マンション全戸｢トイレ一斉使用｣何が起きるか
生きている限り、私たちは毎日何度もトイレへ向かう。流して終了。しかし、ちょっと考えてみると、知らないことだらけです。流したものはどこへ？ どうやって処理？ そのために誰が、どんな苦労を？ いつのまに日本は「トイレ最先進国」に？ ジャーナリストの神舘和典氏と文藝春秋の前副社長で編集者の西川清史氏が、あらゆる疑問を徹底取材したルポ、『うんちの行方』から抜粋・再構成して紹介します。 TOTOの東京オフィスで取材を終えた帰り道、まわりのマンションを眺めながら、共著者の西川さんが妙なことを言い出した。 「あの高層マンションのすべての部屋で一斉に排泄して水を流したら、どうなるかな？ 低層階のトイレからウンチが噴出するんじゃなかろうか？」 「全フロアのトイレで同時にするなんて起こりませんよ」 「うん、現実的には起きないかもしれない。でも、マンションの住民集会で日時を決めていっせいに流しましょう、と決議し
日本人を直撃する｢人口急減｣の切実すぎる未来
日本の人口減少が大きな問題になっている。その背景にあるのが「出生数」の低下だ。出産期の女性人口が減少し、さらに1人の女性が生涯に産む子どもの数も大きく減少を続けている。 そんな中で、2019年の出生数が90万人を割る可能性が高くなったと報道された。2016年に100万人の大台を下回ってから、わずか3年で90万人を割る事態となっている。 とはいえ、人口減少につながる出生数の低下は、その原因がまだはっきりしていない。近年は日本だけでなく韓国や香港、シンガポール、台湾、タイといったアジア諸国でも、女性が生涯に産む子どもの数を示した「合計特殊出生率」が日本以上に低くなる現象が起きている。 イタリアなどの先進国でも、共通の悩みとして認識されており、2018年には人口の増加を続けてきたアメリカでも出生率の低さが問題になった。 なぜ、女性は子どもを産まなくなってしまったのか――。 フランスのように出生数
｢ブラック企業｣は､人種差別用語である | リーダーシップ・教養・資格・スキル | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
日本国内では、長時間労働や残業代の未払いで従業員を酷使し、使い捨てにする企業のことを長らく「ブラック企業」と呼んでいる。これに対し、従業員を大切にする優しい企業のことを「ホワイト企業」と呼んでいる。 「ブラック企業」は昨年の「新語・流行語大賞」トップテンにも選ばれ、日本メディアでも当たり前のように使われている。ネットでは連日のごとく「ブラック企業」絡みの記事が報じられている。しかし、私はこの「ブラック企業」という言葉を以前からずっと「人種差別用語」、あるいはそれに類する言葉だと思ってきた。この言葉を耳にする度に、「ああまた、人種差別用語が使われている」と心を痛めてきた。使ってはいけない言葉だと思っている。東洋経済オンラインにはこれまで軍事や外交、政治問題を書いてきた身ではあるが、今回、この問題について書く機会を得られたので、思うところを記したい。 色で価値判断するのはタブー 従業員を酷使す
｢ワタミがブラックとは全然思っていない｣
大規模チェーンは必要とされていない ――2014年度に和民業態の1割に当たる60店を閉鎖する。これはビジネスモデルの転換を意味するのか。 われわれを取り巻く環境で2つの大きな変化があった。1つは、人手不足に端を発した各種のコストアップだ。人件費だけでも1.5～2％上がっている。円安進行で輸入食材、物流コストも上昇の方向にある。さらに、エネルギー単価も東日本大震災前に比べると4割はアップしている。 もう1つがマーケットの変化だ。総合型チェーンの強みは、お客様が体験していることだった。和民ってこんな値段、料理もこれぐらいで、サービスの感じや空間もわかる、だから安心して使える。こういうことが大手チェーンの強みだった。 ところが、最近はいろいろなサイトで飲食店の情報が取れる。従来は、使ったことがない店には行かなかった。だけど、今はネットで疑似体験ができる。個人店であろうが、専門店であろうが、値段は
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