ウイルス対策企業各社が、ソニーが一部のCDで採用したデジタル著作権管理(DRM)ソフトウェアから顧客を守るための対策を検討している。 Kaspersky Labでは、ソニーのDRMソフトウェアをスパイウェアとして分類した。とりわけ、これがコンピュータをクラッシュさせてデータを消失させたり、システムの整合性やセキュリティに危害を加えたりするためだ。 Kasperskyは自社の判断について、Anti-Spyware Coalitionが示すスパイウェアの定義に従ったと説明している。別のセキュリティベンダーSophosも、同様にソニーを厳しく批判し、同ソフトウェアは「イネプト(不適切な)ウェア」だとしている。 Kaspersky やSophosによると、この問題は特定のソニー製CDを購入したユーザー個人のPC以外にも影響するという。同DRMソフトウェアは「rootkit」と呼ばれるソフトウェアを