭できず、前に進んでいない。火力より環境にやさしく原子力より防災面の課題が少ないとして導入が進む太陽光発電も、いいことづくめの新エネルギーとはいかないようだ。(田中万紀) ◇ 「太陽光発電はぜひ推進したいと考えてきたが、これほど大量のメガソーラーが造られるとは、東日本大震災以前は考えられていなかった」。川勝平太知事は、県内各地でメガソーラー建設計画が次々と浮上する現状に戸惑いをみせた。 県は平成22年度末に「新エネルギー等導入倍増プラン」を策定。当時は9万キロワットだった太陽光発電を、10年後をめどに30万キロワットまで増やす目標を立てた。 ところが、再生可能エ
中国は世界の排出量の4分の1以上を排出 中国のエネルギー政策は、GDP成長率の向上と二酸化炭素排出量の削減という2つの目標が対立し、一種の「排出の曖昧さ」を急速に生み出している。 世界最大の二酸化炭素排出国である中国が、いつ温室効果ガスの排出抑制に乗り出すのかは不確実だ。 中国が報告した3%のGDP成長率と、コミュニケに記載された経済活動の炭素強度を0.8%削減したことを粗く換算すると、昨年の排出量は2.2%増加した可能性があります。 中国は世界の排出量の4分の1以上を排出しており、次に多い米国の約2倍である。(theguardian) 中国は現在、先進国全体の合計よりも多くの二酸化炭素を排出している China currently has more carbon emissions than the entire developed world combined. pic.twitter
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