コラム・寄稿「生涯学習やリカレント教育の経済的な効果に関する研究事例」近年、社会に出た後の学び直しについての関心が高まっている（注1）。しかし、OECD（2014）によれば、日本は成人の教育参加率が低く（OECD平均の51%に対して、日本は41%）、特に公的教育機関を通じたformal educationの参加率が極めて低い（pp.399-404）。以下では，生涯学習やリカレント教育がその後の所得や賃金率に与える影響について分析した研究を紹介する。 まず、Blanden et al. (2012) は、社会人になった後の資格の獲得が賃金率に与える影響を、英国の家計パネル調査(1991-2006年)を用い、固定効果モデルによって分析した研究である。ここでいう資格とは、義務教育レベルから大学院卒レベルまでを1-5で表したNational Qualifications Framework (NQF) と、職業に関する資格であるNational Vocational
