人生の「行き詰まり」を解消する6つの方法 http://www.earthinus.com/2011/07/limitbreak.html
K-POPが本当に売れているのか調べてみた。 最近K-POPがテレビにでずっぱりらしい。テレビを全く見ないのでわからないけど、でずっぱりらしい。世間はそんなにK-POPが流行っているのか?調べてみた。 日本に進出しているK-POPは11組 週間オリコンチャートに出ているのはKARA(6位:1万7千枚)だけ 着うたランキングに出ているのはKARA(2位)だけ 月間ランキングではすべてのK-POPは圏外。 他は全部圏外。 カラオケのランキングには4つくらいKARAと少女時代が入ってる。 結論:K-POPが流行っているのではなくKARAが流行ってる。 今後はもっと流行るかもしれない。 日本に進出しているK-POP一覧:11組もあるんですね! まず、オリコン。週間ランキング K-POPでているのはKARAが6位というのだけ。ちなみに週間の販売枚数で1万7268枚。全部売れても1726万円。なんかね
7月23日の共同通信のニュースにこういう記事が流れた。 「自民党の政治資金団体「国民政治協会」本部の2009年分政治資金収支報告書で、個人献金額の72・5%が東京電力など電力9社の当時の役員・OBらによることが22日、共同通信の調べで分かった。当時の役員の92・2%が献金していた実態も判明した。電力業界は1974年に政財界癒着の批判を受け、企業献金の廃止を表明。役員個人の献金は政治資金規正法上、問題ないが、個人献金として会社ぐるみの「組織献金」との指摘が出ている。福島第1原発事故を受け、原子力政策を推進してきた独占の公益企業と政治の関係が厳しく問われそうだ。」 別に自民党の個人献金の72%が電力会社の役員、OBからのものであることが悪いわけではない。 全体の個人献金額が少ないから、そこが突出したわけで、問題というならば、個人献金が集められないというのが問題かもしれない。 もし電力会社が、法
太陽光発電は安いのかの記事中で池田氏は、「アゴラはもともと論争の場としてつくったのですが、あまり論争が起こらない」と述べています。もしネット上で論争を行う事がアゴラ設立の主要目的であるならば、活発な論争を容易にする為に、以下の点についての改善を提案します。 1)池田氏は記事中で「レッドカード」を出さない。 アゴラを設立時から愛読し、私自身もアゴラへ記事を投稿していますが、記憶にある限り2度ほど、池田氏は編集長権限で「レッドカード」を出し、投稿者を罵倒する記事を出しました。一度目は松本さんの通信関係の記事。2度目は私の愛国心に疑問を呈した記事。 人前で「レッドーカード」を告知して投稿者を「辱める」事を平然と行うアゴラに対して、恐怖心の為に、反対意見を投稿できない潜在的な投稿者が多くいるのではないかと考えます。ブロゴスには原発反対意見がしばしば掲載されるのに、アゴラではそれがほとんど無い事は、
雑記 | 02:18 | 22日に発表された「平成23年度 年次経済財政報告」(経済財政白書)では、震災によって日本経済は復旧、復興という新たな課題を抱えることになったが、震災前から抱えていた課題(税・社会保障制度改革、貿易・投資や人材面での対外開放、起業や高度人材育成の環境整備)が解決されていないことを指摘した上で、ノウハウ、特許、ソフトウェア、商標権等の無形資産を生かして輸出で成長する無形資産大国への道を目指してはどうかと提言していた。 わが国の無形資産を生かした輸出が先進国の中では少ないことを、同白書ではいくつかの観点から指摘している。その中のひとつ、UNCTAD *1の提唱している「創造的サービス」という概念を用いた国際比較が興味深かった。「創造的サービス」は、広告・市場調査・世論調査、対個人向け文化・娯楽サービス、視聴覚・同関連サービスなど、知的な活動を投入して新たな価値を生み出
TBSの人気時代劇「水戸黄門」が今シリーズをもって放送を終了することになった。1200回以上の放送回数を誇る国民的番組も、人々のライフスタイルや視聴習慣の変化には対応出来ずじまい。打ち切りはそうしたことが背景にあるのだが、大河などを放送するNHK以外の民放制作の時代劇は軒並み全滅。TV局のフトコロ事情もあり、「制作費のかかる時代劇を切りたかったのだろう」という声が撮影、事務所の関係者から出ている。 最後の砦「水戸黄門」も終了 広く世相を反映する鏡がテレビだが、時代劇と言えば誰もが思い浮かぶ「水戸黄門」まで打ち切りという事態は、世知辛い現在の状況をまさに現している。すでに、他局でも時代劇は敬遠され、「暴れん坊将軍」「遠山の金さん」などと言った人気シリーズも終了して久しい。 全国紙の文化記者によると、ここ数年は撮影が行われている京都の太秦でも記者会見の回数が減っているのだという。かつては会見の
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