スポーツブランドだけでなくメゾンブランドからも新作スニーカーが多数リリースされ、スニーカー人気はますます盛り上がりそう。そんな今、買っておきたいのは人気の定番スニーカーと、人気急上昇中のスニーカーブランドです。誰もが知ってる人気モデルから、通好みの新進ブランドまで、選りすぐりのスニーカー10選をご紹介します。
乱獲などが続けば、今世紀半ばにアジア・太平洋地域の沿岸や海で漁獲可能な魚がいなくなるなどとする報告書を、国連の科学者組織「生物多様性および生態系サービスに関する政府間科学政策プラットホーム」(IPBES)が23日、公表した。世界の4地域で、生物多様性やそのもたらす恵みの現状について、初の評価報告書をとりまとめ、コロンビアで開かれた総会で承認された。 アジア・太平洋地域の報告書では、世界の養殖の9割が集中し、東南アジアでは2000年以降、漁獲量が大幅に減っているなどと指摘。環境負荷の高い養殖や乱獲、収奪的な漁業が、沿岸や海洋の生態系の脅威になっているとし、現状のような水産業のあり方では、48年までに漁獲可能な魚はいなくなると警告した。 地球温暖化の影響を抑えても、50年までにサンゴの90%が傷み、適切に管理されたサンゴ礁も年1~2%ずつ失われると予測。プラスチックごみを運ぶ量が多い川は、世界
時機を同じくして23日に発効した米国の新たな鉄鋼関税は、例外扱いを求めてきた日本も対象となった。カナダやメキシコ、韓国、欧州連合(EU)など当面、適用の除外となった米国の主要貿易相手とは明暗を分ける形となった。 日本は、米国との緊密な同盟関係を理由に「日本からの輸入が米国の安全保障に悪影響を与えることはない」と米側の説得を続けてきた。3月に入ると、世耕弘成経済産業相がライトハイザー氏と会談。河野太郎外相や河井克行自民党総裁外交特別補佐らも米国の政府高官や政治家と接触を重ねた。 だが、穏健な態度を貫いてきた日本は、結果的にはしごを外された形だ。米国が課税方針を表明した直後に対抗措置の検討を強調してきたEUとは対照的だ。通商筋の一人は「日本は弱腰になり過ぎた。除外されるだろうという甘さもあった」と打ち明ける。 日本は引き続き、適用除外を…
子どもの歯磨きタイムが憂鬱だった時代があります。 どうにもこうにも歯磨きをさせない長男の、「歯磨きイヤイヤ期」です。 毎日プロレス状態で、羽交い締めにしてギャンギャン泣かせながらの歯磨きでした。 あんたも辛いけどあたしだってつらいのよ!と、お互いにとって地獄のような時間。 前回エピソード:辛抱強くタイミングを待ち続け、ついに来た!オムツが外れるのは「今だ!」と直感した瞬間 by マルサイ その一方で夫による歯磨きタイムははとっても和やか。 子どもの気分を乗せるのがうまい夫、遊びの延長戦で歯磨きを済ませます。 私だってやろうと思えばできないこともないのですが、ただでさえ朝から晩まで子どものご機嫌取りでクタクタになっている就寝前、もう子どもをノリノリにさせる力など残っているわけもなく。 何とかラクして長男のご機嫌をキープしつつささっと歯磨きを終わらせることはできないだろうか…。 そこでネットの
「電子マネー決済」市場が停滞している日本? 最近になって日本銀行が発表した統計によると、2017年の日本の電子マネーによる決済金額が5兆1994億円だったそうだ。問題なのは、世界では、電子マネーによる決済が爆発的に増えているにもかかわらず、日本の伸び率は前年と比較してわずか1.1%しかなかったことだ。 集計開始以来9年連続の伸びだが、実は2016年、2017年とほぼ横ばい。ほとんど拡大していない。Suica(スイカ)など交通系5社とEdy(エディ)、WAON(ワオン)、nanaco(ナナコ)の8社の合計額で、電車などの利用分は差し引いてあるという条件付きだが、それにしても世界の趨勢とは大きくかけ離れている。 たとえば、モバイル決済の世界市場予測は2020年の段階で3.8兆ドル(約400兆円、出所:「MOBAIL PAYMENTS:Technology Forecast and Advice
飛び出してきた犬を避けようとして転び、けがを負ったとして大阪府高槻市の男性が、飼い主と保険会社に3948万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が23日、大阪地裁であった。塩原学裁判官は飼い主側に1284万円の支払いを命じた。 訴えていたのは40代の男性会社員。判決によると、男性は2015年6月、高槻市内をランニング中、前方から飛び出してきたミニチュアダックスフントを避けようとして転倒。骨折した右手首が曲がりにくいなど後遺症が残ったという。飼い主は当時、犬にリードをつけて散歩させていたが、犬が突然走り出し、手を離してしまったという。 判決は、動物は予想できない行動をとり、飼い主は散歩の際はつないでおく義務があると指摘。事故はリードから手を離したために起きたとして「過失は重い」と述べた。その上で、後遺症で男性の労働能力が一部失われたとして、本来得られたはずの収入との差額867万円や治療費などの支払い
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