ITエンジニアの46.5％が、自分の技術やスキルの陳腐化が不安と回答（MONOist） - Yahoo!ニュース
パーソル総合研究所は2021年2月26日、「ITエンジニアの就業意識に関する調査」の結果を発表した。同調査の対象者は、20〜59歳の正社員として就業する男女2500人。そのうち「ITエンジニア職種」は1600人となっている。 初めに、「キャリア不安」について調べたところ、ITエンジニアは「自分の技術やスキルがいつまで通用するか不安だ」（46.5％）が最も多かった。2位は「今の会社でどこまで給与が上がるか不安だ」（45.9％）、3位は「いつまで新しい技術やスキルを習得できるか不安だ」（43.6％）だった。 ITエンジニア以外の職種が不安を感じる上位3項目は、「今の会社でどこまで給与が上がるか不安だ」（45.4％）、「自分の将来の健康状態が不安だ」（38.8％）、「今の会社でどこまで昇進、昇格できるか不安だ」（37.6％）となっており、ITエンジニアは、他職種と比べて技術やスキルに関する不安感
テレワーク阻む「１０万円の壁」とは…ＳＮＳでも不満相次ぐ（読売新聞オンライン） - Yahoo!ニュース
コロナ禍を機にオンラインによる在宅勤務や文化・芸術活動が急速に広がり、自治体や国もパソコン購入費などへの補助制度を設けて後押しする。ところが、補助には「１台当たり１０万円未満」との上限があり、テレワーク向けの機種を買うには不十分との声も出る。パソコンを巡る「１０万円の壁」とは何なのか。 【動画】ＳＮＳで人気 駅舎をまたぐ「巨大」猫たち ＰＣ１台購入補助の上限「性能不十分」 「部長が変顔のまま固まる」「教授の動作と声がずれて聞こえる」――。昨年１２月から放映中のＮＥＣグループのテレビＣＭは、オンラインの会議や講義で起きがちなトラブルをユーモラスに表現した。ＣＭは高いスペック（性能）を持つ自社製品のＰＲが目的だが、こうした事例は現実に頻発している。 昨年、東京都内の社員十数人の中小企業は、社員にノートパソコンを貸与してテレワークを導入したが、短期間で出社勤務に戻した。画面上に資料を映すと動作が
温水洗浄便座をオーディオ用電源で強化したら何が起きたか - Phile-web
ある日、自宅で仕事をしていたら、同僚から「便座が会社に届きました」とDMが飛んできた。 恥ずかしい。プライベートなものをECサイトで買って、配送先を誤って会社にしてしまい、それを見られてしまった（しかも安いモデル）。 そんな私の気持ちを知ってか知らずか、同僚から「風間さん、ついに便座もレビューするんすか？」と追い打ちのDMが来た。 冗談と思ってスルーすべきところだろうが、のせられやすい性格ということもあり、温水洗浄便座を記事にするにはどうすれば良いか、真剣に考え始めた。 弊社の媒体が伝統的に得意としている、同一条件での一斉レビューを行うのは難しい。たくさん便器を用意し、それに便座を取り付け、一つ一つ座って検証していけば良いのだろうが、そんなに便器や便座が用意できない。 ■電源で何か変わるのでは？ 蘇る炊飯器の記憶 思いついたのが「電源」だ。オーディオについて詳しくない方のためにかんたんに説
初期のTwitterではみんな「風呂なう」とか本当どうでもいいことばかり言っててただ楽しかったよね、って話
もしこぴ @moshikopi 夫と初期Twitterの話をした。あの頃みんな「風呂なう」とか本当どうでもいいことばかり言ってて、誰に役立つ何を伝えるわけでもなくて、バズるという言葉すら知らず、知らない人が同じ時間に同じように生きていることにただただ感動したりして、楽しかったよね、と。なんだかじーんとした。既に歴史... リンク CNET Japan 2009年 ツイッターはどのように広がったか？ 2009年の視聴率トレンドとBuzzのトレンドを比較し、ツイッターがどのように広がっていったかを検証する。ツイッターの盛り上がりをアクセス者数にプラスして、話題性という観点からも確認してみた。 68 users
日本郵政 楽天に約1500億円出資 両社が資本・業務提携 | IT・ネット | NHKニュース
日本郵政がIT大手の楽天におよそ1500億円を出資し、両社が資本・業務提携することになりました。物流やモバイル、DX＝デジタルトランスフォーメーション、金融など幅広い分野で連携を強化するとしています。 日本郵政と楽天は12日午後に記者会見を開き、資本・業務提携を結んだと正式に発表しました。 日本郵政が楽天の第三者割当増資を引き受ける形でおよそ1500億円を出資し、楽天の株式8.32％を保有します。 幅広い分野で業務提携し、物流では両社がもつデータを共有するとともに、拠点や配送システムを共同で構築します。 モバイルでは、郵便局で楽天の携帯電話を申し込めるようにします。 また、楽天から日本郵政グループにデジタル技術に詳しい社員を派遣して業務のデジタル変革を支援するとしています。 キャッシュレス決済や保険といった金融の分野やネット通販の分野でも協業を検討するということです。 楽天は去年12月に日
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