携帯・スマホからのネット利用、1日平均40.4分--PCからは減少の兆し
博報堂DYメディアパートナーズは6月13日、同社が実施した「メディア定点調査2012」の結果を発表した。携帯電話やスマートフォンからのインターネット利用時間が増加傾向にあるという。 調査対象メディアはテレビやラジオ、新聞、雑誌のマス4媒体と、PC、スマートフォンを含む携帯電話のインターネット2媒体。2月3～16日に東京都、大阪府、愛知県、高知県の15～69歳の男女を対象に郵送調査を行い、2651サンプルを集計している。 東京地区の生活者は、これらメディアの1日の接触時間は週平均で5時間51分であった。2010年以降、ほぼ同数値であることから、生活の中におけるメディア接触時間が飽和状態にあると推測している。 メディア接触時間の中で増加傾向にあったのは、スマートフォンを含む携帯電話からのインターネット利用で、2008年調査の2.3倍となる、1日40.4分であった。これまでは10代女性の接触時間
戦後最大のメディアのイス取りゲームが始まっている
JR山手線に乗っていたら、有楽町のあたりでインド系と日本人の2人連れが乗り込んできた。米国のスマートテレビ業界で注目される企業の１つ「Flingo」のCEOとマネージングディレクターだった。なぜわかったのかというと、日本人は、わたしが編集長をつとめていた雑誌で何かとお世話になっていたW氏だったからだ。同社は、テレビメーカーに番組アプリや、映像認識やソーシャルテレビのための技術を提供している。 いまIT業界の話題は、「スマートフォン」から「スマートテレビ」に広がってきている。このコラムでも『「テレビ崩壊」はウソだと思う』と題して一度触れたことがある。次世代テレビに関する議論は1990年代から繰り返されてきたが、メーカー、放送局、行政、制作者・出演者、スポンサーなど、関係者が多くてなかなか進んでいない。しかし、音楽もそうだったし、米国では電子書籍が全書籍の売り上げの20％のを占めてきているのだ
メディア・パブ: NHKの地震映像番組、テレビがなくてもネットで世界にリアルタイム拡散
NHK総合テレビの地震映像番組が、ネットを介してほぼリアルタイムに配信された。NHKの生番組をテレビがなくても事実上ネットから連続して見ることができるようになるとは、特例と言えども画期的な出来事である。 海外のメディアまでが、NHKテレビの地震映像を流しっぱなしにしていた。中近東や北アフリカの騒動の生中継で評判になったアラブ系放送局アルジャジーラのAl Jazeera English: Live Streamでも、以下のようにNHKの地震特番が一時ほとんどの時間を占有していた。リビア騒動のニュースが割り込むことはあったものの、いま注目のAl Jazeera English: Live StreamがNHKの番組を流し続けていたとは驚きである。 NYT(New York Times）サイトのブログ｢The Lede｣記事の中でも、CNNの地震映像（NHKテレビ番組の転用）とUstream（N
城繁幸氏が過激なのは、個人がメディア化する時の宿命 - 内藤忍の公式ブログ SHINOBY'S WORLD
吊られた男さんのこのエントリーに大いに共感しました。オピニオンリーダーと呼ばれる人たちの発言が過激になっていく。これは城氏に限らないことです 自分の発言を世の中に広げるためには、たくさんの人に注目してもらわなければなりません。「日本のサラリーマンは不幸だ」と書くよりも「日本のサラリーマンは終身刑を受けた囚人と同じだ」と書いた方が、多くの人の注目を集めるのなら、そう書いてしまうのは理解できます。 これは、大きな影響力を持つオピニオンリーダーだけではなく、私を含めブログを書いている個人にも示唆するものがあると思いました。 個人ブロガーも最近はそれなりのアクセスを集め、注目されることが多くなってきています。私もBlogos Financeというポータルに紹介されるようになって、タイトルの付け方や書く内容が微妙に変化してきました。 一言で言うと「どうしたらより多くの人に読んでもらえるか」を意識する
代理店から媒体に来て一年 - 元はてなの広告営業 mtakanoの日記
SEM広告代理店からはてなに来て、大体一年が経ちました。以前は代理店という立場で広告営業をしていましたが、今は媒体の広告営業という立場に変わりました。振り返りの意味も込めて、意識の変化を書いておきたいと思います。 大きく変わったなあ、と思うのは、WEBでの人の動きを「数値で見る」ことから、数値では図れない「感情の動き」を見ようとするようになった事です。「数値が上がる」のが最も良いことから「人に楽しんでもらったこと」が最も良いことに変わりました。 SEM代理店時代は、CTR0.1%上がった！CPA￥100下がった！という事で一喜一憂していました。クライアントの満足度を最大限達成するためにも、媒体のCTRやCVRが悪かったりすると、「媒体ふざけんな、もっとちゃんと誘導しろよ」と思っていました。 今はどれだけ誘導できたかよりも、ある広告主をはてなユーザーに紹介する場を作って、その場でどれだけユー
メディア・パブ: 実質ナンバーワン雑誌の｢People｣、サイトも月間10億ページビューでナンバーワンに
People誌のサイトが2011年1月の月間ページビューで10億を突破した。これはOmnitureの調査データであるが、単独の雑誌サイトで月間10億ページを超えたのは初めてであろう。 People誌はTime社が発行する米国の代表的なセレブ誌である。米国の雑誌業界が低迷しているなかで、Peopleの2010年の広告売上高は約10億ドル（800億円相当）に達した。売上高で米国ナンバーワンのコンシューマ誌となっている。日本の全雑誌の広告費（2009年が約3000億円）の4分の1以上を1誌で稼いでいることになる。 米国の雑誌は一般に広告売上げに大きく依存しており、そのため広告主に示す保証部数を増やすのに注力する。同誌の有料発行部数（2010年上半期）は355万部で、米国雑誌の部数ランキングで11位となっている。また、ニューススタンドなどでの一部売り部数は129万部と、Cosmopolitan誌に
「産経新聞iPhone版」、20代～40代の働く男性がユーザーの中心
産経デジタルは、米アップル社製スマートフォンｉＰｈｏｎｅで提供している電子新聞サービス「産経新聞ｉＰｈｏｎｅ版」のユーザーを対象に、プロファイル調査を実施いたしました。 この結果、産経新聞iPhone版ユーザーの属性や特徴が浮き彫りになりました。 産経新聞iPhone版ユーザーの特徴 ① 20代～40代の働く男性がユーザーの中心 ユーザーの89.6％が男性、年齢層では20代～40代が86％を占めます。また、全体の83％が有職者です。 ② 朝5時～9時の利用が最も多く、通勤途中や通勤前の自宅で読むユーザーが多い 朝5時～9時のアプリ利用が多く、通勤途中の交通機関内（56.1％）や通勤前に自宅（36％）で紙面データを読むユーザーが多いようです。また、昼休みなどの休憩時間（33.3％）や帰宅途中（23％）に読む人も多く、1日に2回以上アプリを閲覧するユーザーが63％以上います。 ③ 紙面データを
民放連発表、テレビスポットはほぼ横バイでタイムはわずかにマイナス 「2011年度のテレビ、ラジオ営業収入見通し」を発表。
民放連発表、テレビスポットはほぼ横バイでタイムはわずかにマイナス 「2011年度のテレビ、ラジオ営業収入見通し」を発表。 社団法人日本民間放送連盟の研究所は1月27日、「2011年度のテレビ、ラジオ営業収入見通し」を発表した。 テレビについては、スポットは企業業績の伸び率大幅鈍化によりほぼ横バイの水準になり、タイムは企業の固定費削減傾向継続からプラスまでは至らず、わずかにマイナスと予測している。また、エコカー補助金、エコポイント、地デジ対応テレビなどの特需は剥落するが、テレビスポットへの広告主の需要は比較的底固いと予測し、情報関連財・サービス、エコカー減税が残る自動車などがけん引役となるとしている。さらに、2011年度の地区別のスポット予測では、関東広域が0.7％増。ローカルは狭いレンジでプラス地区とマイナス地区が混在するが、プラスを予測する地区の方が多い。 ラジオについては、2011年度
経済産業省調査、11月の新聞業・出版業 16か月連続で市場縮小
経済産業省は1月14日に、2010年11月分の特定サービス産業動態統計（速報）を発表した。 11月の新聞業の売上高合計は、前年同月比2.9％減の1343億7100万円。今月も販売収入、広告料、そのほかのすべての内訳で前年同月比で減少となった。微減の傾向は、発表のはじまった2009年8月から続いている。 ・売上内訳 新聞販売収入 940億8100万円 （前年同月比 1.9％減） 広告料収入 402億5800万円 （同 5.3％減） そのほか 3100万円 （同 19.2％減） 一方10月の出版業の売上高合計は、前年同月比6.8％減の730億0500万円。新聞と同じく市場縮小傾向は変わらず、すべての売上内訳で、今月も減少となった。 ・売上内訳 書籍販売収入 313億9300万円 （前年同月比 4.5％減） 雑誌販売収入 258億4100万円 （同 2.7％減） 広告料収入
メディア・パブ: 新聞離れに次いでTV離れが加速化、若者は完全にインターネット依存に
米消費者が利用する主要ニュースメディアとして、新聞離れとテレビ離れが進み、それに代わってインターネットシフトへ。この流れは10年近く続いており、2009年に少し小休止に入ったものの、昨年（2010年）から再び加速化し始めている。 国内および国際ニュースを得るための主要メディアは何か。米Pew（the Pew Research Center for the People & the Press）が毎年実施している調査結果が新年に公表されたので、まずその結果を見てみよう。調査は2010年12月1日～5日に実施。無作為に選んだ18歳以上の米国在住の大人1500人を対象に電話聞き取りを行った。1500人のうち500人は携帯電話での聞き取りであった。最初のグラフでは、調査対象者に主に利用するニュースメディアを最大二つまで答えさせている。過去10年間の推移が示されている。 目に付くのは、ニュースソース
メディアの「エンゲージメント」を活かすという視点
読者と雑誌の結びつきが広告価値に～消費者とメディアの関係性に着目 ソーシャルメディアマーケティング業界で使われることの多い「エンゲージメント ｅｎｇａｇｅｍｅｎｔ」という言葉。例えば「つながり」、「絆」、「関わり」と日本語で翻訳されることが多く、消費者とブランドとのなんらかの結びつきを表す言葉として使われることが多い。しかしながらこの言葉、広告業界ではもともとは米国の雑誌広告業界で使われ出した、メディアプランにおけるキーワードであった。 ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ．ｃｏｍでの定義によれば「ｅｎｇａｇｅ」は、「誰かの注目や気持ちを独占すること」や「魅了しがっつりとつかむこと」、「約束や契約によって結ばれること」といった定義が見られる。また、ＳＦ『新スター・トレック』が好きな人はジャン・リュック・ピカード艦長が「ｅｎｇａｇｅ！」とエンタープライズ号を発進させる際に号令をかけていたことを知っている人も
さとなお: ソーシャルメディアが大きく変えてしまうもの
ソーシャルメディアが大きく変えてしまうことはいくつかあると思うが、コミュニケーションのあり方を大きく変えるものとして無視できないことに「情報の伝わり方の変化」があると思う。 マスメディア全盛の時代、情報は「お茶の間」という場を通じて男女「全」世代に伝播した。 家庭のお茶の間に老人から子供まで男女全世代が集い、そこがクチコミ源となったのである。 マスメディア、特にテレビと新聞は、お茶の間に情報を絨毯爆撃的に伝えた。男女全世代はそこで同じ情報に触れ、意見交換が行われた。そしてそれは、各世代の外での「つながり」（会社、学校、井戸端など）にリアル対面式でクチコミされ、拡散した。その結果、テレビや新聞は世論を形成することができた（世論形成において「全世代が同じ情報に触れる」というのが大切だった）。 ちなみに、雑誌・ラジオは男女別・世代別セグメントを行い、補完的に機能した。とはいえF1M1という大雑把
業界人間ベムRELOAD
2008年に始めた『業界人間ベム』は、2020年１月で閉じることにしたのですが、25か月経って再開することにしました。 有難いことに「コンテンツはアーカイブしておいて欲しい」とのご要望もいただいて、今となってはそう価値のあるものはないのですが、どうせアーカイブするならとブログを引っ越して、新たなコンテンツも書くことにしました。 『業界人間ベムReload』では引き続き、広告及びマーケティング支援産業を俯瞰して、そこに起こる変化の方向性から身に着けるべきスキルや人財、組織の在り方を探っていければと思います。 先週宣伝会議さんに「2022年広告マーケティング業界予測」を掲載していただきましたが、ページ数も限りがあったので、これもロングバージョンを次回掲載します。 再開した「業界人間ベムReload」よろしくお願いします。
注目すべきは従来メディアのリノベーション――メディアが本当に変わるのは、これから10年
デジタル化がリノベーションを促進する 1970年に大阪で開催された日本万国博覧会では、初めて一般向けに携帯電話が展示・使用可能な状態で紹介され、会場内はネットワークで張り巡らされ今でいう「LAN」が構築されており、テレビ電話も設置されていた。85年、茨城で開催された科学博（通称：つくば博）は、「ニューメディアの展覧会」的博覧会として開催され、「ジャンボトロン」という20数メートル×40数メートル、2000インチサイズの屋外映像装置が登場。３D映像の放映も可能な装置だった。つくば博の前年84年には「キャプテンシステム」というインタラクティブな文字画像情報サービスが登場している（2002年サービス終了）。今、インターネットを中心に新しいメディアの登場が叫ばれているが、実際には、この40年間の間、様々なメディアが登場し、あるものは消え、あるものは形を変え、現在のメディア状況への礎（いしずえ）を作
テレビの終わりの始まり
年末年始は、まったくテレビを見なかった。たまに数分つけると、どの局も晴れ着の芸能人が出てきて楽屋落ちで騒いでいる。この極端な白痴化の原因は、広告収入の落ち込みだ。先日ある放送業界のシンポジウムで民放の人々に聞かされたのは、コスト節約圧力の強さだった。「数字を取るのは簡単なんですよ」と、あるディレクターは言った。「プライドを捨てればいいんだから」。 テレビの視聴者は1000万人単位なので、何が受けるかは出す側にはわからない。こういう場合、なるべくレベルの低い視聴者をねらうのがコツだ。NHKの場合は、池上彰さんのように超初歩的なことから解説する。民放もそれに気づいたらしく、この年末年始は池上さんが引っ張りだこだった。彼が悪いといっているのではない。テレビの平均視聴者は「こどもニュース」ぐらいなのだ。 民放の場合は、日本テレビの土屋敏男さんのいうように「馬鹿にどう見せるか」を考える。コストを節約
博報堂DYM、2020年はダイナミック・メディアと予測 | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
「MEDIA LIFE ２０２０」を発表 ２０２０年のメディア環境は「ＤＹＮＡＭＩＣ ＭＥＤＩＡ」へ 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（以下 メディア環境研究所）は、２０２０年のメディア環境を「ＤＹＮＡＭＩＣ ＭＥＤＩＡ（ダイナミック・メディア）」と予測し、象徴するキーワードで解説する「MEDIA LIFE ２０２０」を発表しました。 今、生活者を取り巻くメディア環境の変化は、新しいデバイスの登場、様々な配信プラットフォームの開発、ソーシャルメディアの拡大・浸透など、加速度を増しています。 さらに電波や通信に関わる行政動向、高齢化社会、テクノロジーの急速な発達など、社会的要因によって大きな影響を受けながら、これからもとどまることなく変化を続けていきます。 メディア環境研究所では、生活者のメディアに関わる消費行動に焦点をあて、これから１０年のメディア環境の変化をふま
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
TechCrunch | Startup and Technology News
日本経済新聞社、経費削減が奏功し黒字に転換 2010年12月期決算
NameBright - Domain Expired
TechCrunch | Startup and Technology News