ビデオ会議の“ユニコーン”が上陸――Skype for Businessからの乗り換えも続出｜BUSINESS NETWORK
Skype for BusinessやCisco WebExを“食う”勢いで急成長しているビデオ会議ベンチャーの米Zoomが、いよいよ日本に本格上陸する。働き方改革が盛り上がる国内でも注目を集めそうだ。 ビデオ会議の市場で今、勢いのある企業と言えば、米Zoom Video Communicationsが筆頭に挙がる。 2011年創設ながら、ユーザーはすでに75万社（有償版のみ）を超えており、そのリストにはヒューレット・パッカードやSlack、Uber、Tesla、GAPなど超有名企業が名を連ねる。2017年1月にはセコイア・キャピタルから10億ドルの出資を受け“ユニコーン”の仲間入りを果たした。 業界での評価もうなぎのぼりだ。 ガートナーが市場セグメントごとにベンダーを格付けするMagic Quadrantでは、Skype for Businessを擁するマイクロソフト、Cisco Web
チャットを企業が使うメリットとは？「顧客は倍増、売上は3倍」｜BUSINESS NETWORK
「2017年までに、60％以上の日本企業において、従業員がチャット機能を利用するようになる」。ガートナー ジャパンがこのように予測するビジネス向けチャット。すでにビジネス向けチャットを使いこなしている企業では、社内／社外コミュニケーションが密になり、業務効率化や売上増を実現できているという。 「ビジネスにおける人と人の結びつきをチャットが強化する」。こう語るのは、ガートナー ジャパン リサーチ部門 ソーシャル・ソフトウェア＆コラボレーション バイスプレジデントの志賀嘉津士氏だ。 業務でチャットを利用すると、従業員同士や顧客とのエンゲージメント（結びつき）が深まる。それにより、企業と従業員の間では、組織への信頼感や同僚に協力する意識が自ずと醸成される。他方、顧客はその企業のファンになり、顧客が企業を支援する動きが育まれる――。 2016年4月に開催された「ガートナー ITインフラストラクチャ
メールでは遅すぎる！「チャット」は企業に必須のビジネスインフラへ｜BUSINESS NETWORK
LINEの国内利用者数は5800万人以上。すっかり日本の「生活インフラ」として定着したチャットが、「ビジネスインフラ」としても急速に浸透し始めている。ただ、LINEのようなコンシューマー向けのチャットを企業で使うのはリスクが伴う。本特集ではチャットを業務で活用するメリット、そして企業向けに開発された「ビジネスチャット」の特徴や選び方を紹介していく。 いま日本人の間で、最も接触頻度が多いコミュニケーションツールの1つといえばLINEだろう。 LINEの運営会社によれば、LINEの国内利用者数は5800万人以上にのぼる。毎日利用しているユーザーの比率は69.1％で、実に4000万人以上の人が1日1回はLINEを使ってコミュニケーションしている計算になる。「メールや電話ではなく、LINEが最も日常的なコミュニケーション手段になっている」という人は、いまやかなり多いはずだ。
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
