残業を悪とするチームを作ろう - ひがやすを技術ブログ
長時間労働やサービス残業は、基本的には会社の問題であり、上司の問題です。 例えば、大手SIerで長時間労働やサービス残業が発生するよくあるケースを見てみましょう。 会社は、ワークライフバランスを向上させるために、年間360時間以上の残業をしてはいけないというルールを決めたとします。この段階で、会社は残業は社員のために良くないと認識しています。 現場は、社員の稼働率を上げるためにオーバーワーク気味に仕事をアサインします。仕事がないときに備えて、仕事があるときは、多めに仕事を振るのです。これが間違いなのですが、たいていの現場は、このように行動してるでしょう。つまり、仕事があるときは、多めに振られているので残業することが前提なのです。 ここで、会社の作った残業規制のルールが効いてきます。上司は、会社のルールがあるので、月30時間以上の残業をつけることを基本禁止します。「残業をつけることを禁止する
プロとしての行為 Act as Proffesional
先週おこなわれたTEDxTokyoで改めて考えさせられた内容がありました。 長時間労働が常習化している社員・経営者これから家庭を持つ人、持った人これから（現在）出産や育児に携わる人のような人に特に見て頂きたいと思います。 日本の労働近年の日本人の労働の実体は 平均残業時間60時間/月労働生産性は先進国の中で最下位とのことである。国土も、人口も、資源も、少ないと言われる国なのに、そのうえ生産性が低いときたら…。 だが一方で…「30%の残業が減っても、売上の上がる企業がある」 これは、私の経験からも事実であると感じます。 私は過去に経営に携わった会社では、月の残業時間が20時間を超えると人事評価を落とす制度にしたことがあります。 もちろん、これが平社員であれば、マネージャーの評価も同時に落としました。。マネージャー本来の仕事ができていない証拠だからです。 もし、ずっと長時間労働を続けると…経営
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